武田 真理子
タケダ マリコ (Mariko Takeda)
更新日: 2025/11/09
基本情報
- 所属
- 東北公益文科大学 公益学部及び大学院公益学研究科 教授／大学院公益学研究科長
- 連絡先
- takeda
koeki-u.ac.jp - J-GLOBAL ID
- 201801010992865460
- researchmap会員ID
- B000325927
研究分野
1経歴
5-
2022年7月 - 現在
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2020年4月 - 現在
-
2016年4月 - 現在
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2007年4月 - 2016年3月
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2001年4月 - 2007年3月
学歴
2-
1997年4月 - 2001年3月
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1995年4月 - 1997年3月
論文
13-
日本ニュージーランド学会誌 31 15-30 2024年 査読有り
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東北公益文科大学総合研究論集 (41) 25-45 2021年7月30日
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東北公益文科大学総合研究論集 第38号(38) 37-54 2020年
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日本ニュージーランド学会誌 26 11-24 2019年 査読有り
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東北公益文科大学総合研究論 (35) 63-78 2018年12月20日
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東北公益文科大学総合研究論集 (32) 9-25 2017年7月21日
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海外社会保障研究 = The review of comparative social security research / 国立社会保障・人口問題研究所 編 (187) 31-44 2014年
-
東北公益文科大学総合研究論集 (24) 81-100 2013年9月20日
-
東北公益文科大学総合研究論集 : forum21 (22) 139-157 2012年7月25日
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ニュージーランド・ノート 第11号 51-60 2010年
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ニュージーランド・ノート 第5号 37-99 2005年
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海外社会保障研究 = The review of comparative social security research / 国立社会保障・人口問題研究所 編 (126) 48-61 1999年3月
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日本ニュージーランド学会誌 4 9-26 1998年
MISC
22-
日本ニュージーランド学会誌 32 35-38 2025年7月
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日本ニュージーランド学会誌 31 43-46 2024年
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三田評論 1284 9 2024年1月
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日本ニュージーランド学会誌 30 32-33 2023年8月21日
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「ハタラク」で輝くー誰もが活躍する地域づくりー 就労的活動支援コーディネーターの活用と可能性（厚生労働省老健局令和4年度老人保健事業推進費等補助金「就労的活動支援コーディネーター等の活用に関する調査研究」成果物） 4-10 2023年3月
-
「ハタラク」でつながる・つなげる 就労的活動支援コーディネーターの役割（厚生労働省老健局令和3年度老人保健事業推進費等補助金「就労的活動支援コーディネーター等の活用に関する調査研究」成果物） 14-19 2022年3月
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日本ニュージーランド学会誌 27 1-3 2020年
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NETT : North East Think Tank : 北海道東北地域経済総合研究所機関誌 (110) 4-7 2020年
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日本ニュージーランド学会誌 21 1-2 2014年
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共生と修復 / 共生と修復研究会 編 (3) 65-67 2013年3月
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Urban study 49 2-11 2009年8月
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文部科学省私立大学学術研究高度化推進事業・公益ビジネス研究年次報告書 (Vol.3) 50-54 2009年3月
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『文部科学省私立大学学術研究高度化推進事業・公益ビジネス研究年次報告書』 (Vol.2) 2008年3月
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月刊福祉 = Monthly welfare 90(8) 98-101 2007年7月
-
月刊福祉 = Monthly welfare 90(7) 98-101 2007年6月
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月刊福祉 = Monthly welfare 90(6) 98-101 2007年5月
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地方自治職員研修 39(-) 221-246 2006年11月
-
東北公益文科大学総合研究論集 : Forum 21 / 総合研究編集委員会 編 (8) 3-5 2004年
-
ニュージーランド・ノート 創刊号 37-49 2002年
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ニュージーランド・ノート 創刊号 68-79 2002年
書籍等出版物
16-
北樹出版 2025年5月2日 (ISBN: 4779307791) -
旬報社 2024年11月 (ISBN: 9784845119578)
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丸善出版 2024年10月 (ISBN: 9784621310076)
-
旬報社 2013年12月 (ISBN: 9784845113385)
-
論創社 2012年7月 (ISBN: 9784846011529)
-
ぎょうせい 2010年12月 (ISBN: 9784324091852)
-
平凡社 2010年5月 (ISBN: 9784582126396)
-
旬報社 2009年12月 (ISBN: 4845107147)
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中央法規出版 2007年12月 (ISBN: 9784805829806)
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日本ニュージーランド学会 2006年5月 (ISBN: 4990294106) -
論創社 2006年5月 (ISBN: 4846006727)
-
不磨書房,信山社 (発売) 2002年12月 (ISBN: 4797292725)
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論創社 2001年3月 (ISBN: 4846002640)
-
旬報社 2000年2月
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東京大学出版会 1999年3月 (ISBN: 9784130541220)
-
慶應義塾大学出版会 1998年9月 (ISBN: 4766407105)
講演・口頭発表等
36-
日本ニュージーランド学会第32回研究大会 2025年6月21日
-
日本ニュージーランド学会 第31回研究大会・総会 公開シンポジウム「ケアを中心とした社会の構想に向けて」 2024年6月15日
-
日本ニュージーランド学会 第88回研究会 （ニュージーランド協会・マンスフィールド協会との合同研究会） 2024年3月16日
-
4725th New Zealand Asian Studies Society Biennial International Conference 2023年12月1日 -
日本ニュージーランド学会 第30回研究大会 公開シンポジウム 「日本とニュージーランドの国際交流～社会・経済・福祉の分野を中心に～」 2023年6月17日
-
Kumamoto University International Multidisciplinary Symposium on Contemporary Global Issues 2022 2022年12月10日 招待有り
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神戸大学都市安全研究センター・RCUSSオープンゼミナール 2021年12月25日 招待有り
-
令和3年度 ニュージーランド学会 研究大会 2021年12月4日
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32The 26th Asia-Pacific Regional Social Work Conference (IFSW/APASWE/AASW) 2021年11月12日 -
日本ニュージーランド学会 第28回研究大会 公開シンポジウム「COVID-19とニュージーランド～政治文化、地域レジリエンス、社会保障の視点から日本が学べること～」 2021年6月19日
-
公正な税制を求める市民連絡会「コロナ危機から考える」連続企画第５回 2020年7月19日 招待有り
-
日本弁護士連合会 貧困問題対策本部における勉強会 2020年6月11日 招待有り
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日本パシイワ地域研究委員会講演会 2020年3月27日 招待有り
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科研費挑戦的研究（萌芽）「首都直下地震等大規模災害のセーフティネットとしての準公営住宅の国際比較研究・災害時社会保障と住宅政策研究会」 2020年2月15日 招待有り
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日本ニュージーランド学会 第26回研究大会・シンポジウム「安全学とニュージーランド研究」 2019年6月15日
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日本ニュージーランド学会第81回研究会 2018年11月17日
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2017年度日本公益学会研究大会 2017年10月28日
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東北公益文科大学ニュージーランド研究所第41回研究会 2016年12月15日
-
53the 21st New Zealand Asian Studies Society (NZASIA) Conference 2015年12月1日 -
東北公益文科大学ニュージーランド研究所シンポジウム「ニュージーランド・カンタベリー地震の復興に学ぶ～庄内地域の防災について考える～」 2015年2月11日
所属学協会
3-
1997年 - 現在
-
- 現在
-
- 現在
共同研究・競争的資金等の研究課題
8-
日本学術振興会 科学研究費助成事業 基盤研究(C) 2024年4月 - 2028年3月
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日本学術振興会 科学研究費助成事業 基盤研究(C) 2019年4月 - 2024年3月
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酒田市大学まちづくり政策形成事業 2013年4月 - 2015年3月
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酒田市大学まちづくり政策形成事業 2011年4月 - 2013年3月
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日本学術振興会 科学研究費助成事業 若手研究(B) 2009年 - 2011年
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鶴岡市受託調査研究 2009年4月 - 2010年3月
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財団法人民間都市開発推進機構・都市研究センター都市再生研究助成 2007年4月 - 2009年3月
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日本学術振興会 科学研究費助成事業 基盤研究(B) 2002年 - 2004年