基本情報

所属
慶應義塾大学 グローバルリサーチインスティテュート 特任教授
ワシントン大学 保健指標評価研究所 (IHME) 世界の疾病負荷研究 (GBD) 科学評議会議員
世界栄養報告 (GNR) 独立専門家パネル委員
SEEK Development  コンサルタント
Center for Asia-Pacific Resilience and Innovation (CAPRI) シニアフェロー
ビル&メリンダ・ゲイツ財団 日本事務所 コンサルタント
学位
博士(疫学・生物統計)(2019年2月 インペリアル・カレッジ・ロンドン公衆衛生大学院)
修士(保健学)(2013年3月 東京大学)
学士(薬学)(2011年3月 東京大学)

ORCID iD
 https://orcid.org/0000-0002-2963-7297
J-GLOBAL ID
201901009957232682
researchmap会員ID
B000371063

2011年に東京大学薬学部薬科学科を卒業し、2013年に同大学院国際保健学専攻の修士課程を修了。国連開発計画(UNDP)タジキスタン事務所及び世界保健機関(WHO)ジュネーブ本部でインターン経験を経た後、2019年にインペリアル・カレッジ・ロンドン公衆衛生大学院の疫学・生物統計学教室で博士号を取得。2016年に東京大学大学院国際保健政策学教室の助教、2019年に慶應義塾大学医学部医療政策・管理学教室の特任准教授を経て、2024年より慶應義塾大学グローバルリサーチインスティテュートの特任教授に着任。2022年より、米国拠点の国際プロジェクト「世界の疾病負荷研究」(現在160カ国、1万人のメンバーシップ)の科学評議員の議員を務める。専門分野は疾病負荷を筆頭に、外交と開発援助、栄養科学と政策、パンデミックに対する予防・備え及び対応(PPR)、災害・健康危機管理(Health EDRM)に及ぶ。実践と教育・研究に深く注力し、データに基づく意思決定の支援を通じて、国内外の保健医療政策形成プロセスに積極的に関与している。特に、グローバルヘルスを中心に、実践的および学術的貢献に重点を置く。

2018年からビル&メリンダ・ゲイツ財団の日本事務所コンサルタントとして、また2019年からドイツのグローバルヘルス政策アドバイザリー組織SEEK Developmentのコンサルタントとして活動。日本のグローバルヘルス政策「平和と健康のための基本方針」の改訂に先立ち、「グローバルヘルスと人間の安全保障運営委員会(委員長・武見敬三参議院議員)」の分科会「保健分野のODAのあり方を考える特別委員会(委員長・塩崎恭久衆議院議員)」構成員として活動し、新しい「グローバルヘルス戦略(2022年)」策定の基盤となるデータを提供。2022年には、日本が議長国として7年ぶりに主催した2023年G7広島サミットの首脳・閣僚会合における国際保健アジェンダを検討する「G7グローバルヘルス・タスクフォース」構成員に就任。また、政府開発援助(ODA)の動向を詳細に捉えるためのインタラクティブな分析ツール「VODA」を開発した。2023年に「グローバルヘルスと人間の安全保障運営委員会」のフェローに就任。 また、2021年には栄養改善について幅広く議論する国際会議「栄養サミット」での誓約(コミットメント)を追跡・評価する世界栄養報告(Global Nutrition Report)の専門家パネル委員に就任し、日本政府が主催した「東京栄養サミット2021」でステークホルダーのコミットメントを監視し、行動を促進するための世界初となる「栄養アカウンタビリティ・フレームワーク」の立ち上げに貢献した。このフレームワークは、東京栄養宣言で採択されたアクションプランの一部であり、次期パリ栄養サミットにおけるアジェンダ設定の礎となる。

2011年の福島原子力発電所事故直後から被災地での復興支援調査・提言活動に従事し、2021年には世界保健機関(WHO)健康開発総合研究センター(WHO神戸センター)の研究アドバイザー、WHO災害・健康危機管理に関するグローバルリサーチネットワーク(TPRN)代表者グループを務め、WHOの災害対策と健康危機管理の初となるガイダンス作成に貢献。2020年からは政府及び自治体の新型コロナウイルス感染症のパンデミック対応に従事し、厚生労働省の「超過死亡」研究班を主幹し、パンデミックに伴う死亡負荷のモニタリングを実施し、一般向けのデータ可視化サイト「超過死亡ダッシュボード」を立ち上げた。2023年には台湾を拠点とするアジア太平洋レジリエンス・イノベーションセンター(CAPRi)のシニアフェローに就任。2024年、日経・FT 感染症会議「感染症危機に強い社会を構築するための人材共創プラットフォーム」ワーキンググループ、英国の国際政治経済誌「The Economist」の新型コロナ後遺症に関する諮問委員会のメンバーに就任。


経歴

  20

委員歴

  12

論文

  239

MISC

  5

書籍等出版物

  14

共同研究・競争的資金等の研究課題

  18