PT調査の分析から，若年層の外出が減少を把握し，この前提で将来交通量の推計を行った．2030年/2010年で近畿圏の総交通量が14％減少することを明らかにした．
WEB調査から，外出頻度の多寡と年収との関係（100万円程度の差がある）を把握した． インターネットの利用頻度と交通行動の関係の分析より，仮説に反してネットをよく使う人たちは交通も活発に行い，ネットを使わない人たちは外出も少ないことが明らかとなった．H.28年9月に3年間の研究の報告を目的にシンポジウム「外出の減少とこれからの社会のデザインを考える」を開催し，110名の参加者により活発な意見交換を行うことができた．