本研究では、クラウド型GISの情報基盤を利用し、参画型での協力者を募り作業を実施することで、被災状況の同定を実現する仕組みを開発した。東日本大震災の沿岸市町村を事例として、発災後に撮影された航空写真に対して、発災前に存在したと考えられる家屋のポイントを重ね、利用者が写真と比較しながら、流失判定を行なった。同一ポイントに対して2名による判定を行ない、その判定結果の一致率から手法の有効性を検証した。