| | 増原 直樹 更新日: 18/10/09 17:27 プロフィール大学卒業後15年間にわたって環境NGO/NPO（環境自治体会議）で実践活動の傍ら，地方自治体の環境基本計画やエネルギー計画，低炭素施策の策定プロセスと計画内容の充実について研究を進めて参りました。
2013年に総合地球環境学研究所に転職し，水・エネルギー・食料連環（ネクサス）に研究スコープを広げ，初めて自然科学者とも連携しながら，水・エネルギーネクサスに関係するステークホルダーの意識・利害の分析等を担当してきました。 論文 Taniguchi Makoto, Masuhara Naoki, Burnett Kimberly JOURNAL OF HYDROLOGY-REGIONAL STUDIES 11 9-19 2017年6月 [査読有り] 木村 道徳, 増原 直樹, 馬場 健司 環境科学会誌 30(5) 325-335 2017年 <p>持続可能な地域資源の利用に向けては，ステークホルダーの対話を基盤とする合意形成が求められる。地域資源に関する新たな利用方法の導入および普及は，ステークホルダーの拡張とそれまでの関係性に変化をもたらすと考えられる。そこで本研究は，地熱資源の新たな利用方法として小規模地熱発電の導入を進めている大分県別府市を対象に，ステークホルダー間の潜在的な関係性を構造的に把握することを目的とする。本研究においては，小規模地熱発電ステークホルダーが関心を持つ論点を特定したマトリックスを用い，論点の共通認... Naoki Masuhara, Kenshi Baba, Akihiro Tokai Environment Systems and Decisions 36 421-437 2016年12月 © 2016, Springer Science+Business Media New York. Participatory public engagement approaches such as Consensus Conferences, Deliberative Polling®, and Planning Cells have been used to try and resolve environmental disputes in Japan; however, the s... 木村 道徳, 馬場 健司, 増原 直樹 環境システム研究論文発表会講演集 44 87-92 2016年 増原 直樹, 馬場 健司 環境科学会誌 29(6) 315-324 2016年 <p>本研究は，地下水問題をかかえる地域を対象として，これまで主流であった行政関係者や研究者の問題設定だけでなく住民意識も反映した問題設定に基づく解決手法を実現することを最終的な目的としている。本稿では，その手がかりとして，まず地域の行政関係者と他の住民の意識との間で差異があるか，あるとすれば，そうした差異が生じている要因から学べることは何かを検討する。</p><p>具体的な研究方法としては，2014年10月から11月にかけて，福井県小浜市とアメリカ合衆国カリフォルニア州パハロバレーの2地... Misc 増原 直樹 都市問題 106(5) 64-73 2015年5月 増原 直樹 地方財務 (720) 129-138 2014年6月 増原 直樹 社会運動 (404) 25-31 2013年11月 増原 直樹 まちと暮らし研究 (16) 23-29 2012年12月 増原 直樹 とうきょうの自治 (85) 2-8 2012年6月 増原 直樹 地域イノベーション (5) 105-114 2012年 2012年7月施行の再生可能エネルギー電力の固定価格買取制度の影響で、全国の事業者や市民の再生可能エネルギー導入が加速している。本稿では、導入プロジェク トのうち自治体行政が主導する取組みに焦点を当て、地域政策の観点を参考に、法的課題、技術的課題、行政実 務的課題を分析する。法的課題は主に行政法、技術的課 題はエネルギー技術論、行政実務的課題は行政学の知見 を活用して分析する点が本稿の特徴である。現時点で再生可能エネルギー導入に関する主な法的課 題は、公有財産の目的外使用、すなわち自治体が... 増原 直樹 月刊自治研 53(625) 36-43 2011年10月 増原 直樹 地域政策研究 (54) 29-33 2011年3月 増原 直樹 地方自治職員研修 43(10) 36-38 2010年8月 増原 直樹 自治体法務研究 (23) 11-17 2010年 増原 直樹 とうきょうの自治 (74) 8-14 2009年9月 増原 直樹 資源環境対策 45(5) 16-19 2009年5月 増原 直樹, 中島 大 地方財務 (658) 178-187 2009年4月 田中 充, 増原 直樹 地方財務 (657) 308-318 2009年3月 増原 直樹 地方財務 (650) 220-229 2008年8月 増原 直樹 地方財務 (647) 298-307 2008年5月 増原 直樹 資源環境対策 44(4) 32-37 2008年4月 増原 直樹 都市問題 99(3) 68-76 2008年3月 増原 直樹 地方財務 (639) 276-290 2007年9月 元木 悠子, 増原 直樹 地方財務 (631) 213-224 2007年1月 増原 直樹 地方財務 (628) 255-272 2006年10月 増原 直樹 地方自治職員研修 39(4) 50-52 2006年4月 増原 直樹 月刊自治研 45(531) 61-69 2003年12月 増原 直樹 リサイクル文化 (68) 56-64 2003年1月 中口 毅博, 増原 直樹 地方議会人 33(7) 26-29 2002年12月 増原 直樹 月刊自治研 43(505) 76-87 2001年10月 増原 直樹 資源環境対策 35(10) 1013-1017 1999年8月 書籍等出版物 田中 充, 小清水 宏如, 坪井 塑太郎, 増原 直樹, 竹内 潔, 川島 悟一 信山社 2015年 ISBN:9784797286915 |
田中 充, 白井 信雄, 馬場 健司, 遠藤 はる奈, 北風 亮, 杉山 範子, 中島 恵理, 畑中 直樹, 平澤 和人, 増原 直樹, 松田 直子, 松本 明 家の光協会 2014年 ISBN:9784259547509 |
佐藤 徹, 高橋 秀行, 増原 直樹, 森 賢三 公人社 2005年 ISBN:4861620163 |
川崎 健次, 中口 毅博, 植田 和弘, 山本 芳華, 須田 春海, 増原 直樹, 田中 充, 高橋 秀行, 内藤 正明, 中島 恵理, 佐藤 徹 学芸出版社 2004年 ISBN:4761523441 |
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