国際標準によるあてはめの課題から、資料そのものの特徴分析や日本前近代資料の特徴へとの可能性を拓きつつ検討を実施した。文化財科学などの自然科学的な分析と、古文書の分析のような方法論の異なる分析を、情報基盤でつなぎ合わせることで、歴史資料の情報を効果的に導き出せるのか検討を進め、今後のデータ投入への概ねの具体的な方策を得た。あわせて、研究チームによる「機関を超えた情報提供」を可能にする研究を行い、IIIFによって複数機関における、複数のサーバにこれまで蓄積されたデータを「一体的なモノ」として効果的に表現できるのかなどを確認した。歴博が持つ資料群と各館の資料などをLinked DataおよびIIIFで連携可能にするしくみを構築するに至った。
情報基盤については、2018年5月に館蔵資料目録のRDF版をオープンデータとして公開できるようにすると同時に、RDF化した際のリンク実装などの課題を洗い出すに至った。とりわけ、Linked Dataはデータが増えれば増えるほどグラフが複雑になるので、その実装がどのように可能かを検討した。
2018年度において， 総合的なデータ公開を開始した。RDFによる目録構築と、IIIFによる複数の機関のデータの結び付けを実践的に行い、システムの検証を行うことができた。
TEIについては，IIIFカンファレンス2018においてもIIIFとTEIの連携に関して事例報告を行った。持続性研究については，東南アジア・東アジアにおけるデジタル保存のワークショップのメンバーとして参加し、研究報告を行った。