1999年の指定規則改正から約20年が経過した。今回の指定規則の改正は、総単位数の見直し、臨床実習の在り方、専任教員の要件の見直しの3つに集約できる。改定の経緯は、高齢化の進展に伴う医療需要の増大や地域包括ケアシステムの構築などにより、理学療法士・作業療法士に求められる役割や知識等が変化していること、そして、学生を取り巻く環境整備や学生を直接指導する臨床実習指導者・専任教員要件に関しても見直しが行われていた。今後の課題として、臨床実習前後の学生評価、臨床実習において学生が実施できる行為の水準、また全国統一の評価方法などの検討が必要とされている。(著者抄録)