阿部 正浩
アベ マサヒロ (Masahiro Abe)
更新日: 01/20
基本情報
- 所属
- 中央大学 経済学部 教授
- 学位
-
商学修士(慶應義塾大学)博士(商学)(慶應義塾大学)
- 研究者番号
- 70303047
- J-GLOBAL ID
- 200901061729530996
- researchmap会員ID
- 1000241151
研究キーワード
1研究分野
1経歴
18-
2017年11月 - 2021年10月
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2017年11月
-
2013年4月
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2008年4月 - 2013年3月
-
2007年4月 - 2008年3月
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2002年4月 - 2007年3月
-
2006年9月 - 2007年1月
-
2003年4月 - 2004年3月
-
2003年4月 - 2004年3月
-
2001年4月 - 2004年3月
-
2002年4月 - 2003年4月
-
2000年4月 - 2002年3月
-
1998年4月 - 2000年3月
-
1995年4月 - 1998年3月
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1995年4月 - 1998年3月
-
1995年10月 - 1997年10月
学歴
4-
1992年4月 - 1995年3月
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1990年4月 - 1992年3月
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1986年4月 - 1990年3月
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1982年4月 - 1985年3月
受賞
3論文
32-
Applied Economics 1-16 2025年11月14日 査読有り最終著者
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経済学論纂 66(1・2合併) 225-240 2025年7月25日
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経済学論纂 65(3・4合併) 169-192 2024年12月5日
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経済学論纂 61(5・6合併) 163-177 2021年3月25日
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公衆衛生 82(10) 748-753 2018年10月
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経済研究 68(4) 304-323 2017年10月 査読有り
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経済分析 (195) 2017年10月 査読有り
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中央大学経済研究所年報 (49号) 369-384 2017年10月
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日本労働研究雑誌 58(671) 17-26 2016年6月
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厚生の指標 62(2) 36-44 2015年2月
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経済分析 (188) 93-118 2014年3月 査読有り
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日本労働研究雑誌 53(610) 14-27 2011年5月
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季刊社会保障研究 43(3) 184-196 2007年12月
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Japan Labor Review 4(2) 7-36 2007年
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Japan Labor Review 3(4) 23-56 2006年9月
-
日本労働研究雑誌 48(9) 18-35 2006年9月
-
Japan Labor Review 3(4) 23-56 2006年
-
日本労働研究雑誌 47(538) 15-31 2005年5月
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経済研究 54(3) 264-285 2003年4月 査読有り
-
『日本労働研究雑誌』 510 55-70 2002年12月
MISC
52-
運輸と経済 84(8) 20-24 2024年8月1日 筆頭著者
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2024年6月
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連合総研レポート 第35(第2) 16-19 2022年2月
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都市問題 112(10) 52-60 2021年10月1日
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産政研フォーラム (129) 5-11 2021年3月31日
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月刊宣伝会議 (944) 13-15 2020年5月1日
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常陽アーク (587) p23-26 2018年9月
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常陽アーク (578) p4-11 2017年12月
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ビジネス・レーバー・トレンド (513) p44-48 2017年12月
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計画行政 40(4) 3-8 2017年11月
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計画行政 40(4) p3-8 2017年11月
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月報 司法書士 (545) 4-10 2017年7月
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大原社会問題研究所雑誌 695(695・696) 96-99 2016年10月
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産政研フォーラム (110) p10-15 2016年7月
-
Works Discussion Paper (8) 1-30 2016年2月
-
エストレーラ (249) 8-13 2014年12月
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かけはし 28(11) 4-8 2014年10月
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三田評論 1181(8・9月) 4-134 2014年8月
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人事院月報 (778) 2-5 2014年6月
書籍等出版物
31-
KEIO UNIVERSITY PRESS 2024年3月 (ISBN: 9784766429657)
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慶應義塾大学出版会株式会社 2022年3月18日
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株式会社 労務行政 2020年10月31日
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慶應義塾大学出版会株式会社 2018年1月
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有斐閣 2017年10月
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中央経済社 2017年10月
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慶應義塾大学出版会株式会社 2017年4月
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有斐閣 2016年3月
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経団連出版 2015年9月
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日本法令 2014年11月
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経団連出版 2014年5月
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勁草書房 2012年1月
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日本経済新聞出版社 2010年3月
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慶應義塾大学出版会 2010年3月
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有斐閣 2010年2月
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ミネルヴァ書房 2009年8月
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ミネルヴァ書房 2009年6月
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日本経済新聞出版社 2008年4月
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Oxford University Press 2007年
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東洋経済新報社 2005年12月
講演・口頭発表等
8-
日本経済学会2022年秋季大会 2022年10月15日
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ESRI International Conference 2015 2015年7月
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ESP/経済企画協会 2007年9月
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協同参画21/ぎょうせい 2005年9月
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月刊福祉/全国社会福祉協議会 2004年10月
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労働時報/第一法規出版 2001年8月
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労働時報/第一法規出版 2001年6月
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エソール/21世紀職業財団 2000年4月
共同研究・競争的資金等の研究課題
3-
文部科学省 科学研究費補助金(日本学術振興会・文部科学省)-基盤研究(B) 2018年4月 - 2023年3月
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文部科学省 科学研究費補助金(日本学術振興会・文部科学省) 2008年4月 - 2012年3月
-
日本学術振興会 科学研究費助成事業 基盤研究(B) 2000年 - 2002年
社会貢献活動
19