望月 信幸

ERMフレームワークの経営目的志向への転回 

経営と経済 103(4) 73-98 2024年3月25日  

中小企業におけるBCPとMCS : 責任会計の観点から 

産業經理 / 産業経理協会 編 81(3) 54-63 2021年10月  

中小企業におけるMCSとBCPの展開 : 熊本の中小企業の事例 

東京都市大学横浜キャンパス紀要 = The journal of Environmental and Information Studies, Tokyo City University (8) 36-45 2021年  

官民協働と責任会計 

アドミニストレーション 26(2) 59-68 2020年2月20日  

A Business Plan for disaster 

Impact December 48-50 2020年  

愛媛県内企業のシングル・ケースにおけるOBAと企業間取引の検討—A Single Case Study : The Impact of OBA on Transactions Across Companies in Ehime Prefecture 

會計 196(3) 322-335 2019年9月  

災害対応リスクマネジメントと定常対応マネジメント・コントロールの相互作用 

会計専門職紀要 (10) 47-57 2019年3月31日  

中小企業会計情報と企業経営—Accounting Information of Small and Medium-Sized Enterprises and Corporate Management—特集 日本における中小企業会計研究史 

會計 195(2) 191-201 2019年2月  

簿記理論研究部会(最終報告) 簿記における計算構造の総合的研究—第34回全国大会 

日本簿記学会年報 / 日本簿記学会学会誌編集委員会 編 (34) 1-4 2019年  

指定管理者制度における運用問題―会計的説明の重要性― 

企業研究 33 43-56 2018年8月31日  

責任会計論研究の再検討 : AilmanとHigginsの論文をもとに 

アドミニストレーション 24(02) 44-54 2018年2月  

簿記理論研究部会(中間報告) 簿記における計算構造の総合的研究—第33回全国大会 

日本簿記学会年報 / 日本簿記学会学会誌編集委員会 編 (33) 1-3 2018年  

帰属原価と責任会計 

アドミニストレーション 23(2) 90-99 2017年2月  

簿記実務研究部会(最終報告) 中小企業における業種別工業簿記・原価計算実務に関する研究—第32回全国大会 

日本簿記学会年報 / 日本簿記学会学会誌編集委員会 編 (32) 17-23 2017年  

簿記実務研究部会(中間報告) 中小企業における業種別工業簿記・原価計算実務に関する研究—第31回全国大会 

日本簿記学会年報 / 日本簿記学会学会誌編集委員会 編 (31) 12-17 2016年  

指定管理者制度における業績評価の一考察――大分県宇佐市のケースとBSC の導入可能性―― 

メルコ管理会計研究 7(2) 25-35 2015年  査読有り

指定管理者制度におけるモニタリングと責任会計 

産業經理 / 産業経理協会 編 74(3) 139-148 2014年10月  

技術優位強化のマネジメント: 株式会社ワークスの事例—Managing the strengthening of a technological advantage: the case of WORKS Co., Ltd 

横浜経営研究 33(3) 67(379)-78(390) 2012年12月  

メゾ管理会計の概念に関する試論 : 指定管理者制度を題材に—An Attempt at Meso-Management Accounting via an Evaluation of the Designated Manager's System—小特集 組織運営及び地域資源活用に関する経済・経営学的研究 : 中九州地域の活性化を素材にして 

大分大学経済論集 64(2) 81-99 2012年7月