本研究は、精神障害者の生活機能に着目し、就労支援のポイントの把握と就労支援のプログラムについて、前向き追跡調査による実証データから検証を行った。精神科デイケアや障害福祉サービス事業所のサービス利用開始当初から生活機能に問題が少なかったものが就労した。精神障害者の就労支援を行うためには、精神症状に加え、生活機能を把握することが重要になる。診断名や障害にかかわらず、精神障害者の就労支援には、「コミュニケーション」や「対人関係」の生活機能を高めるプログラム開発が求められることが示唆された。