目的 日本助産学会は、「エビデンスに基づく助産ガイドライン-分娩期2012」(以下、助産ガイドライン)をローリスク妊産婦のスタンダードケアの普及のため作成した。本研究の目的は、助産ガイドラインで示された分娩第1期のケア方針について、病院、診療所、助産所での現状を明らかにすることを目的とした。方法 研究協力者は、東京都、神奈川県、千葉県、埼玉県の分娩を取り扱っている病院、診療所、助産所の管理者とした。質問項目は、分娩第1期に関するケア方針18項目であった。調査期間は、2010年10月〜2011年7月であった。本研究は、聖路加看護大学研究倫理審査委員会の承認を受けて行った(承認番号10-1002)。結果 研究協力の同意が得られた施設は、255件(回収率37.3%)であり、病院118件(回収率50.2%)、診療所66件(20.8%)、助産所71件(54.2%)であった。妊娠期から分娩期まで同一医療者による継続ケアの実施は、助産所92.9%、診療所54.7%と高かったが、病院(15.3%)では低かった。分娩誘発方法として卵膜剥離(病院0.8%、診療所3.1%、助産所1.4%)および乳房・乳頭刺激(病院0%、診療所1.5%、助産所5.6%)のルチーンの実施は低かった。入院時の分娩監視装置による胎児心拍の持続モニタリングの実施は、助産所の38%が実施していた。硬膜外麻酔をケースによって行っているのは、病院の31.6%、診療所の31.3%であった。産痛緩和のための分娩第1期の入浴は、助産所では92.7%、病院48.3%、診療所26.7%で可能とされていた。産痛緩和方法として多くの施設で採択されていたのは、体位変換(95%)、マッサージ(88%)、温罨法(74%)、歩行(61%)等であった。陣痛促進を目的とした浣腸をケア方針とする施設は非常に少なかった(病院1.7%、診療所9.1%、助産所1.4%)。人工破膜をルチーンのケア方針としている施設はなかった。結論 分娩第1期のケア方針について、病院、診療所、助産所における現状と助産ガイドラインのギャップが明らかになった。本研究の結果を基準として、今後助産ガイドラインの評価を行っていく必要がある。本研究の課題は、回収率が低かったことである。さらに、全国のケア方針の現状を明確化する必要がある。(著者抄録)