東日本大震災は超広域災害であり被災状況の把握が困難を極めた。そこで、クラウド型GISを活用し、参画型による被災状況の同定を実現する仕組みを開発し、実装を通して検証した。具体的には232,906の家屋ポイントに対して被災直後の航空写真と重ね合わせ、ウェブ上で配信し、ユーザーによって流失の有無を判定させた。１ポイントに対して２名の判定結果を得て、その一致／不一致状況を分析し、手法の有効性を検証した。