本稿は，両大戦間期における農家の消費行動について，1931(昭和6)-41(昭和16)年の農家経済調査の個票データを用いて分析した予備的考察である．分析の中心は，戦前の農家世帯において重要であった，食料の現物消費である．対象となる時代は，とりわけ養蚕業を営む農家世帯の現金収入へ大きな打撃を与えた．昭和恐慌の影響が色濃く残る，ゆるやかな回復期にあった．そのため，対象となる農家世帯を，個票データのみで可能な「養蚕農家」と「非養蚕農家」と区分し，分析をおこなった． 分析の結果，恐慌からの回復期に農家所得が上昇傾向をしめすものの，農家世帯の消費行動において，その購入割合は増加せず，現物消費が重要な役割を果たしていた．とりわけ養蚕農家においては，恐慌の影響が最も大きかった1931年を基準にすると，農家所得の伸びと食料消費における現物消費割合との間には，負の関係が認められたのである．