庄司 昌彦
基本情報
- 学位
-
修士(総合政策)(2002年3月 中央大学)
- 連絡先
- masahiko.shojicc.musashi.ac.jp
- 研究者番号
- 50399771
- J-GLOBAL ID
- 200901005166862957
- researchmap会員ID
- 6000009058
武蔵大学社会学部メディア社会学科教授、武蔵学園データサイエンス研究所副所長、国際大学 グローバル・コミュニケーション・センター(GLOCOM)主幹研究員、東京大学空間情報科学研究センター客員教授。1976年、東京都生まれ。中央大学大学院総合政策研究科博士前期課程修了、修士(総合政策)。おもな関心領域は情報社会学、情報通信政策。特にデジタルガバメント、オープンガバメント、データ活用、地域情報化、社会イノベーション、高齢社会研究など。
2003-08年、オンライン政策誌『政策空間』の副編集長。2009-10年、国立民族学博物館共同研究員。実践女子大学、中央大学、東海大学、大妻女子大学、学習院大学、横浜市立大学、立教大学で非常勤講師を務めた。2016-19年に東京大学公共政策大学院客員研究員、2021-2022年に東京大学情報学環客員研究員。2023年現在、情報通信学会理事・研究企画副委員長を務めている。
教育・研究活動のほか、社会的な活動として政府や地方自治体等の委員会で構成員を多数務めている。2015年より総務省地域情報化アドバイザー。2016年より内閣官房IT総合戦略室オープンデータ伝道師(2022年からデジタル庁オープンデータ伝道師)。その他、一般社団法人オープン・ナレッジ・ファウンデーション・ジャパン(OKJP)代表理事、一般社団法人インターネットユーザー協会(MIAU)理事、一般社団法人認知症フレンドリージャパン・イニシアチブ(DFJI)共同代表理事なども務めている。
主な著書(共著)は『地域SNS最前線 Web2.0時代のまちおこし実践ガイド』(2007年、アスキー)。その他の著書(共著・分担執筆)として『インターネットオブプレイス』(2023年、東京大学出版会)、『入門メディア社会学』(2022年、ミネルヴァ書房)、『RE-END 死から問うテクノロジーと社会』(2021年、ビー・エヌ・エヌ:人工知能学会AI ELSI賞 Perspective部門受賞)、『未来を創る情報通信政策』(2010年、NTT出版)、『クリエイティブ・シティ 新コンテンツ産業の創出』(2007年、NTT出版)、『情報アクセシビリティ やさしい情報社会へ向けて』(2005年、NTT出版)、『コミュニティ eデモクラシーシリーズ第3巻』(2005年、日本経済評論社)など。『行政&情報システム』誌で2011年より「行政情報化新時代」を連載中。
主要な研究分野
3主要な共同研究・競争的資金等の研究課題
7-
科学技術振興機構 戦略的な研究開発の推進 戦略的創造研究推進事業 RISTEX(社会技術研究開発) 2018年 - 2023年
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文部科学省 科学研究費補助金(基盤研究(C)) 基盤研究(C) 2015年 - 2017年
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文部科学省 科学研究費補助金(基盤研究(C)) 基盤研究(C) 2012年 - 2014年
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文部科学省 科学研究費補助金(若手研究(B)) 若手研究(B) 2010年 - 2011年
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文部科学省 科学研究費補助金(若手研究(B)) 若手研究(B) 2008年 - 2009年
経歴
7-
2019年4月 - 現在
-
2019年4月 - 現在
-
2018年7月 - 2019年3月
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2015年4月 - 2018年6月
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2008年12月 - 2015年3月
-
2004年12月 - 2008年11月
-
2002年4月 - 2004年11月
学歴
2-
2000年4月 - 2002年3月
-
1996年4月 - 2000年3月
委員歴
13-
2018年4月 - 現在
-
2018年4月 - 現在
-
2017年 - 現在
-
2016年3月 - 現在
-
2015年 - 現在
-
2012年9月 - 現在
-
2015年 - 2017年
-
2014年7月 - 2016年2月
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2014年11月 - 2015年3月
-
2012年9月 - 2014年3月
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2013年
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2010年9月 - 2012年7月
主要な論文
19-
国立民族学博物館調査報告 = Senri Ethnological Reports 106(106) 61-80 2012年8月31日
-
情報社会学会誌 5(2) 2010年11月 査読有り
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情報社会学会誌 3(2) 2009年3月 査読有り
-
情報通信政策研究プログラム研究成果論文 2008年3月
主要な書籍等出版物
26-
ビー・エヌ・エヌ 2021年10月 (ISBN: 9784802512299)
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国際大学グローバル・コミュニケーション・センター 2014年10月31日 (ISBN: 4904305132)
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情報処理学会 2013年11月15日 (ISBN: 4915256103)
-
アスキー 2007年3月19日 (ISBN: 4756148735)
MISC
179-
自治実務セミナー (744) 2-5 2024年6月
-
社会情報学会大会研究発表論文集 2022 39-42 2024年
-
保健師ジャーナル 79(5) 345-352 2023年10月10日
-
保健師ジャーナル 79(5) 358-363 2023年10月10日
-
行政&情報システム 59(4) 72-75 2023年8月
-
行政&情報システム 59(2) 56-59 2023年4月
-
J-LIS = ジェイリス : 地方自治情報誌 / 地方公共団体情報システム機構 編 9(10) 9-14 2023年1月
-
行政&情報システム 58(6) 46-49 2022年12月
-
計画行政 = Planning and public management / 日本計画行政学会 編 45(4) 39-46 2022年11月
-
都市問題 113(11) 4-15 2022年11月
-
市政 / 全国市長会 [編] 71(10) 28-30 2022年10月
-
行政&情報システム 58(4) 73-77 2022年8月
-
行政&情報システム 58(2) 58-62 2022年4月
-
日経コンピュータ = Nikkei computer (1065) 35-38 2022年3月31日
-
地方税 / 地方財務協会 編 73(2) 2-7 2022年2月
-
第三文明 (746) 32-34 2022年2月
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地域開発 641 12-16 2022年
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行政&情報システム 57(6) 67-71 2021年12月
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情報法制レポート 1(1) 87-98 2021年8月
講演・口頭発表等
9-
研究・技術計画学会年次学術大会講演要旨集(CD-ROM) 2015年10月10日
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情報処理学会研究報告(CD-ROM) 2012年12月15日
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情報処理学会研究報告. EIP, [電子化知的財産・社会基盤] 2012年11月9日
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九州地域情報化研究会in九重 2010年1月 九州情報通信連携推進協議会(KIAI)、 総務省九州総合通信局,社団法人九州テレコム振興センター 招待有り
-
九州創発塾 2009年8月 佐賀新聞社、西日本新聞社、大分合同新聞社、長崎新聞社、熊本日日新聞社、宮崎日日新聞社、南日本新聞社 招待有り
-
情報処理学会研究報告. EIP, [電子化知的財産・社会基盤] 2004年12月4日