基本情報

所属
北海道医療大学 薬学部 教授 (情報センター長)
学位
博士(工学)(北海道大学)

研究者番号
70433422
J-GLOBAL ID
201801010255354870
researchmap会員ID
B000310861

外部リンク

北海道医療大学 薬学部 教授
北海道医療大学 情報センター長

主要な論文

  53

主要なMISC

  59

主要な講演・口頭発表等

  74

主要なWorks(作品等)

  30

共同研究・競争的資金等の研究課題

  10

主要なその他

  9
  • 38
    2021年8月 - 現在
    概要:本学DX推進計画では、小・中規模で多種多面的なAIがあることからも、AIを正しく使いこなすことができるように、全学的に「数理・データサイエンス・AI教育プログラム」を実施します。本教育プログラムでは、AIが従来のツールよりはるかに複雑な動きをするため、その概要を理解し、正しく利用できる素養を身につけ、AIを有効かつ安全に利用できるスキルの醸成を図ります。 特徴 協働学修における学びあいを通じて、分かりやすさが高まる内容を実施:同僚間アンケート調査手法を取り入れて、学修意欲が高まるプログラムを実施。 本学で内製したAIを活用することで、習熟度や各学部の専門性を踏まえたプログラムを実施。 プログラミング(python)教育やSTEAM教育など、習熟度や専⾨性に応じた選択科目も実施。 https://dx.hoku-iryo-u.ac.jp/
  • 2021年7月 - 現在
    「数理・データサイエンス教育強化拠点コンソーシアム 北海道・東北ブロック」連携校として参加しました。教育におけるICT活用の観点から地域の大学と連携をしている事例の1つが、本学情報センターで開発した薬学部の実務実習支援システムの共同利用です。本実務実習支援システムは、北海道内の病院・薬局のみならず、北海道大学薬学部と北海道科学大学薬学部でも使っていただいており、大学の枠組みを超えて実務実習を支援する北海道内の共通プラットフォームとなっています。 また、今度の活動予定としては、本学DX推進計画のなかで内製をしたAIに関して、オープンソース化が可能なモジュールについては、教育機関で活用できるように公開して、本学DX推進計画の成果を全国へ普及させる方法の1つにしたいと考えています。
  • 43
    2021年3月 - 現在
    医療系大学において学生参加型でAIを開発し、学修者本位の教育の実現と普及を目指します。かねてより、本学ではLMSを独自に開発(内製)しています。これにより、LMSには膨大な学習ログが蓄積されることとなりました。そこで、新たに、学習ログのAI解析機能を拡充することで、小・中規模の機動性の高いAIを内製して、学部教育へ柔軟に対応しながら、全学的に学生個人に最適化された教育を実現します。特徴は、医療系大学である本学において、AIを学生参加型で開発し、学生の発想を取り入れながら、学修者本位の学修支援を図ることです。本取組により、学生が参加することで持続可能なAI開発体制を確立し、ポストコロナを見据えた継続的な大学全体の教育の高度化、ひいては、医療のDX推進を目指します。
  • 2020年3月 - 2025年3月
    医療系大学における学生参加型AI開発による学修者本位の教育の実現と普及:本事業は、医療系大学における学生参加型AI開発による学修者本位の教育の実現と普及を目的とする。本事業の柱は、内製してきた既存のLMSに、蓄積された学習ログのAI解析機能を拡充することで、小・中規模の機動性の高いAIを多種多面的に内製することである。AIの機動性を高めることは、学部教育への柔軟な対応し、全学的に学生個人に最適化された教育を実践するためにも必要となる。特徴は、学修者本位の学修支援を図るために、医療系大学である本学において、AIを学生参加型で内製できる仕組みを構築することである。将来的には、学生が参加することで持続可能なAI開発体制を確立し、ポストコロナを見据えた継続的な大学全体の教育の高度化、ひいては、医療のDX推進を目指す。 一方で、多種多面的なAIがあることからも、AIに振り回されることのないよう、全学的に、初年次にデータサイエンス教育を実施し、AIを活用できるスキルの醸成を図る。加えて、多様なAIのなかからオープンソース化が可能なモジュールについては教育機関へ広く公開し、本学DX推進計画の成果を全国へ普及させる方法の1つとする。(総額)91,386,000円
  • 2022年3月 - 2022年4月
    全学的なガバナンス体制としては、学長のリーダーシップの下、情報センターにDX推進ワーキンググループを設立し、本事業の普及と成果の活用に努める。構成員は、情報センター長、情報センター運用主任、各学部教務部長等とする。 全学的ガバナンス体制のもと、薬学部では、本事業で最初に対象とする臨地実習を早期体験学習とし、その実施体制として薬学部早期体験学習委員会をあてる。また、他の実習への波及を図る体制として、薬学部ネットワーク委員会をあてる。 本事業を大学全体へと波及・拡充する体制として、メディア委員会では本事業の教育実践や授業開発について検討する。また、他の教育機関への波及と拡充を図る体制として、ホームページ委員会では本事業の情報公開についての議題を扱う。 学内における教職員のDX教育設備リテラシーの向上を図る体制としても、情報センターや全学FD委員会と連携して、DX教育設備活用講習会(FD・SD)を定期的に開催する。また、情報センターの点検評価委員会と点検・評価全学審議会によりアセスメント体制を確立し、PDCAサイクルに従って大学全体としての本事業の組織的な運営ができるようにする。(9,930千円)
  • 52
    2021年12月
    本学DX(デジタルトランスフォーメーション)推進計画と、デジタルを活用した 大学・高専教育高度化プランの概要について説明を行います。また、現時点に おける本事業の進捗状況、学部等での取り組みについて報告を行い、本事業 の全学的な推進をより活性化することを目的とします。