東日本大震災を受け，自治体では全国的にハザードマップの見直しが進められている。しかし，統一的な可視化手法は確立されておらず，自治体ごとにその表現系は異なり，利用者としてはどのように読み解けば良いかの理解に苦しむ。この課題に対して，利用者へのメッセージ性を高め，さらにはそれぞれの目的に応じて使いやすいハザードマップのあるべき姿を言及した。具体的に新潟県津波浸水想定図に適用し，その検証を実施した。