二瓶 裕之

「数理・データサイエンス教育強化拠点コンソーシアム 北海道・東北ブロック」連携校として参加しました。教育におけるICT活用の観点から地域の大学と連携をしている事例の１つが、本学情報センターで開発した薬学部の実務実習支援システムの共同利用です。本実務実習支援システムは、北海道内の病院・薬局のみならず、北海道大学薬学部と北海道科学大学薬学部でも使っていただいており、大学の枠組みを超えて実務実習を支援する北海道内の共通プラットフォームとなっています。 また、今度の活動予定としては、本学DX推進計画のなかで内製をしたAIに関して、オープンソース化が可能なモジュールについては、教育機関で活用できるように公開して、本学DX推進計画の成果を全国へ普及させる方法の１つにしたいと考えています。

医療系大学における学生参加型AI開発による学修者本位の教育の実現と普及：本事業は、医療系大学における学生参加型AI開発による学修者本位の教育の実現と普及を目的とする。本事業の柱は、内製してきた既存のLMSに、蓄積された学習ログのAI解析機能を拡充することで、小・中規模の機動性の高いAIを多種多面的に内製することである。AIの機動性を高めることは、学部教育への柔軟な対応し、全学的に学生個人に最適化された教育を実践するためにも必要となる。特徴は、学修者本位の学修支援を図るために、医療系大学である本学において、AIを学生参加型で内製できる仕組みを構築することである。将来的には、学生が参加することで持続可能なAI開発体制を確立し、ポストコロナを見据えた継続的な大学全体の教育の高度化、ひいては、医療のDX推進を目指す。 一方で、多種多面的なAIがあることからも、AIに振り回されることのないよう、全学的に、初年次にデータサイエンス教育を実施し、AIを活用できるスキルの醸成を図る。加えて、多様なAIのなかからオープンソース化が可能なモジュールについては教育機関へ広く公開し、本学DX推進計画の成果を全国へ普及させる方法の１つとする。(総額)91,386,000円

全学的なガバナンス体制としては、学長のリーダーシップの下、情報センターにDX推進ワーキンググループを設立し、本事業の普及と成果の活用に努める。構成員は、情報センター長、情報センター運用主任、各学部教務部長等とする。 全学的ガバナンス体制のもと、薬学部では、本事業で最初に対象とする臨地実習を早期体験学習とし、その実施体制として薬学部早期体験学習委員会をあてる。また、他の実習への波及を図る体制として、薬学部ネットワーク委員会をあてる。 本事業を大学全体へと波及・拡充する体制として、メディア委員会では本事業の教育実践や授業開発について検討する。また、他の教育機関への波及と拡充を図る体制として、ホームページ委員会では本事業の情報公開についての議題を扱う。 学内における教職員のDX教育設備リテラシーの向上を図る体制としても、情報センターや全学FD委員会と連携して、DX教育設備活用講習会（FD・SD）を定期的に開催する。また、情報センターの点検評価委員会と点検・評価全学審議会によりアセスメント体制を確立し、PDCAサイクルに従って大学全体としての本事業の組織的な運営ができるようにする。（9,930千円）