2020年4月 - 2024年3月
新たな社会教育主事講習へのファシリテーション技法導入の有効性に関する基礎的研究
日本学術振興会 科学研究費助成事業 基盤研究(C) 基盤研究(C)
1.第1回研究会(2021年5月27日 オンライン)の実施:①2021年度の研究計画の確認、②各自の活動報告として、ポートランド州立大学「まちづくり人材育成プログラム」(JaLoGoMa)オンラインセミナー参加報告(吉田)、米国の子ども地域スポーツ活動におけるスタッフのファシリテーション技法内容についての発表(今西)、青少年教育振興機構職員のファシリテーション技法の研修内容についての発表(村上)、③社会教育関係者対象調査内容の企画検討(質問紙調査・インタビュー調査)(岩崎・赤尾)。
2.社会教育関係者対象調査の実施:①社会教育関係者対象の質問紙調査を企画しウェブにより実施、185名の回答データを取得。②調査結果解釈のために、二つの地方自治体(男女各1名)と青少年教育関係者(男女各1名)、計6名の社会教育主事インタビュー調査を計画・実施、社会教育関係者の成育歴、職歴、ファシリテーション技法、研修歴などを聴取。③調査結果を日本生涯教育学会で「社会教育関係職員の学習需要-経験資本との関連から-」のタイトルで発表(2021年11月28日、東北学院大学 オンライン)(岩崎、赤尾)。
3.ポートランド州立大学CBLのオンラインセミナーに参加、ファシリテーション技法の種類を学習し、その内容の応用について検討(10月9日(土)、23日(土)、11月6日(土)(吉田、岩崎))
4.第2回研究会(2022年3月1日 オンライン)の実施:①2021年度の各自の活動報告として、ポートランド州立大学CBLワークショップへの参加報告(吉田)、日本生涯教育学会発表内容報告(赤尾、岩崎)、『生涯学習支援論』の刊行(赤尾、吉田)、『米国の子ども向け地域スポーツ活動』の刊行(今西)。②2022年度研究計画について議論。
5.日本生涯教育学会(11月28日)での発表内容を日本生涯教育学会の『論集』に投稿。
2.社会教育関係者対象調査の実施:①社会教育関係者対象の質問紙調査を企画しウェブにより実施、185名の回答データを取得。②調査結果解釈のために、二つの地方自治体(男女各1名)と青少年教育関係者(男女各1名)、計6名の社会教育主事インタビュー調査を計画・実施、社会教育関係者の成育歴、職歴、ファシリテーション技法、研修歴などを聴取。③調査結果を日本生涯教育学会で「社会教育関係職員の学習需要-経験資本との関連から-」のタイトルで発表(2021年11月28日、東北学院大学 オンライン)(岩崎、赤尾)。
3.ポートランド州立大学CBLのオンラインセミナーに参加、ファシリテーション技法の種類を学習し、その内容の応用について検討(10月9日(土)、23日(土)、11月6日(土)(吉田、岩崎))
4.第2回研究会(2022年3月1日 オンライン)の実施:①2021年度の各自の活動報告として、ポートランド州立大学CBLワークショップへの参加報告(吉田)、日本生涯教育学会発表内容報告(赤尾、岩崎)、『生涯学習支援論』の刊行(赤尾、吉田)、『米国の子ども向け地域スポーツ活動』の刊行(今西)。②2022年度研究計画について議論。
5.日本生涯教育学会(11月28日)での発表内容を日本生涯教育学会の『論集』に投稿。
- ID情報
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- 課題番号 : 20K02436
- 体系的課題番号 : JP20K02436
この研究課題の成果一覧
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論文
1-
日本生涯教育学会論集 (43) 13-22 2022年9月 査読有り筆頭著者
MISC
5-
社会教育 (910) 22-27 2022年4月 招待有り筆頭著者
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文部科学教育通信 (523) 26-27 2022年1月 招待有り筆頭著者
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文部科学教育通信 (522) 20-21 2021年12月 招待有り筆頭著者
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文部科学教育通信 (503) 26-27 2021年3月8日 筆頭著者最終著者責任著者
-
文部科学教育通信 (502) 26-27 2021年2月22日
書籍等出版物
1-
明石書店 2023年9月
講演・口頭発表等
1-
日本生涯教育学会第42回大会 2021年11月28日