本研究は、日本企業に入社した外国人社員のプロアクティブ行動（Ashford&Black, 1996;Grant&Ashiford, 2008）に注目し、この行動に対する組織側の受容の実態と、外国人社員側の調整の有無について明らかにすることを目的としている。プロアクティブ行動とは「自分や職場環境に変化をもたらすような、先を読んだ行動」(Grant&Ashiford, 2008※筆者訳)と定義され、個人は組織に影響される受身の存在ではなく、新入社員のような新参者でも能動的に行動しうると考えられている。申請者の過去の研究でも、プロアクティブ行動に相当する新卒外国人社員の言動は見られたが、北米の先行研究とは異なり、日本企業の組織内では評価されずに離職の一因となったことから、北米由来のプロアクティブ行動とは、日本には日本の企業文化や価値観に沿ったプロアクティブ行動の存在を予想した。
この行動を具体的な形で明らかにするには、文脈やプロセスに基づいて解明する必要があるため、本研究では、インタビューを主とする質的なデータ収集と分析を進めてきたが、コロナ禍により研究計画に大きな影響を受けた。また、留学生や海外大学生向けのワークショップを開催してデータ収集とポートフォリオのための内省ツールの開発を計画していたが、こちらもコロナ禍により、致命的な影響を受けた。辛うじて、収集済みのデータから得られた知見によって、査読付論文・単著の執筆、海外大学(タマサート大学大学院／タイ)及び国内シンクタンク（生産性本部）が主催するグローバル人材育成のためのzoom講演会という形で研究成果を発信した。