2019年4月 - 2022年3月
幼児の身体活動促進・運動能力向上のための包括的評価モデルの構築とその実践的検証
日本学術振興会 科学研究費助成事業 基盤研究(C) 基盤研究(C)
本研究の全体構想とは、幼児期運動指針等を活用したポピュレーション(集団)レベルでの社会的介入が幼児(3~6歳)の身体活動の増加、運動能力・体力向上に及ぼす効果を検証し、その実践を実社会で普及していくための包括的評価モデルを構築することである。特に、島根県雲南市の全ての就学前施設に幼児期運動指針等を活用した運動プログラムを提供し、ポピュレーションアプローチによる介入研究を実施すること、幼児の身体活動・運動能力測定を継続的にモニタリングし、経年変化を追跡すること、幼児の身体活動、運動能力向上事業のプロセス評価に有用な指標の選定および改定を行い、最終的な包括的評価モデルを開発することを目的としている。
本年度(2021年4月~2022年3月)は島根県雲南市教育委員会、子ども政策局、雲南市健康福祉部および身体教育医学研究所うんなんの協力を得て、休園中の2施設(幼稚園)を除く雲南市の全ての就学前施設(20施設:保育園:11園、幼稚園:2園、認定こども園:7園)の全保育者(330人)を対象に、身体活動・運動能力向上事業のプロセス評価に関する自記式質問紙調査を実施し、219人より回答を得た(回答率66%)。現在、結果の集計作業を実施しているところであるが、本事業が実施している研修会を認知している保育者の割合は82%であったが、実際に参加したことがある者の割合は54%であった。今後、市の事業が幼児の身体活動、運動能力・体力に及ぼす効果について検証していく予定である。
本年度(2021年4月~2022年3月)は島根県雲南市教育委員会、子ども政策局、雲南市健康福祉部および身体教育医学研究所うんなんの協力を得て、休園中の2施設(幼稚園)を除く雲南市の全ての就学前施設(20施設:保育園:11園、幼稚園:2園、認定こども園:7園)の全保育者(330人)を対象に、身体活動・運動能力向上事業のプロセス評価に関する自記式質問紙調査を実施し、219人より回答を得た(回答率66%)。現在、結果の集計作業を実施しているところであるが、本事業が実施している研修会を認知している保育者の割合は82%であったが、実際に参加したことがある者の割合は54%であった。今後、市の事業が幼児の身体活動、運動能力・体力に及ぼす効果について検証していく予定である。
- ID情報
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- 課題番号 : 19K11500
- 体系的課題番号 : JP19K11500
この研究課題の成果一覧
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論文
2-
Environmental health and preventive medicine 27 26-26 2022年6月18日 査読有り筆頭著者責任著者
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Journal of epidemiology 31(3) 194-202 2020年3月28日 査読有り