応用行動分析に基づく間接援助技法としての行動コンサルテーションは、インクルーシブ教育システム構築における教職員の専門性向上に対して、「現場研修（大石, 2000）」としての大きな役割を果たしている。行動コンサルテーションの方法論が、効果性・効率性という点において評価される中で、コンサルテーションがより良く機能する環境設定を検討するためにもコンサルテーションの受け手である教職員の「抵抗感」についても検討が必要であろう。
Knoff（2013）は、コンサルティの示す「抵抗」について、７つの内容（知識・スキルの欠如・コンサルティ自身の困難さ・訓練効果転移の困難さ・コンサルティの感情・コンサルティの動機付け・矛盾・「特別な出来事である」という認識など）を示してその対応について概括している。
本話題提供では、保育領域におけるコンサルテーションにおいて行ったコンサルティへの効果評価について、Knoff（2013）の視点から考察・検討を行いたい。