倉田 原志
クラタ モトユキ (Motoyuki KURATA)
更新日: 2025/09/29
基本情報
研究分野
1学歴
2-
- 1994年3月
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- 1989年3月
論文
27-
立命館法学 (405・406) 178-200 2023年3月25日
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立命館法学 (399・400) 292-315 2022年3月25日
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論究ジュリスト (36) 85-92 2021年4月25日
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立命館法学 (393・394) 299-313 2021年3月25日
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法と政治 71(2) 317-350 2020年9月30日
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毛利透＝須賀博志＝中山茂樹＝片桐直人編『比較憲法学の現状と展望 初宿正典先生古稀祝賀』（成文堂） 853-872 2018年9月
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日本労働法学会編 講座労働法の再生第1巻『労働法の基礎理論』（日本評論社） 27-46 2017年6月
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季刊労働法 (214) 60-69 2014年6月
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根本到ほか編西谷敏先生古稀記念論集『労働法と現代法の理論』（下）（日本評論社） 229-251 2013年11月
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市川正人・徐勝編著『現代における人権と平和の法的探求』（日本評論社） 86-104 2011年9月
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労働法律旬報 (1746) 18-25-25 2011年6月
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立命館法学 (333・334) 610-638 2011年3月
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大石眞ほか編『各国憲法の統合と差異』（成文堂） 541-562 2010年10月
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憲法問題 (21) 65-76 2010年5月
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立命館法学 (321・322) 246-263 2009年3月
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佐藤幸治ほか編『現代社会における国家と法』（成文堂） 475-504 2007年5月
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政策科学（立命館大学政策科学会） 13(33) 57-74-74 2006年3月
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立命館法学 (300・301) 216-237 2006年1月
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立命館法学 2005(299) 1-45-45 2005年6月
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澤野義一ほか編『総批判改憲論』（法律文化社） 153-157頁 2005年4月
MISC
41-
自治研究 99(5) 153-160 2023年5月10日 査読有り
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市川正人・倉田玲・小松浩編著『憲法問題のソリューション』（日本評論社、2021年） 77-88 2021年3月30日
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長谷部恭男ほか編別冊ジュリスト 憲法判例百選Ⅱ〔第7版〕 (246) 304-305 2019年11月
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小畑郁ほか編『ヨーロッパ人権裁判所の判例Ⅱ』（信山社） 376-380 2019年3月 査読有り
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判例評論 (714) 2-7 2018年8月
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判例評論 (686) 181-185 2016年4月
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ジュリスト臨時増刊 平成27年度重要判例解説 (1492) 26-27 2016年4月
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市川正人ほか編著『日本の最高裁判所－判決と人・制度の考察』（日本評論社） 371-381 2015年6月
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市川正人ほか編著『日本の最高裁判所－判決と人・制度の考察』（日本評論社） 382-387 2015年6月
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法学セミナー増刊速報判例解説 16 31-34-34 2015年4月
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法律時報 (1085) 144-147 2015年4月
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土田道夫・山川隆一編ジュリスト増刊『労働法の争点』（有斐閣） 10-11 2014年3月 査読有り
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長谷部恭男ほか編別冊ジュリスト 憲法判例百選Ⅱ〔第6版〕 310-311 2013年12月
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労働法律旬報 (1788) 25-29 2013年3月
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立命館法学 (344) 543-555 2012年12月
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法学セミナー増刊速報判例解説 10 13-16 2012年4月
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法律時報 (1042) 130-133 2011年12月
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芹沢斉ほか編『新基本法コンメンタール憲法』（日本評論社） 234-242 2011年10月
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有斐閣 318-319 2007年3月
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菅野和夫ほか編別冊ジュリスト 労働判例百選〔第七版〕 165号14-15頁 2002年11月
書籍等出版物
12-
法律文化社 2020年4月 (ISBN: 9784589040817)
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日本評論社 2019年6月 (ISBN: 9784535524330)
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法律文化社 2019年3月 (ISBN: 9784589039859)
-
法律文化社 2018年4月 (ISBN: 9784589039255)
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日本評論社 2015年9月 (ISBN: 9784535521476)
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法律文化社 2014年1月 (ISBN: 9784589035585)
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法律文化社 2012年10月 (ISBN: 9784589034540)
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法律文化社 2012年4月 (ISBN: 9784589033970)
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ミネルヴァ書房 2006年5月
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法律文化社 2002年4月
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法律文化社 2001年7月 (ISBN: 4589025132)
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法律文化社 2000年4月
講演・口頭発表等
1-
全国憲法研究会2009年度秋季研究総会 2009年10月21日
担当経験のある科目(授業)
7共同研究・競争的資金等の研究課題
5-
日本学術振興会 科学研究費助成事業 基盤研究(C) 2023年4月 - 2026年3月
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基盤研究(C) 2019年4月 - 2022年3月
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日本学術振興会 基盤研究(C) 基盤研究(C) 2015年4月 - 2018年3月
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日本学術振興会 基盤研究(B) 基盤研究(B) 2011年4月 - 2014年3月
-
日本学術振興会 基盤研究(B) 基盤研究(B) 2002年4月 - 2005年3月