八田 達夫
ハッタ タツオ (Tatsuo Hatta)
更新日: 03/02
基本情報
- 所属
- 公益財団法人アジア成長研究所 理事長
- 学位
-
経済学博士(ジョンズ・ホプキンス大学（アメリカ合衆国）)行政学修士(国際基督教大学)
- J-GLOBAL ID
- 200901012866864728
- researchmap会員ID
- 1000031124
- 外部リンク
研究キーワード
9経歴
45-
2018年 - 現在
-
2014年 - 現在
-
2013年 - 現在
-
2013年 - 現在
-
2011年 - 現在
-
2011年 - 現在
-
2000年 - 現在
-
2013年 - 2018年
-
2011年 - 2017年
-
2013年 - 2014年
-
2011年 - 2012年
-
2007年 - 2011年
-
2004年 - 2007年
-
1999年 - 2004年
-
1999年 - 2004年
-
1997年 - 1999年
-
1997年 - 1999年
-
1986年 - 1999年
-
1986年 - 1999年
学歴
4-
- 1971年
-
- 1966年
-
- 1966年
委員歴
18-
2008年 - 現在
-
2008年 - 現在
-
2005年 - 現在
-
1997年 - 現在
-
2005年 - 2008年
-
2005年 - 2007年
-
2005年 - 2006年
-
2004年 - 2005年
-
1996年 - 2005年
-
1997年 - 2002年
-
1996年 - 2001年
-
1993年 - 2001年
-
1993年 - 2001年
-
1996年 - 1999年
-
1992年 - 1998年
受賞
7論文
115-
東アジアへの視点 30(2) 2-13 2019年12月
-
Voice (503) 164-174 2019年11月
-
Voice (502) 166-173 2019年10月
-
日本経済新聞経済教室 2019年9月20日
-
211-248 2019年5月
-
Economics, Law, and Institutions in Asia Pacific 147-185 2018年12月
-
Economics, Law, and Institutions in Asia Pacific 147-185 2018年12月
-
八田達夫・NIRA総合研究開発機構編「地方創生のための構造改革ー独自の優位性を生かす戦略を」 2-27 2018年9月
-
FRONTIERS OF ECONOMICS IN CHINA 13(1) 52-67 2018年3月
-
Economic Challenges Facing Japan’s Regional Areas 115-128 2018年
-
Economic Challenges Facing Japan’s Regional Areas 131-135 2018年
-
RIETI Policy Discussion Paper Series 18-P-001 2018年1月
-
CHINA ECONOMIC JOURNAL 10(2) 162-174 2017年
-
社会保障と市場の原理 2016年6月29日
-
東アジアへの視点 27(2) 1-14 2016年
-
AGI Working Paper Series 13(2015) 1-19 2015年12月
-
日本経済新聞朝刊「経済教室」 2015年11月6日
-
経済教室 2015年2月6日
-
医療経済研究 = Japanese journal of health economics & policy 27(2) 71-84 2015年
-
AGI Working Paper Series 2014(09) 1-18 2014年3月28日
MISC
172-
八田達夫・NIRA総合研究開発機構編「地方創生のための構造改革―独自の優位性を生かす戦略を」 146-163 2018年9月
-
八田達夫・NIRA総合研究開発機構編「地方創生のための構造改革ー独自の優位性を生かす戦略を」 164-169 2018年9月
-
経済セミナー増刊号「経済学者が贈る 未来への羅針盤」 2018年3月17日
-
2018年2月
-
2017 Future Consensus Institute 報告書 2018年1月8日
-
月刊Hanada (2017年10月) 46-57 2017年10月1日
-
ダイヤモンド・オンライン 2017年7月11日
-
SPACE NIRA 2016年9月25日
-
都市計画 (320) 2016年4月27日
-
月刊エネルギーフォーラム (2016年4月) 2016年4月
-
新しい農業ビジネスを求めて 111-135 2016年2月
-
住宅土地経済 (100) 7-27 2016年
-
セコム科学技術振興財団特別調査研究「福島原発事故から何を学んだか」 2015年5月29日
-
政策スポットライト 2015年3月30日
-
住宅土地経済 95(2015年冬季) 1-1 2015年1月5日
-
AGIワーキングペーパー 2014年12月
-
AGI Working Paper Series 2014(2014) 1-23 2014年10月
-
AGI Working Paper Series 2014(2014) 1-13 2014年3月
-
「都市住宅学」別冊 20 周年記念誌 36-37 2013年8月31日
書籍等出版物
83-
日経BP日本経済新聞出版本部,日経BPマーケティング (発売) 2020年7月 (ISBN: 9784532358617)
-
日本評論社 2019年5月 (ISBN: 9784535559431)
-
時事通信出版局,時事通信社 (発売) 2018年9月 (ISBN: 9784788715837)
-
Springer 2018年 (ISBN: 9789811321481)
-
Palgrave Macmillan 2018年 (ISBN: 9789811071096)
-
NHK出版 2017年7月 (ISBN: 9784140885222)
-
中央経済社 2014年7月 (ISBN: 9784502097508)
-
東洋経済新報社 2013年4月 (ISBN: 9784492813027)
-
日本経済新聞出版社 2012年12月 (ISBN: 9784532355302)
-
日本経済新聞出版社 2010年11月 (ISBN: 9784532133962)
-
東洋経済新報社 2009年8月 (ISBN: 9784492813003)
-
東洋経済新報社 2008年11月 (ISBN: 9784492812983)
-
[八田達夫] 2008年6月
-
日本経済新聞出版社 2007年10月 (ISBN: 9784532133399)
-
熊本学園大学 2007年3月
-
日本評論社 2006年12月 (ISBN: 4535555125)
-
日本経済新聞社 2006年6月 (ISBN: 453213305X)
-
東洋経済新報社 2004年8月 (ISBN: 4492761470)
-
東洋経済新報社 2003年12月 (ISBN: 4492394184)
-
田渕隆俊 2003年5月
Works(作品等)
8-
2002年 - 2004年
-
1989年 - 2002年
-
1989年 - 2002年
-
1994年 - 2000年
-
1994年 - 2000年
-
1997年 - 1999年
共同研究・競争的資金等の研究課題
31-
日本学術振興会 科学研究費助成事業 基盤研究(B) 2022年4月 - 2025年3月
-
日本学術振興会 科学研究費助成事業 基盤研究(B) 基盤研究(B) 2019年4月 - 2022年3月
-
日本学術振興会 科学研究費助成事業 基盤研究(A) 基盤研究(A) 2015年4月 - 2018年3月
-
日本学術振興会 科学研究費助成事業 基盤研究(B) 基盤研究(B) 2014年4月 - 2017年3月
-
日本学術振興会 科学研究費助成事業 挑戦的萌芽研究 挑戦的萌芽研究 2014年4月 - 2016年3月
-
日本学術振興会 科学研究費助成事業 挑戦的萌芽研究 挑戦的萌芽研究 2013年4月 - 2015年3月
-
日本学術振興会 科学研究費助成事業 基盤研究(B) 基盤研究(B) 2011年4月 - 2014年3月
-
日本学術振興会 科学研究費助成事業 基盤研究(A) 基盤研究(A) 2005年 - 2007年
-
日本学術振興会 科学研究費助成事業 基盤研究(B) 基盤研究(B) 2005年 - 2007年
-
日本学術振興会 科学研究費助成事業 基盤研究(B) 基盤研究(B) 2005年 - 2007年
-
日本学術振興会 科学研究費助成事業 基盤研究(A) 基盤研究(A) 2003年 - 2005年
-
日本学術振興会 科学研究費助成事業 基盤研究(B) 基盤研究(B) 2002年 - 2004年
-
日本学術振興会 科学研究費助成事業 基盤研究(A) 基盤研究(A) 2000年 - 2002年
-
日本学術振興会 科学研究費助成事業 萌芽的研究 萌芽的研究 1999年 - 2001年
-
2000年
-
日本学術振興会 科学研究費助成事業 基盤研究(C) 基盤研究(C) 1997年 - 1999年
-
日本学術振興会 科学研究費助成事業 国際学術研究 国際学術研究 1996年 - 1998年
-
1998年
-
科学研究費補助金 1998年