【目的】特定高齢者の介護予防事業終了後、特定高齢者の運動機能を維持するための方法の一つとして、一般高齢者施策の介護予防事業に移行させることが理想とされる。しかし、現場では事業終了後の特定高齢者を一般高齢者施策の介護予防事業に移行させることが困難となっており、受け皿をどのようにするかが課題となっている。この移行できない要因の一つとして、運動機能レベルの差が考えられる。現在までの報告において、虚弱な高齢者であっても運動機能は向上することが多数報告されている。しかし、その向上した運動機能レベルについて検討した報告は少ない。そこで、本研究では運動プログラム終了後の特定高齢者の運動機能と一般女性高齢者の運動機能を比較し、特定高齢者が一般高齢者施策の介護予防事業に移行できない要因を運動機能レベルから明らかにすることを目的とした。<BR>【方法】対象は65～84歳の特定高齢者18名（男女各9名：60代2名、70代9名、80代7名、平均年齢75±7歳）とした。対象者は脳血管疾患、変形性膝関節症、腰部圧迫骨折等の既往を有していた。比較対照者は、一般高齢者施策の健康体操教室等の初回運動機能測定に参加した60～70歳代の一般女性高齢者221名（60歳代127名：平均年齢65±3歳、70歳代94名：平均年齢74±3歳）とした。特定高齢者には筋力トレーニングとストレッチを中心とした運動プログラム（1回1時間程度）を集団にて週1回の頻度で3ヶ月間実施させた。特定高齢者の運動実施前と3ヶ月後、および一般女性高齢者の体操教室実施前に、握力・30秒間反復起立着座（CS-30）・片足立位保持時間・最大努力での5m歩行時間（5m歩行時間max）・最大努力でのTimed Up & Go（TUGmax）を実施した。<BR>【説明と同意】対象者には本研究の目的を説明し口頭にて同意を得た。本研究は埼玉県立大学倫理審査委員会の承認を受けて行われた。<BR>【結果】特定高齢者において運動プログラム終了後（3ヶ月後）に運動機能が維持・改善した者は、握力：13名（72.2％）、CS-30：16名（88.9％）、片足立位保持時間：12名（66.7％）、5m歩行時間max：14名（77.8％）、TUGmax：13名（72.2％）であった。60歳代および70歳代の一般高齢女性の運動機能は、それぞれ握力：23.0±4.5kg・21.0±4.6kg、CS-30：19±4回・16±4回、片足立位保持時間：44.9±19.7秒・36.9±22.2秒、5m歩行時間2.6±0.6秒・3.0±0.7秒、TUGmax：6.4±0.8秒・7.1±1.1秒であった。特定高齢者の運動プログラム終了後の運動機能が一般女性高齢者の運動機能の平均値に達しない者は、握力：7名（38.9％）・8名（44.4％）（60歳代との比較・70歳代との比較）、CS-30：14名（77.8％）・18名（100.0％）、片足立位保持時間：16名（88.9％）・17名（94.4％）、5m歩行時間：12名（66.7％）・16名（88.9％）、TUGmax：10名（55.6％）・15名（83.3％）であった。<BR>【考察】虚弱な高齢者であっても運動機能は向上することが多数報告されている。本研究でも特定高齢者の多くは3ヶ月間の運動プログラム終了後に運動機能が向上していた。しかし、その運動プログラム終了後に向上した運動機能レベルであっても、一般女性高齢者施策の介護予防事業に参加している60～70歳代の一般女性高齢者の運動機能レベルには到達しなかった者が多く存在した。特に一般高齢者施策介護予防事業に参加している女性高齢者のなかでも運動機能レベルの低い70歳代と比較しても特定高齢者の運動機能レベルは低いことが明らかとなった。このような運動機能レベルでは、一般高齢者施策の介護予防事業で行われている運動内容に適応することが困難と考えられ、それによって自信の消失や事業への参加拒否が予想される。したがって、特定高齢者の介護予防事業に関わる場合、近隣で行われている一般高齢者の介護予防事業に参加している高齢者の運動機能レベルを調査し、そのレベルを改善の目標とすることを考慮する必要があると考える。<BR>【理学療法学研究としての意義】本研究では特定高齢者の介護予防事業において目指すべき運動機能レベルを明らかにしたことに意義があると考える。