長田 博
オサダ ヒロシ (Hiroshi Osada)
更新日: 2024/01/31
基本情報
- 所属
- 名古屋大学 (名誉教授)
- 学位
-
経済学修士(名古屋大学)修士(イリノイ大学)博士(経済学)(名古屋大学)
- J-GLOBAL ID
- 200901060616306724
- researchmap会員ID
- 1000024867
1972年3月 名古屋大学大学院経済学研究科経済学専攻博士前期課程終了
1972年4月 アジア経済研究所入所
1989年4月 アジア経済研究所統計調査部経済予測統計課長
1991年3月 アジア経済研究所退職
1995年5月 論文提出により名古屋大学大学院経済学研究科より博士(経済学)の
学位取得。
1991年4月 名古屋大学大学院国際開発研究科国際開発専攻助教授
1996年4月 名古屋大学大学院国際開発研究科国際開発専攻教授
1999年4月 名古屋大学大学院国際開発研究科長(2002年3月まで)
2012年3月 名古屋大学を定年退職(名誉教授)
2012年4月 帝京大学経済学部経済学研究科教授
2020年3月帝京大学を退職
研究キーワード
19研究分野
1経歴
7-
2012年4月 - 2020年3月
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1996年4月 - 2012年3月
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1996年 - 2012年
-
1991年 - 1996年
-
1991年 - 1996年
-
1972年 - 1991年
-
1972年 - 1991年
学歴
4-
1978年7月 - 1980年5月
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1970年4月 - 1972年3月
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- 1970年
-
- 1970年
論文
8-
郭四志編著『米中摩擦下の中国経済と日中連携』 257-284 2019年4月
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郭四志編著『中国経済の新時代-成長パターンの転換と日中連携』 189-215 2017年11月
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The Teikyo University Economic Review 2016年3月
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桑森・内田・玉村編『貿易指数データベースの作成と分析-東アジア地域を中心として-』 17-46 2016年3月 査読有り
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S. Otsubo (ed.) Globalization and Development, Vol. I (Chapter 11) 326-343 2016年
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廣田功・加賀美充洋編『東アジアにおける経済統合と共同体』 201-241 2014年4月
-
『帝京経済学研究」 46(1) 157-176 2012年12月
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Toshihisa Toyoda, Hiroshi Kan Sato, and Jun Nishikawa (eds.) Economic and Policy Lessons and Policy Lessons from Japan to Developing Countries, 41-61 2012年
MISC
32-
国際開発研究フォーラム (37) 1-18 2008年
-
Forum of International Development (37) 1-18 2008年
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国際開発研究フォーラム (33) 25-41 2007年
-
国際開発研究フォーラム 33(33) 25-41 2007年
-
GSID Discussion Paper No.131 1-17 2005年
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『国際開発研究フォーラム』 24 1-21 2003年
-
国際開発研究フォーラム 18 1-3 2001年3月
-
APEC Discussion Paper Series No.40,GSID 1-18 2001年
-
APEC Discussion Paper Series No.40,GSID 1-18 2001年
-
APEC Discussion Paper Series No.33, GSID 1-40 2000年
-
APEC Discussion Paper Series No.33, GSID 1-40 2000年
-
APEC Discussion Paper Series No27, GSID, Nagoya University 1-20 1999年
-
国際開発研究フォーラム 12 193-208 1999年
-
APEC Discussion Paper Series No27, GSID, Nagoya University 1-20 1999年
-
APEC Discussion Paper Series No22, GSID 1-15 1998年
-
Journal of Development Assistance, (OECF) 3 199-244 1998年
-
APEC Discussion Paper Series No22, GSID 1-15 1998年
-
Journal of Development Assistance, (OECF) 3 199-244 1998年
-
APEC Discussion Paper Series 12 1-52 1997年
-
APEC Discussion Paper Series 12 1-52 1997年
書籍等出版物
37-
勁草書房 2009年
-
名古屋大学大学院国際開発研究科 2004年
-
GSID ,Nagoya University 2004年
-
愛知学院大学国際研究センター 2003年
-
NTT出版 2001年
-
アジア経済研究所 1998年
-
Institute of Developing Economies 1998年
-
海外経済協力基金開発援助研究所 1997年
-
OECF Research Paper Series No.15 1997年
-
アジア経済研究所, 1995年
-
アジア経済研究所 1993年
Works(作品等)
11-
2010年 - 2013年
-
2006年 - 2008年
-
2004年 - 2005年
-
1986年
-
1982年
共同研究・競争的資金等の研究課題
15-
日本学術振興会 科学研究費助成事業 基盤研究(A) 2010年4月 - 2015年3月
-
科学研究費補助金 2010年 - 2011年
-
Grant-in-Aid for Scientific Research 2010年 - 2011年
-
日本学術振興会 科学研究費助成事業 基盤研究(C) 2006年 - 2008年
-
日本学術振興会 科学研究費助成事業 基盤研究(B) 2006年 - 2008年
-
日本学術振興会 科学研究費助成事業 基盤研究(B) 2005年 - 2007年
-
日本学術振興会 科学研究費助成事業 基盤研究(B) 2004年 - 2006年
-
日本学術振興会 科学研究費助成事業 萌芽研究 2004年 - 2005年
-
日本学術振興会 科学研究費助成事業 特定領域研究 2001年 - 2005年
-
日本学術振興会 科学研究費助成事業 基盤研究(B) 2001年 - 2003年
-
日本学術振興会 科学研究費助成事業 基盤研究(B) 2001年 - 2002年
-
日本学術振興会 科学研究費助成事業 基盤研究(B) 2000年 - 2002年
-
日本学術振興会 科学研究費助成事業 基盤研究(A) 1999年 - 2001年
-
日本学術振興会 科学研究費助成事業 基盤研究(A) 1996年 - 1998年
-
日本学術振興会 科学研究費助成事業 一般研究(B) 1991年 - 1992年