三上直之

J-GLOBALへ         更新日: 18/11/21 14:08
 
アバター
研究者氏名
三上直之
 
ミカミ ナオユキ
eメール
mikamihigh.hokudai.ac.jp
URL
http://d.hatena.ne.jp/nmikami/
所属
北海道大学
部署
高等教育推進機構 高等教育研究部門
職名
准教授
学位
博士(環境学)
その他の所属
北海道大学大学院理学院北海道大学環境健康科学研究教育センター

プロフィール

1973年 千葉県野田市生まれ、1996年 東京大学文学部社会学専修課程卒業、出版社勤務を経て、東京大学大学院で環境社会学を学ぶ。博士(環境学)。2005年から北海道大学科学技術コミュニケーター養成ユニット特任助教授(2007年特任准教授)、2008年から現職。専門分野は環境社会学、科学技術社会論。

研究分野

 
 

経歴

 
2010年10月
 - 
現在
北海道大学 高等教育推進機構 准教授
 
2008年11月
 - 
2010年9月
北海道大学 高等教育機能開発総合センター 准教授
 
2007年4月
 - 
2008年10月
北海道大学 科学技術コミュニケーター養成ユニット(CoSTEP) 特任准教授
 
2005年10月
 - 
2007年3月
北海道大学 科学技術コミュニケーター養成ユニット(CoSTEP) 特任助教授
 

受賞

 
2014年4月
文部科学省 平成26年度 科学技術分野の文部科学大臣表彰 科学技術賞 理解増進部門
受賞者: 杉山滋郎・石村源生・大津珠子・三上直之
 

書籍等出版物

 
三上直之 (担当:分担執筆, 範囲:地球規模での市民参加の話し合い―「世界市民会議」とその舞台裏)
ひつじ書房   2017年4月   ISBN:4894768496
三上 直之 (担当:分担執筆, 範囲:VIII-2 自治体の環境政策とコミュニティ)
ミネルヴァ書房   2017年3月   ISBN:4623079341
三上直之 (担当:分担執筆, 範囲:第7章 協働の支援における「寄りそい」と「目標志向」―北海道大沼の環境保全とラムサール条約登録をめぐって)
新泉社   2017年3月   ISBN:4787717014
三上直之 (担当:分担執筆, 範囲:第3章 高校生が語る地域移動の志向~35人のヒアリング調査結果から~)
中西出版   2016年10月   ISBN:4891153298
Naoyuki Mikami and Ekou Yagi (担当:分担執筆, 範囲:Chapter 9: Bridging Global-Local Knowledge Gaps in Public Deliberation)
Routledge   2015年5月   ISBN:0415732182
三上 直之 (担当:分担執筆, 範囲:市民意識の変容とミニ・パブリックスの可能性)
ひつじ書房   2015年4月   ISBN:4894767538
Naoyuki Mikami (担当:分担執筆, 範囲:Chapter 5: Public Participation in Decision-Making on Energy Policy: The Case of the “National Discussion” After the Fukushima Accident)
Springer   2015年2月   ISBN:3319153520
立川 雅司, 三上 直之 (担当:共編者)
日本経済評論社   2013年7月   ISBN:4818822787
三上 直之 (担当:分担執筆, 範囲:第2章 コンセンサス会議)
岩波書店   2012年1月   ISBN:400025829X
三上 直之 (担当:分担執筆, 範囲:VIII-2 自治体の環境政策とコミュニティ)
ミネルヴァ書房   2009年4月   ISBN:4623053245
三上 直之
日本評論社   2009年3月   ISBN:4535585326
北海道大学科学技術コミュニケーター養成ユニット (担当:共編者, 範囲:第5章 「参加する市民」を支援する(三上 直之);第11章 サイエンス・カフェ(岡橋 毅・三上 直之))
ナカニシヤ出版   2008年1月   ISBN:4779502233
三上 直之
講談社   2005年11月   ISBN:4062723476

論文

 
三上 直之, 山下 博美
環境社会学研究   (23) 130-145   2017年   [査読有り]
三上 直之
高等教育ジャーナル:高等教育と生涯学習   (24) 145-160   2017年3月
Student participation in the management and operation of university open lectures offers apromising approach to revitalize such lecture programs through intergenerational learning as well asproviding students with valuable learning opportunities i...
三上 直之, 木村 純, 飯田 直弘, 児玉 直樹
高等教育ジャーナル : 高等教育と生涯学習   (23) 87-100   2016年3月
三上 直之, 木村 純, 瀧澤 一騎, 飯田 直弘, 児玉 直樹
高等教育ジャーナル : 高等教育と生涯学習   (22) 123-131   2015年3月
Naoyuki Mikami, Ekou Yagi and Yasushi Ikebe
Proceedings of 13th International Public Communication of Science and Technology Conference      2014年5月
郡 伸子, 寺村 たから, 佐尾 賢太郎, 遠藤 恭平, 三上 直之
科学技術コミュニケーション   (13) 31-46   2013年6月   [査読有り]
三上 直之
科学技術コミュニケーション   (11) 74-82   2012年6月   [査読有り]
三浦 太郎, 三上 直之
科学技術コミュニケーション   (11) 94-105   2012年6月   [査読有り]
櫻井清一, 立川雅司, 三上直之, 若松征男
フードシステム研究   18(3) 343-348   2011年12月
三上 直之, 隅田 由美子, 進藤 玄
生涯学習研究年報   (12) 44-54   2010年3月
三上 直之
科学技術コミュニケーション   (7) 19-32   2010年2月   [査読有り]
食品ナノテクノロジーに対する市民参加型技術評価とリスクガバナンス
立川 雅司, 三上 直之, 杉山 滋郎, 高橋 祐一郎, 山口 富子
フードシステム研究   16(3) 42-47   2009年12月   [査読有り]
三上 直之, 杉山 滋郎, 高橋 祐一郎, 山口 富子, 立川 雅司
科学技術コミュニケーション   (6) 50-66   2009年9月   [査読有り]
三上 直之, 杉山 滋郎, 高橋 祐一郎, 山口 富子, 立川 雅司
科学技術コミュニケーション   (6) 34-49   2009年9月   [査読有り]
三上 直之, 石村 源生, 隈本 邦彦, 杉山 滋郎, 栃内 新, 細川 敏幸, 松王 政浩
科学技術コミュニケーション   (4) 78-89   2008年9月   [査読有り]
三上 直之
科学技術コミュニケーション   (1) 84-95   2007年3月   [査読有り]
三上 直之
環境社会学研究   (11) 117-130   2005年10月   [査読有り]

Misc

 
梶井 祥子, 佐藤 郁夫, 藤田 香久子, 吉地 望, 三上 直之, 和田 佳子, 草苅 健
開発こうほう   (646) 24-29   2017年5月
三上 直之
科学技術社会論研究   (13) 217-222   2017年3月
三上 直之
地域社会研究   (26) 17-20   2016年3月
宮城崇志, 柳下正治, 三上直之, 柳瀬昇
日本エネルギー学会大会講演要旨集   22nd 318-319   2013年7月
三上 直之
日本安全学教育研究会誌   5 9-16   2012年
櫻井清一, 立川雅司, 三上直之, 若松征男
日本フードシステム学会大会報告要旨集   2011 174-175   2011年6月
三上 直之
科学   81(3) 274-275   2011年3月
三上 直之
神戸法學雜誌   60(2) 430-452   2010年9月

講演・口頭発表等

 
世の中はすでに変わり始めている:ミニ・パブリックスの広がりが示す社会の変化 [招待有り]
三上直之
市民科学講座Bコース   2016年4月19日   市民科学研究室
大沼に通う社会学研究者が解明したい3つの疑問 [招待有り]
三上直之
大沼研究発表会   2016年2月27日   大沼ラムサール協議会
仕掛人の戦略から考えるWWViewsとのつきあい方 [招待有り]
三上直之
Future Earth/Transdisciplinary勉強会   2016年2月23日   国立環境研究所
コンセンサス会議 [招待有り]
三上直之
「日本ミニ・パブリックス研究フォーラム」設立総会   2015年12月12日   日本ミニ・パブリックス研究フォーラム
科学技術への市民参加:いま改めて何が課題か [招待有り]
三上直之
「STIに向けた政策形成プロセスへの関心層別関与フレーム設計(PESTI)」プロジェクトシンポジウム「科学技術政策形成プロセスへの市民の参画を広げる」   2015年11月28日   「STIに向けた政策形成プロセスへの関心層別関与フレーム設計(PESTI)」プロジェクト
「協働の支援」の二つの局面~北海道・大沼のラムサール条約登録の事例から~
三上直之
環境社会学会第51回大会   2015年6月28日   環境社会学会

競争的資金等の研究課題

 
文部科学省: 科学研究費補助金(基盤研究(C))
研究期間: 2014年 - 2016年    代表者: 三上 直之
文部科学省: 科学研究費補助金(基盤研究(A))
研究期間: 2012年 - 2012年    代表者: 宮内 泰介
本研究は、自然資源管理と再生可能エネルギーという2つのテーマに焦点を当てながら、多くの詳細な事例研究(20件程度の中核的事例とその他多数の網羅的な事例)から、多元的な価値の中でどう環境ガバナンスを構築することができるかを研究することを目的としている。具体的には、(1)自然資源管理や再生可能エネルギーをめぐっての地域の多元性とその歴史的ダイナミズムについて事例から分析してモデル化、理論化し、さらに、(2)地域固有の歴史とりわけ地域環境史の中で環境ガバナンスのあり方、とくに合意形成や地域の文脈...
文部科学省: 科学研究費補助金(基盤研究(C))
研究期間: 2012年 - 2012年    代表者: 早岡 英介
文部科学省: 科学研究費補助金(基盤研究(B))
研究期間: 2012年 - 2012年    代表者: 立川 雅司
文部科学省: 科学研究費補助金(若手研究(B))
研究期間: 2009年 - 2011年    代表者: 三上直之
過去に国内で実施された科学技術・環境分野における市民参加型会議の事例分析や、英国への訪問調査を通じた事例収集により、科学技術への市民参加による討議・評価の手法と政策決定との接続に関する理論的な基礎づけや、実際の制度設計、運用方法における諸課題について検討した。とりわけ代表的な手法であるコンセンサス会議について、その手法を成り立たせる必須の要素を明らかにし、実践に関心を持つ人びとに向けた手引きとなる論文をまとめ、討議デモクラシーの諸手法をテーマとした単行本の一部として公刊した。
文部科学省: 科学研究費補助金(基盤研究(B))
研究期間: 2010年 - 2012年    代表者: 杉山 滋郎
文部科学省: 科学研究費補助金(基盤研究(B))
研究期間: 2009年 - 2011年    代表者: 立川 雅司
本研究の目的は、ナノテク応用食品など革新技術を応用した製品が登場しつつあるものの、いまだ規制政策が形成途上にある段階において、市民や業界など関係ステークホルダー間において、どのように望ましいガバナンスを形成しうるかについて、国際動向に関する知見を集積しつつ、その手続きおよび形成手法を明らかにすることにある。本研究は、ナノテク応用食品に対するガバナンス形成に関わる手続きおよび仕組みに関して、諸外国の事例も含めて情報収集し、わが国への示唆を検討するパート(1系「ナノテク応用食品に対する政策とガ...
文部科学省: 科学研究費補助金(基盤研究(B))
研究期間: 2007年 - 2009年    代表者: 杉山滋郎
カリキュラム開発グループと教材開発グループが密接に協力して、大学院向けの教育システムのパイロット版を構築し、それを北海道大学をフィールドとして、大学院共通授業科目「科学コミュニケーション」として試行した。また、科学技術コミュニケーション教育を大学院生を対象に行なうときの特性を明らかにするために、学部生用にカスタマイズした教育プログラムも「新聞で読む「科学技術と社会」」として並行的に実施し、両者の比較も行なった。
その結果、「理系・文系を問わず様々な研究科・学院で学ぶ大学院生が集まって、特定...
文部科学省: 科学研究費補助金(基盤研究(B))
研究期間: 2006年 - 2008年    代表者: 立川雅司
ナノテクノロジーは、その基盤技術的特性から、フードシステムの広範な領域への応用可能性を有している.ただし、現在のところ開発は栄養食品や包装資材などに限定されている.またナノテクの農業・食品分野への応用は、健康や環境に関わる未知のリスクや不確実性も同時に存在していることから、その社会適用にあたっては、技術の開発段階から市民社会との対話が求められている.本研究では、市民参加型技術評価手法を適用し、市民の懸念や期待を集約し提言としてとりまとめ、社会に発信した.
文部科学省: 科学研究費補助金(基盤研究(B))
研究期間: 2005年 - 2008年    代表者: 木村純
成人教育として大学公開講座の実践的研究に取組み,(1) 公開講座を「大学-地域社会関係構築」に活用する多様なアプローチの存在,(2) 地域貢献と「生涯学習への大学の参画」とを区別する成人教育学的な検討の必要性,(3) ICTの利活用が進み,そこに大学公開講座の可能性が新たに生まれていることを明らかにし,(4) 地域づくりのリーダーを養成する公開講座を実験的に実施し,「大学-地域社会関係の構築」の要となるコーディネーターの養成にも大学公開講座が有益であることを明らかにした。

学歴

 
2001年4月
 - 
2005年9月
東京大学大学院 新領域創成科学研究科 環境学専攻/社会文化環境学専攻
 
1999年4月
 - 
2001年3月
東京大学大学院 新領域創成科学研究科 環境学専攻修士課程
 
1992年4月
 - 
1996年3月
東京大学 文学部 行動文化学科 社会学専修課程
 

委員歴

 
2018年8月
 - 
現在
札幌市  環境影響評価審議会 委員
 
2015年7月
 - 
現在
一般社団法人環境政策対話研究所  理事
 
2015年6月
 - 
現在
環境社会学会  編集委員
 
2015年5月
 - 
現在
北海道大学生活協同組合  理事
 
2015年4月
 - 
現在
科学技術社会論学会  理事
 
2013年7月
 - 
現在
札幌市  緑の審議会 委員
 
2012年5月
 - 
現在
環境省  北海道環境パートナーシップオフィス運営協議会委員
 
2012年3月
 - 
現在
北海道教育委員会  北海道生涯学習審議会委員
 
2011年7月
 - 
2017年6月
札幌市教育委員会  社会教育委員
 
2011年6月
 - 
2017年6月
北海道  食の安全・安心委員会委員
 
2013年3月
 - 
2017年2月
文部科学省  科学技術・学術審議会専門委員
 
2013年4月
 - 
2016年3月
北海道教育委員会  北海道立生涯学習推進センター運営協議会委員
 
2011年6月
 - 
2015年6月
環境社会学会  研究活動委員
 
2009年6月
 - 
2013年3月
北海道教育委員会  道民カレッジ運営委員会委員
 
2006年8月
 - 
2007年3月
北海道  遺伝子組換え作物の栽培について道民が考える「コンセンサス会議」実行委員会委員