齊藤 誠
サイトウ マコト (Makoto Saito)
更新日: 05/22
基本情報
研究キーワード
3経歴
10-
2019年4月 - 現在
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2024年4月
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2001年4月 - 2019年3月
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2010年10月 - 2012年3月
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2006年10月 - 2009年9月
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1998年4月 - 2001年3月
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1995年7月 - 1998年3月
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1992年7月 - 1995年6月
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1987年9月 - 1988年8月
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1983年4月 - 1987年8月
学歴
2-
1988年9月 - 1992年6月
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- 1983年3月
受賞
9-
2014年4月
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2013年2月
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2012年11月
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2010年12月
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2008年4月
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2007年9月
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2005年5月
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2002年10月
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2001年11月
論文
117-
金融経済研究 46 71-80 2023年3月 査読有り筆頭著者
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Japan and the World Economy 101161-101161 2022年10月 査読有り
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金融経済研究 (44) 29-68 2021年12月 査読有り筆頭著者
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Journal of International Economics 127 103386-103386 2020年11月 査読有り
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Social Science Japan Journal 23(1) 106-108 2020年3月7日 査読有り
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リスクと保険 12(1) 17-27 2020年 招待有り
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The Japanese Economic Review 69(4) 374-393 2018年12月 査読有り
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齊藤誠編『都市の老い:人口高齢化と住宅の老朽化の交錯』(勁草書房) 47-85 2018年1月
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齊藤誠編『都市の老い:人口高齢化と住宅の老朽化の交錯』(勁草書房) 3-46 2018年1月
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齊藤誠編『都市の老い:人口高齢化と住宅の老朽化の交錯』(勁草書房) 277-305 2018年1月
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齊藤誠・野田博編著『非常時対応の社会科学:法学と経済学の共同の試み』所収,有斐閣 77-100 2016年3月
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齊藤誠・野田博編著『非常時対応の社会科学:法学と経済学の共同の試み』所収,有斐閣 101-119 2016年3月
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齊藤誠・野田博編著『非常時対応の社会科学:法学と経済学の共同の試み』所収,有斐閣 122-155 2016年3月
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齊藤誠・野田博編著『非常時対応の社会科学:法学と経済学の共同の試み』所収,有斐閣 391-419 2016年3月
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齊藤誠・野田博編著『非常時対応の社会科学:法学と経済学の共同の試み』所収,有斐閣 346-370 2016年3月
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齊藤誠編著『震災と経済』所収,東洋経済新報社 247-280 2015年5月
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齊藤誠編著『震災と経済』所収,東洋経済新報社 71-100 2015年5月
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齊藤誠編著『震災と経済』所収,東洋経済新報社 1-32 2015年5月
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住宅土地経済 (93) 20-27 2014年7月 査読有り
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Macroeconomic Dynamics 18(5) 1161-1171 2014年7月 査読有り
MISC
33-
波 (2024) 72-73 2024年4月
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Discuss Japan 2024年1月 招待有り
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日本経済新聞 2023年10月24日
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UP 609 49-55 2023年7月
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財務総合政策研究所「生産性・所得・付加価値に関する研究会」報告書 2023年6月 招待有り
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週刊エコノミスト 62-63 2023年4月4日 筆頭著者
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日本経済新聞 2022年9月20日 2022年9月
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租税研究 2022年7月号 118-128 2022年7月 招待有り
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日本学術会議中部地区会議ニュース 151 4-6 2022年5月 筆頭著者
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週刊東洋経済Plus 2021年11月 筆頭著者
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『第三の支柱:コミュニティ再生の経済学』(ラグラム・ラジャン著、月谷真紀訳、みすず書房)への解説 2021年7月
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都市計画 70(4) 2021年7月 招待有り
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北海道新聞 2021年3月14日
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Wedge 2021年3月
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証券アナリストジャーナル 58(12) 2020年12月 招待有り
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朝日新聞 2020年7月28日
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日本経済新聞 2020年6月12日
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日本労働研究雑誌 (718) 2020年5月 招待有り
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『貨幣発行自由化論 改訂版:競争通貨の理論と実行に関する分析』(フリードリヒ・ハイエク著,村井章子訳,日経BP社)への解説 2020年4月
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Foresight 2020年3月20日
書籍等出版物
27-
名古屋大学出版会 2023年10月 (ISBN: 9784815811365)
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有斐閣 2021年5月 (ISBN: 9784641165823)
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勁草書房 2018年4月 (ISBN: 9784326550814)
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勁草書房 2018年1月 (ISBN: 9784326504428)
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有斐閣 2016年4月 (ISBN: 9784641053847)
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有斐閣 2016年3月 (ISBN: 9784641164710)
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日経BP社 2016年1月 (ISBN: 9784822251024)
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日本評論社 2015年10月 (ISBN: 9784535558298)
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東洋経済新報社 2015年5月 (ISBN: 9784492223598)
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勁草書房 2014年8月 (ISBN: 9784326504008)
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勁草書房 2012年3月 (ISBN: 9784326503636)
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日本評論社 2011年10月 (ISBN: 9784535556874)
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ちくま新書 2010年6月 (ISBN: 9784480065513)
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有斐閣 2010年4月 (ISBN: 9784641053724)
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日本経済新聞出版社 2007年6月 (ISBN: 9784532133351)
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勁草書房 2006年12月 (ISBN: 9784326550548)
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有斐閣 2006年10月 (ISBN: 9784641162730)
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日本評論社 2002年6月 (ISBN: 9784535552944)
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東洋経済新報社 2002年6月 (ISBN: 9784492313084)
講演・口頭発表等
30-
2014年度日本経済学会秋季大会 2014年10月12日
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日本応用経済学会春季大会 2014年6月22日 招待有り
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行動経済学会第7回大会 2013年12月14日
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2013年度日本経済学会秋季大会 2013年9月14日
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NBER Japan Project Meeting 2012年6月29日
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日本金融学会2012年度春季大会 2012年5月20日
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行動経済学会第5回大会 2011年12月11日
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2010年度日本経済学会秋季大会 2010年9月18日
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大阪大学グローバルCOE・行動経済学コンファレンス 2010年7月10日
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大阪大学グローバルCOE・行動経済学コンファレンス 2010年7月10日
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大阪大学グローバルCOE・行動経済学コンファレンス 2010年7月10日
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大阪大学グローバルCOE・行動経済学コンファレンス 2010年7月10日
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2010年度日本経済学会春季大会 2010年6月5日
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2010 International Conference: Future of Central Banking under Globalization 2010年5月26日
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2009年度日本経済学会秋季大会 2009年10月10日
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2009年度日本経済学会秋季大会 2009年10月10日
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Far East and South Asia Meeting 2009年8月3日
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2008年度日本経済学会秋季大会 2008年9月14日 招待有り
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2008年度日本経済学会春季大会 2008年6月1日
所属学協会
5共同研究・競争的資金等の研究課題
18-
日本学術振興会 科学研究費助成事業 基盤研究(C) 2022年4月 - 2025年3月
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日本学術振興会 科学研究費助成事業 基盤研究(C) 基盤研究(C) 2018年4月 - 2021年3月
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日本学術振興会 科学研究費助成事業 挑戦的萌芽研究 挑戦的萌芽研究 2016年4月 - 2018年3月
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日本学術振興会 科学研究費助成事業 基盤研究(A) 2012年4月 - 2017年3月
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科学研究費助成事業 課題設定による先導的人文・社会科学研究推進事業 2013年4月 - 2016年3月
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科学研究費助成事業 日本学術振興会委託研究 2012年4月 - 2015年3月
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科学研究費助成事業 近未来の課題解決を目指した実証的社会科学研究推進事業 2008年4月 - 2013年3月
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日本学術振興会 科学研究費助成事業 基盤研究(C) 2007年4月 - 2011年3月
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科学研究費助成事業 21世紀COEプログラム 2003年4月 - 2008年3月
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日本学術振興会 科学研究費助成事業 基盤研究(C) 2005年4月 - 2007年3月
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日本学術振興会 科学研究費助成事業 基盤研究(B) 2005年 - 2006年
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日本学術振興会 科学研究費助成事業 特定領域研究 2000年 - 2005年
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日本学術振興会 科学研究費助成事業 基盤研究(C) 1999年 - 2001年
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日本学術振興会 科学研究費助成事業 基盤研究(C) 基盤研究(C) 1999年 - 2001年
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日本学術振興会 科学研究費助成事業 特定領域研究(A) 1998年 - 1999年
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日本学術振興会 科学研究費助成事業 奨励研究(A) 奨励研究(A) 1997年 - 1998年
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日本学術振興会 科学研究費助成事業 重点領域研究 1996年 - 1996年
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日本学術振興会 科学研究費助成事業 奨励研究(A) 奨励研究(A) 1996年 - 1996年