サハラ砂漠の南に広がる半乾燥地域（年降水量約400～800 mm）は、貧困ゆえの環境破壊が深刻な砂漠化最前線である。本研究では、砂漠化防止につながる土壌管理技術の有効性を収量のみならず、養分収支にもとづく持続性の観点からも評価した。その結果、化学肥料の施用（施肥）は、作物生産を増加させるばかりか少雨の影響を緩和できることも明らかとなった。ただし、作物残渣が家畜の飼料や建材として耕地から持ち出される現行の農業体系では、量が少ないと施肥は土壌からの養分枯渇を逆に加速させていた。このように、施肥する場合でも、作物残渣の管理が持続性の観点から極めて重要であることを指摘できた。