正木 祐史
マサキ ユウシ (Yushi Masaki)
更新日: 2025/07/09
基本情報
- 所属
- 静岡大学 グローバル共創科学部 - グローバル共創科学科 教授
- 学位
-
博士(法学)(1999年7月 一橋大学)修士(法学)(1996年3月 一橋大学)
- J-GLOBAL ID
- 200901014375820055
- researchmap会員ID
- 5000103117
研究分野
1経歴
8-
2016年4月 - 現在
-
2012年4月 - 現在
-
2008年4月 - 2012年3月
-
2002年 - 2010年
-
2010年
-
2004年4月 - 2008年3月
-
2003年4月 - 2004年3月
-
2001年4月 - 2003年3月
学歴
6-
- 1999年
-
- 1999年
-
- 1996年
-
- 1996年
-
- 1994年
-
- 1994年
委員歴
10-
2021年10月 - 現在
-
2021年10月 - 現在
-
2021年4月 - 現在
-
2020年10月 - 現在
-
2022年4月 - 2024年3月
-
2021年10月
-
2005年12月 - 2017年10月
-
2010年10月 - 2016年3月
-
2010年10月 - 2016年3月
-
2011年10月 - 2014年10月
論文
84-
犯罪社会学研究 (vol)39((num)) (xxx) 54-(zzz)66 2014年10月1日
-
武内謙治編著『少年事件の裁判員裁判』(現代人文社) (vol)((num)) 225-244 2014年1月
-
法学セミナー 708((num)) 124-124 2013年12月1日
-
法学セミナー 705((num)) 114-114 2013年9月1日
-
法学セミナー (vol)((num)672) (xxx) 114-(zzz)114 2013年6月1日
-
平成24年度重要判例解説 (vol)((num)) (xxx) 192-(zzz)193 2013年4月1日
-
法学セミナー (vol)((num)699) (xxx) 146-(zzz)146 2013年3月1日
-
法学セミナー (vol)((num)696) (xxx) 136-(zzz)136 2012年12月
-
斉藤豊治先生古稀祝賀論文集『刑事法理論の探求と発見』(成文堂) (vol)((num)) (xxx) 639-(zzz)655 2012年12月
-
法学セミナー (693) 144-144 2012年9月1日
-
法律時報 (vol)84((num)9) (xxx) 10-(zzz)16 2012年8月1日
-
法学セミナー (690) 146-146 2012年6月1日
-
季刊刑事弁護 (70) 42-46 2012年4月1日
-
静岡大学法務雑誌 (vol)((num)4) (xxx) 105-(zzz)120 2012年3月1日
-
法学セミナー (687) 162-162 2012年3月1日
-
刑事立法研究会編『非拘禁的措置と社会内処遇の課題と展望』 (73-93) 2012年3月
-
法学セミナー (684) 132-132 2011年12月1日
-
法学セミナー (681) 134-134 2011年9月1日
-
村井敏邦先生古稀記念論文集『人権の刑事法学』 479-500 2011年9月1日
-
法学セミナー (678) 130-130 2011年5月1日
MISC
103-
少年法判例百選 156-157 2024年12月
-
季刊刑事弁護 134-137 2024年1月
-
日本更生保護学会編『更生保護学事典』(成文堂) 114-115 2021年12月
-
法律時報 93(4) 46-51 2021年3月
-
高山俊吉=本庄武編『検証・自動車運転死傷行為等処罰法』(日本評論社・2020年) 83-96 2020年9月
-
季刊刑事弁護 102 116-123 2020年4月
-
月報司法書士 (566) 34-46 2019年4月
-
季刊刑事弁護 98 86-91 2019年4月
-
季刊刑事弁護 97 109-113 2019年1月
-
刑事立法研究会編/土井政和=正木祐史=水藤昌彦=森久智江責任編集『「司法と福祉の連携」の展開と課題』(現代人文社) (vol)((num)) 95-114 2018年5月
-
犯罪と刑罰 27((num)) 155-174 2018年3月
-
法律時報 90(4) 48-53 2018年3月
-
武内謙治=本庄武編『刑罰制度改革の前に考えておくべきこと』(日本評論社) (vol)((num)) 121-139 2017年12月
-
川崎英明=三島聡=渕野貴生編『2016年改正刑事訴訟法・通信傍受法 条文解析』(日本評論社) (vol)((num)) 150-161 2017年2月
-
川崎英明=葛野尋之編『リーディングス刑事訴訟法』(法律文化社) (vol)((num)) 00-00 2016年4月
-
法学セミナー (735) 42-47 2016年3月
-
法の科学 46 135-139 2015年8月
-
犯罪社会学研究 (vol)39((num)) (xxx) 54-(zzz)66 2014年10月
-
武内謙治編著『少年事件の裁判員裁判』(現代人文社) (vol)((num)) 225-244 2014年1月
-
法学セミナー 708((num)) 124-124 2013年12月
書籍等出版物
25-
成文堂 2021年12月
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法律文化社 2021年6月
-
日本評論社 2020年9月
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現代人文社 2018年5月
-
日本評論社 2017年12月
-
日本評論社 2017年2月
-
法律文化社 2016年4月
-
法律文化社 2015年11月
-
現代人文社 2014年1月
-
現代人文社 2012年12月
-
現代人文社 2012年3月
-
法律文化社 2010年9月
-
知泉書館 2009年3月
-
現代人文社 2007年6月
-
信山社 2007年1月
-
日本評論社 2006年3月
-
日本評論社 2005年11月
-
現代人文社 2005年4月
-
2005年3月
-
日本評論社 2004年10月
講演・口頭発表等
22-
日本司法福祉学会第23回大会分科会「地域生活定着支援センターによる被疑者等支援業務の現状と課題――従来からの「入口支援」との関係に着目して」 2023年10月1日
-
日本刑法学会第101回大会 2023年6月4日
-
日本司法福祉学会主催・司法福祉研究集会 2023年5月27日
-
日本司法福祉学会司法福祉研究集会『2021年改正少年法を考えるシンポジウム「特定少年、犯情と要保護性」』 2022年2月11日
-
第9回刑事法学フォーラム 2019年5月24日
-
日本弁護士連合会法制審議会少年法・刑事法(少年年齢・犯罪者処遇関係)部会バックアップ会議勉強会 2018年2月
-
少年非行政策フォーラム・日韓学術交流第9回大会「日韓少年法の未来――いま何が求められているのか」 2016年12月
-
日本犯罪社会学会第43回大会 2016年10月
-
民主主義科学者協会法律部会春季合宿研究会専門別分科会Ⅱ(刑事法分科会) 2016年3月
-
青年法律家協会静岡支部例会 2015年10月 招待有り
-
民主主義科学者協会法律部会学術総会公開シンポジウム「新時代の刑事司法――そのあるべき姿は何か?」 2014年11月
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日本犯罪社会学会第40回大会全体シンポジウム 2013年10月
-
日本犯罪社会学会第39回大会テーマセッション 2012年10月
-
会議名(シンポジウム「全面的国選付添人制度実現に向けて~非行少年を置き去りにしないために~」) 2012年2月 招待有り
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国際犯罪学会第16回世界大会・関連団体(少年非行防止政策日韓学術交流会)シンポジウム「非行のある少年に対する社会内処遇(保護観察)日韓比較について」 2011年8月
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日本刑法学会第89回大会・ワークショップ「少年事件の裁判員裁判」 2011年5月
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日本司法福祉学会第11回全国集会 2010年8月
-
会議名(青年法律家協会静岡支部例会) 2009年12月 招待有り
-
会議名(シンポジウム『少年事件と裁判員裁判』) 2008年7月 招待有り
-
日本刑法学会第83回大会ワークショップ「少年司法改革の現状と課題」 2005年6月
担当経験のある科目(授業)
31共同研究・競争的資金等の研究課題
8-
日本学術振興会 基盤研究(A) 基盤研究(A) 2020年4月 - 2024年3月
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日本学術振興会 科学研究費助成事業 基盤研究(A) 2014年4月 - 2018年3月
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日本学術振興会 科学研究費助成事業 基盤研究(B) 2012年4月 - 2015年3月
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日本学術振興会 科学研究費助成事業 基盤研究(B) 2011年4月 - 2014年3月
-
日本学術振興会 科学研究費助成事業 基盤研究(B) 2010年 - 2012年
-
日本学術振興会 科学研究費助成事業 基盤研究(B) 2008年 - 2010年
-
日本学術振興会 科学研究費助成事業 基盤研究(B) 2005年 - 2007年
-
日本学術振興会 科学研究費助成事業 基盤研究(B) 2005年 - 2007年