森下正 (TADASHI MORISHITA) - マイポータル

基本情報

所属: 明治大学政治経済学部教授 (専任教授)

学位: 博士（経済学）(2005年3月明治大学)
経済学修士(1991年3月明治大学)

通称等の別名: 森下正
J-GLOBAL ID: 200901021106711440
researchmap会員ID: 5000059701

外部リンク: http://www.isc.meiji.ac.jp/~morisita/index.html

研究キーワード

研究分野

経歴

2017年4月 - 現在

明治大学政治経済学部, 経済学科長
2005年4月 - 現在

明治大学政治経済学部専任教授
2015年4月 - 2017年3月

明治大学政治経済学部, 教務主任
2013年4月 - 2015年3月

明治大学政治経済学部, 地域行政学科長
2011年4月 - 2013年3月

明治大学, 政治経済学部 (経済学科長)
2011年4月 - 2013年3月

明治大学政治経済学部経済学科長
2008年10月 - 2011年3月

明治大学, 政治経済学部 (教務主任)
2008年10月 - 2011年3月

明治大学政治経済学部教務主任
2007年4月 - 2009年3月

明治大学社会連携促進知財本部副本部長
2007年4月 - 2009年3月

明治大学, インキュベーションセンター, 所長
2004年5月 - 2007年3月

明治大学, 知的資産センター (副センター長)
2004年5月 - 2007年3月

明治大学知的資産センター副センター長
2003年12月 - 2007年3月

明治大学, 社会連携促進知財本部 (本部員)
2003年12月 - 2007年3月

明治大学社会連携促進知財本部本部員
1999年4月 - 2005年3月

明治大学, 政治経済学部, 助教授 (専任助教授)
2000年4月 - 2002年3月

明治大学, 情報科学センター, 所長 (副所長)
1996年4月 - 1999年3月

明治大学, 政治経済学部, 非常勤講師 (専任講師)
1994年4月 - 1996年3月

明治大学, 政治経済学部, 助手 (専任助手)

学歴

委員歴

2011年1月

社会環境学会, 理事

論文

『組織の永続のために、今、必要なこと』

『中央会おかやま』岡山県中小企業団体中央会 616 2013年2月
『組合事業の活性化の根源的カイゼン』

『中央会おかやま』岡山県中小企業団体中央会 614 2012年12月
『自分達の組合と地域は自分達で守る』

『中央会おかやま』岡山県中小企業団体中央会 612 2012年10月
『組合事業の新規創造の考え方と方法論』

『中央会おかやま』岡山県中小企業団体中央会 610 2012年8月
『新しい組合事業の新規創造の考え方と方法論』

『商工ジャーナル』通巻第448号、株式会社商工中金経済研究所 448 2012年7月
『後継者育成の場である組合青年部の活性化の秘訣』

『中央会おかやま』岡山県中小企業団体中央会 608 2012年6月
『組合士・組合事務局は組織運営の要』

『中央会おかやま』岡山県中小企業団体中央会 606 2012年4月
『組合を軸とした多角的連携』

『中央会おかやま』岡山県中小企業団体中央会 604 2012年2月
『日本経済の足腰を強くする基本としての組合』

『中小企業と組合』全国中小企業団体中央会 88(1) 2012年1月
『中小企業組合による地域活性化への貢献』

『社会環境研究ー人・社会・自然ー』社会環境学会 4(4) 2012年1月
『組合リーダーに求められる資質～(知識・能力・経験)×志(志向)～』

『中央会おかやま』岡山県中小企業団体中央会 602 2011年12月
『地域貢献志向のすすめ』

『中央会おかやま』岡山県中小企業団体中央会 600 2011年10月
『経営基盤強化は永遠の取組』

『中央会おかやま』岡山県中小企業団体中央会 598 2011年8月
『明確な運営方針を確立せよ』

『中央会おかやま』岡山県中小企業団体中央会 596 2011年6月
『組合だからこそ出来ること』

『中央会おかやま』岡山県中小企業団体中央会 594 2011年4月
『組合による地域貢献のあり方～優良組合事例に視る方向性～』

『中小企業と組合』全国中小企業団体中央会 78(3) 2011年3月
『共存、共創を目指す組合事業の展望』

『第56回中小企業団体静岡大会記念誌』静岡県中小企業団体中央会 2010年11月
『組合等連携組織による中小企業の新事業創造』

『商工金融』（財）商工総合研究所 60(9) 2010年9月
『組合と人材育成』

『中小企業と組合』全国中小企業団体中央会 65(2) 2010年2月
『組合間連携で組合の明日を開く』

『中小企業だより』東京都中小企業団体中央会 (1706) 2010年1月

もっとみる

MISC

『変革期の協同組織金融機関』、「第2章5 ベンチャー企業育成｣

安田原三*(教授), 伊藤孝司, 森下正(専任講師), 他

地域産業研究所 279(160-167) 1998年8月
「韓国の経済発展に果たす中小企業の機能と役割」

明治大学政治経済研究所『政経論叢』 66(4) 33(63-96) 1998年2月
「ベンチャー型企業経営者の人間像」

（社）全国地方銀行協会『地銀協月報』 448 15(18-33) 1997年10月
「ベンチャー型企業と産業風土」

明治大学政治経済研究所『政経論叢』 66(1) 107-152 1997年9月
「インキュベータによるベンチャービジネス創造に関する研究」

明治大学政治経済学研究所『政経論叢』 64(5,6) 115-161 1996年
「日韓下請中小企業の国際競争力と産業風土に関する研究」

明治大学政治経済学研究所『政経論叢』 63(1) 355-384 1995年
「イノベーションに果たすサイエンスパークの機能と役割」

明治大学政治経済学研究所『政経論叢』 64(1,2) 107-155 1995年

書籍等出版物

『組合間連携に挑戦(組合間連携調査研究事業)』

(担当:共著)

全国中小企業団体中央会 2012年3月
『農商工連携等人材育成事業研修テキストーブランド戦略ー』

全国中小企業団体中央会 2009年12月
『農商工連携等人材育成事業研修テキストー中小企業分野ー』

全国中小企業団体中央会 2009年8月
『空洞化する都市型製造業集積の未来ー革新的中小企業経営に学ぶー』

同友館 2008年8月
『マネジメント基本全集15 ベンチャービジネス（ベンチャリング）；ベンチャービジネスとマネジメント』、第1章「ベンチャービジネスと中小企業の経営革新」、第2章「地域経済発展に果たすベンチャービジネスとIT企業」担当

今村哲他 (担当:共著)

学文社 2006年2月
『新事業創造論』、「第3章事業創造と企業の諸条件」

百瀬恵夫, 篠原勲他 (担当:共著)

東洋経済新報社 2003年4月
『ネットワーク社会の経営学』、「第3章企業活動と社会的責任」、「第6章経営活動と情報管理」

百瀬恵夫, 梶原豊他 (担当:共著)

白桃書房 2002年4月
『中小企業論新講』、「第5章アントレプレナーリズムの台頭と中小企業」、「第7章ハイテク産業を担う中小製造業：下請中小企業の変貌」、「第10章物流効率化に挑む中小運送業」、「第16章中小企業政策の将来展望」

百瀬恵夫他 (担当:共著)

白桃書房 2000年5月
『企業家･前へ』、「第3章中小企業によるグループ活動の実態と展望」

"鈴木博人*(主任研究員), 森下正(専任講師)" (担当:共著)

（社）日本経済研究センター 1999年2月
『中小企業これからの成長戦略』

"百瀬寿夫*(教授), D.H.ウィッタカー*(助教授), 森下正(専任講師)" (担当:共著)

東洋経済新報社 1999年1月
『ベンチャー型企業の経営者像』

"百瀬恵夫(教授), 森下正" (担当:共著)

中央経済社 1997年9月
『新中小企業論』、「第4章起業家精神とベンチャービジネス」、「第5章変貌する下請中小企業」、「第14章中小企業政策の展開と将来展望」

百瀬恵夫 (担当:共著)

白桃書房 1996年
『｢経済白書｣で読む奇跡の50年』、「第3章昭和40年代」

高橋乗宣 (担当:共著)

日本実業出版社 1995年
『企業の社会的責任』

百瀬恵夫 (担当:共著)

白桃書房 1994年
『沖縄の地域開発の産業振興』

百瀬恵夫 (担当:共著)

白桃書房 1991年

講演・口頭発表等

実態調査に基づく貨物運送事業協同組合の新ビジョン

1999年2月

所属学協会

共同研究・競争的資金等の研究課題

『秩父地域における産業振興政策及び人材育成手法の研究』

2012年6月 - 2013年1月
『秩父地域における産業振興政策研究』

2011年6月 - 2012年1月
『新井薬師梅照院を核とする賑わいの街づくりに関する研究』

2009年7月 - 2010年3月
『地域企業の人材育成と経営改善のための特定拠点連携型地場産業振興』

2007年4月 - 2010年3月
『地域資源を活用した薬師あいロード商店街の振興施策に関する研究』

2008年7月 - 2009年3月
『薬師あいロード商店街振興組合活性化に関する研究』

2007年7月 - 2008年11月
商店街による中心市街地活性化に関する研究

2008年
『地域産業発展のための企業家、実業家、行政マン等育成のための研究プロジェクト』

2002年4月 - 2007年3月
中小企業の人材育成及びそれに伴う教育用プログラムの開発

2002年
中小企業の連携・組織化政策と戦略

1999年
中小企業による地域産業振興に関する研究

1999年
ベンチャービジネスと企業家に関する研究

1996年
工業団地(サイエンスパーク)と地域産業に関する研究

1994年
中小企業とベンチャービジネスの実証的研究

1994年

社会貢献活動

平成17年度多角的連携指導強化事業委員会

その他

2005年9月 - 2006年3月
平成17年度東京都中小企業団体中央会中小企業組合研究会

その他

2005年4月 - 2006年3月