食料生産の維持・増加を図るためには，担い手経営への農地集積を行い，耕地面積の維持を図るとともに，土地利用率の向上や作付面積の増大，作物単収とくに自給率の低い麦・大豆作の単収向上が不可欠である。しかし，中国地方における水田の土地利用率および，麦・大豆作の単収は必ずしも高くない。その理由として，(1)作物間の作業競合，(2)湿害，(3)外来雑草の多発が指摘されている。特に湿害対策として近年では水稲に戻すまでに畑作物を複数年連作するという作付体系が，営農現場において選択肢のひとつともなっている。そこで本稿では，転作田で麦・大豆2毛作を約5年継続した後に稲を作付する輪作事例(以下「麦・大豆長期作付」)を対象に，各作物の収益および技術面から分析を行いその成立条件を明らかにする。ところで，中国地方における大規模経営は集落営農が多く，それらは法人化も進展しつつあるなど，今後の農業の担い手として期待されている。本稿では，分析事例として「麦・大豆長期作付」を行っている集落営農法人を対象とする。