大竹文雄 更新日: 19/01/15 16:40
研究キーワード
経済学(84) ,
危険回避度(1) ,
税制(15) ,
所得格差(14) ,
補償賃金格差(1) ,
欠勤(1) ,
解雇(3) ,
退職金(1) ,
コンピューター(65) ,
ポ-タビリティ(1) ,
人的資源管理(158) ,
生活の質(28) ,
在職老齢年金(1) ,
パ-トタイム(1) ,
労働移動(6) ,
転職率(1) ,
雇用政策(10) ,
職場外訓練(1) ,
賃金格差(5) ,
欠勤率(1) 経歴
2018年
-
現在
大阪大学 大学院経済学研究科 教授
2001年
-
2018年
大阪大学 社会経済研究所 教授
1990年
-
2001年
大阪大学 社会経済研究所 助教授
1988年
-
1990年
大阪府立大学 経済学部 講師
1985年
-
1988年
大阪大学 経済学部 助手
受賞
2015年6月
社団法人 都市住宅学会 2015年都市住宅学会賞・論説賞
「期限付きキャッシュバック制度が退去行動に与える影響: 大阪市住宅供給公社の事例」」『都市住宅学』84号、（森知晴共著） (2) 受賞者：森知晴、大竹文雄
2010年5月
都市住宅学会 2010年都市住宅学会賞著作賞
「格差と希望」
2008年6月
日本学士院 平成20年度日本学士院賞
2007年1月
大阪大学 平成18年度 大阪大学 教育・研究功績賞
2006年10月
日本経済学会 第1回 日本経済学会・石川賞
2006年5月
社団法人 都市住宅学会 2006年都市住宅学会賞・論説賞
「住宅弱者対策」『都市住宅学』50号、2005年夏号
2006年5月
日本不動産学会 日本不動産学会論説賞
「定期借家の実証分析」『日本不動産学会誌』 No.60, 2002年5月、pp.54-64（山鹿久木共著）
2006年4月
毎日新聞社 第46回エコノミスト賞
『日本の不平等』
2006年1月
大阪大学 平成17年度 大阪大学 教育・研究功績賞
2005年11月
日本経済新聞社、日本経済研究センター共催 第48回日経・経済図書文化賞
『日本の不平等』
2005年11月
サントリー文化財団 第27回サントリー学芸賞
『日本の不平等』
2005年1月
大阪大学 平成16年度 大阪大学 教育・研究功績賞
論文
Happiness Before and After an Election: An Analysisi Based on a Daily Survey around Japan's 2009 Election
大竹文雄
Japan and the World Economy online 2018年12月 [査読有り]
Is Being Agreeable a Key to Success or Failure in the Labor Market?
SunYoun Lee , Fumio Ohtake
Journal of the Japanese and International Economies 49 8-27 2018年9月 [査読有り]
Tanaka SC, Yahata N, Todokoro A, Kawakubo Y, Kano Y, Nishimura Y, Ishii-Takahashi A, Ohtake F, Kasai K
Scientific reports 8(1) 6703 2018年4月 [査読有り]
Todokoro A, Tanaka SC, Kawakubo Y, Yahata N, Ishii-Takahashi A, Nishimura Y, Kano Y, Ohtake F, Kasai K
Psychiatry and clinical neurosciences 2018年4月 [査読有り]
長時間労働者の特性と働き方改革効果
黒川博文、佐々木周作、大竹文雄
行動経済学 10 50-66 2017年12月 [査読有り]
「寺院・地蔵・神社の社会・経済的帰結：プログレスレポート」
伊藤 高弘, 窪田 康平, 大竹 文雄
行動経済学 (9) 102-105 2017年6月
「看護師の利他性と燃え尽き症候群：プログレス・レポート」
佐々木 周作, 若野 綾子, 平井 啓, 大竹 文雄
行動経済学 (9) 91-94 2017年6月
「リスク選好が乳がん検診の受診行動に及ぼす影響：プログレス・レポート」
佐々木 周作, 平井 啓, 大竹 文雄
行動経済学 (9) 132-135 2017年6月
"Education and Pro-family Altruistic Discrimination Against Foreigners: Five-Country Comparisons,"
S. Sasaki, N. Okuyama, M. Ogaki, and F. Ohtake
ISER DP (1002) 2017年5月
Altruistic and Selfish Motivations of Charitable Giving: Case of the Hometown Tax Donation System in Japan
Eiji Yamamura, Yoshiro Tsutsui, and Fumio Ohtake
ISER DP (1003) 1-27 2017年5月
書籍等出版物
竹中 平蔵, 大竹 文雄
東京書籍 2018年 ISBN:9784487808519
大竹 文雄, 平井 啓
東洋経済新報社 2018年 ISBN:9784492315071
大竹 文雄
中央公論新社 2017年 ISBN:9784121024473
池田 新介, 加藤 英明, 大竹 文雄, 筒井 義郎
Springer 2016年 ISBN:9784431554011
大竹 文雄, 大内 伸哉, 山川 隆一
勁草書房 2004年5月 ISBN:4326502517
大竹 文雄
日本経済新聞出版社 2015年 ISBN:9784532262747
大竹 文雄, 川口 大司, 鶴 光太郎, 森 悠子, 奥平 寛子, 滝澤 美帆, 森川 正之, 森 知晴, 玉田 桂子
日本評論社 2013年 ISBN:9784535557000
大竹 文雄, 田中 沙織, 佐倉 統
ディスカヴァー・トゥエンティワン 2012年 ISBN:9784799312698
大竹 文雄
中央公論新社 2010年3月 ISBN:4121020456
大竹 文雄, 白石 小百合, 筒井 義郎
日本評論社 2010年 ISBN:9784535555983
講演・口頭発表等
「利他性と互恵性の経済学」 [招待有り]
大竹文雄
稲盛スカラーズソサエティ総会講演
「三多摩地域のコレラ騒動と外部性」 [招待有り]
大竹文雄
Measuring the long-lasting effect of natural disasters: The case of the 1995 Hanshin-Awaji Earthquake [招待有り]
Fumio Ohtake, Naoko Okuyama, Masaru Sasaki, and Kengo Yasui
Asian Meeting of the Econometric Society 2013, Singapore
Striatal event-related activity reflects intrinsic discount rate in a multi-step reward task
Saori C. Tanaka, Masanori Takaoka, Hiroyasu Yoneda, Kazuki Enomoto, Kazuyuki Samejima, Masahiko Haruno, Munoru Kimura, and Fumio Ohtake
Neuro 2013
Wage growth through job hopping in China
Kenn Ariga, Fumio Ohtake, Masaru Sasaki, and Zeren Wu
2013 ESPE (European Society for Population Economics)
競争的資金等の研究課題
文部科学省: 科学研究費補助金(萌芽研究, 挑戦的萌芽研究)
研究期間: 2008年 - 2009年
文部科学省: 科学研究費補助金(基盤研究(B))
研究期間: 2007年 - 2009年
研究計画に従い、2007年8月30日から9月28日にかけて、企業アンケート調査を行った。調査対象は、大阪商工会議所加盟企業のうち、社員数100人以上、1000人未満の企業2187社、および、社員数30人以上100人未満の企業3089社からランダムに抽出した1313社の合計3500社である。回答企業総数は428通、回収率12.2%であった。目標回収率30%を下回ったが、郵送による調査としては、平均的な回収率であった。
文部科学省: 科学研究費補助金(基盤研究(B))
研究期間: 2006年 - 2009年
「企業内訓練と人的資源管理策-決定要因とその効果の実証分析」という論文では、製造業事業所に対して行った独自アンケート調査の結果を用いて、企業内訓練や人的資源管理の決定要因や生産性に与える影響を分析した。その結果、職場外訓練(Off-the-job-Training)や小規模集団活動が事業所の生産性を有意に引き上げているものの、職場内訓練(On-the-job-Training)については、有意な関係を発見できなかった。また、人的資源管理については、頑健な推定結果を得ることはできなかった。人...
文部科学省: 科学研究費補助金(基盤研究(C))
研究期間: 2006年 - 2007年
本研究は、開発型証券化を活用した都市再生に関する実証研究を行うものであり、主に、投資家の投資行動と証券化の収益性についての分析を行った。
文部科学省: 科学研究費補助金(萌芽研究)
研究期間: 2006年 - 2007年
本年度は、まず、昨年度実施した実験データをSPMという解析ソフトを用いて分析した。その結果、McClure, et al.(2004)"Separate Neural Systems Value Immediate and Delayed Monetary Rewards," Science306, 503-507の結果を確認することはできなかった。時間割引に関連するニューロエコノミクスの研究としては、McClureらが水に関する時間割引が同じような脳賦活領域を持つことを発表する一方で、...
注目の...
econ.osaka-u.ac.jp
