
小林 直三
NAOZO KOBAYASHI
更新日: 03/16
基本情報
- 所属
- 大阪経済大学 国際共創学部国際共創学科 教授
- 学位
-
博士(法学)(2008年3月 関西大学)
- J-GLOBAL ID
- 201501052358870673
- researchmap会員ID
- B000244688
研究キーワード
9主要な経歴
17-
2024年4月 - 現在
-
2022年4月 - 2024年3月
-
2020年4月 - 2024年3月
-
2020年4月 - 2024年3月
-
2016年4月 - 2024年3月
-
2021年4月 - 2023年3月
-
2020年4月 - 2022年3月
-
2018年4月 - 2021年3月
-
2018年4月 - 2020年3月
-
2015年4月 - 2016年3月
-
2015年4月 - 2016年3月
-
2013年4月 - 2015年3月
-
2011年4月 - 2015年3月
-
2011年4月 - 2015年3月
-
2011年4月 - 2013年3月
学歴
6-
2007年4月 - 2008年3月
-
2005年4月 - 2007年3月
-
2000年4月 - 2003年3月
-
1999年4月 - 2000年3月
-
1997年4月 - 1999年3月
-
1993年4月 - 1997年3月
主要な委員歴
12-
2022年4月 - 現在
-
2020年10月 - 現在
-
2020年6月 - 現在
-
2019年6月 - 2024年9月
-
2020年4月 - 2024年3月
-
2019年6月 - 2020年3月
-
2013年2月 - 2016年3月
-
2013年2月 - 2016年3月
-
2011年4月 - 2016年3月
論文
21-
報告書『(公財)日弁連法務研究財団第167号研究「多文化共生社会の構築に向けた法的課題の検討」』 21-38 2024年6月
-
法学セミナー (815) 43-48 2022年12月
-
税研 (216) 30-35 2021年3月
-
社会科学論集 : 高知短期大学研究報告 (107) 1-16 2016年2月29日
-
社会科学論集 : 高知短期大学研究報告 (105) 1-18 2014年12月20日
-
関西大学法学論集 62(4) 2200-2167 2013年1月
-
社会科学論集 : 高知短期大学研究報告 (100) 61-84 2012年3月18日
-
社会科学論集 : 高知短期大学研究報告 (99) 1-26 2011年11月30日
-
大阪経済法科大学法学論集 (68) 165-208 2010年3月
-
関西大学法学論集 59(3) 455-508 2009年12月
-
大阪経済法科大学法学論集 (67) 89-123 2009年3月
-
関西大学法学論集 58(3) 374-405 2008年8月
-
関西大学法学論集 58(2) 144-189 2008年7月
-
2008年3月
-
大阪経済法科大学法学研究所紀要 (40) 27-72 2007年1月
-
人権と社会 (1) 45-60 2005年10月
-
関西大学法学論集 54(6) 1236-1294 2005年3月
-
法学ジャーナル 77 81-121 2005年3月
-
法学ジャ-ナル 74(74) 281-336 2003年10月
-
関西大学法学論集 52(1) 73-130 2002年6月
MISC
41-
WLJ判例コラム(文献番号2024WLJCC027) (333) 2024年11月
-
WLJ判例コラム(文献番号2024WLJCC011) (317) 2024年5月
-
WLJ判例コラム(文献番号2024WLJCC007) (313) 2024年3月
-
WLJ判例コラム(文献番号2024WLJCC002) (308) 2024年1月
-
WLJ判例コラム(文献番号2023WLJCC023) (301) 2023年10月
-
WLJ判例コラム(文献番号2023WLJCC021) (299) 2023年10月
-
WLJ判例コラム(文献番号2023WLJCC012) (290) 2023年6月
-
WLJ判例コラム(文献番号2023WLJCC011) (283) 2023年5月
-
WLJ判例コラム(文献番号2023WLJCC005) (283) 2023年3月
-
WLJ判例コラム (文献番号 2022WLJCC030) (278) 2022年12月
-
WLJ判例コラム (文献番号 2022WLJCC019) (265) 2022年7月
-
WLJ判例コラム (文献番号 2022WLJCC013) (261) 2022年5月
-
WLJ判例コラム (文献番号 2022WLJCC003) (251) 2022年1月
-
WLJ判例コラム(文献番号 2021WLJCC018) (239) 2021年8月
-
総合法政策研究会誌 (4) 7-8 2021年3月
-
WLJ判例コラム(文献番号 2021WLJCC003) (224) 2021年2月
-
WLJ判例コラム(文献番号 2021WLJCC002) (223) 2021年1月
-
WLJ判例コラム(文献番号 2020WLJCC021) (209) 2020年8月
-
総合法政策研究会誌 (3) 5-8 2020年3月
-
WLJ判例コラム(文献番号 2019WLJCC009) (164) 2019年4月
書籍等出版物
14-
法律文化社 2024年8月 (ISBN: 9784589043498)
-
法律文化社 2022年4月 (ISBN: 9784589042057)
-
学文社 2021年9月
-
法律文化社 2020年3月 (ISBN: 9784589040688)
-
法律文化社 2017年3月
-
新日本法規出版 2017年3月
-
法律文化社 2017年2月
-
新日本法規出版 2015年3月
-
法律文化社 2014年5月
-
法律文化社 2014年4月
-
南の風社 2013年12月
-
法律文化社 2013年7月
-
法律文化社 2012年10月
主要な担当経験のある科目(授業)
16所属学協会
4-
2001年12月 - 現在
-
2002年6月 - 現在
-
2012年5月 - 現在
-
2019年7月 - 現在
共同研究・競争的資金等の研究課題
2-
日本学術振興会 科学研究費助成事業 基盤研究(C) 2023年4月 - 2026年3月
-
日本学術振興会 科学研究費助成事業 基盤研究(C) 基盤研究(C) 2022年4月 - 2025年3月