玉岡 雅之
タマオカ マサユキ (Masayuki TAMAOKA)
更新日: 2025/10/10
基本情報
研究キーワード
1学歴
1-
- 1987年5月
論文
36-
国民経済雑誌 228(4) 25-36 2024年12月 最終著者
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租税研究 (899) 38-77 2024年9月 招待有り最終著者
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租税研究 2022(9) 130-167 2022年9月 招待有り最終著者
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国民経済雑誌 225(6) 1-20 2022年6月 最終著者
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公共選択 (76) 47-68 2021年9月 招待有り
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国民経済雑誌 222(5) 17-32 2020年11月 責任著者
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公共選択 (73) 143-160 2020年1月 招待有り
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国民経済雑誌 219(2) 15-23 2019年2月
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租税研究 (827) 52-85 2018年9月 招待有り
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租税研究 (819) 7-56 2018年1月 招待有り
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税・財政及び国際課税を巡る現状と課題 2017年12月 招待有り
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租税研究 (800) 125-156 2017年3月 招待有り
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国民経済雑誌 215(1) 47-59 2017年1月
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租税研究 (790) 50-77 2015年8月 招待有り
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租税研究 (787) 53-74 2015年5月 招待有り
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国民経済雑誌 211(3) 35-47 2015年3月
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租税研究 (769) 54-71 2013年11月 招待有り
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国民経済雑誌 207(4) 47-58 2013年4月
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租税研究 (757) 39-53 2012年11月 招待有り
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国民経済雑誌 第203巻(第4号) pp.65-76 2011年4月
MISC
19-
経済学・経営学学習のために (令和3年度後期) 41-48 2021年9月
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神戸大学経済学研究科Discussion Paper 2004 1-30 2020年3月
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租税研究 (836) 124-147 2019年6月 招待有り
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税務弘報 63(12) 118-121 2015年10月 招待有り
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財政と公共政策 37(1) 69-71 2015年5月 招待有り
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関西大学経済論集 61(3) 309-318 2012年3月
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日本地方財政学会編『地方財政の破綻と再生』勁草書房 2010年版 2010年1月
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地方税 2009年11月号,pp.77-89(11) 77-89 2009年11月
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國民經濟雜誌 191(6) 99-112 2005年6月
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経済学・経営学学習のために 平成15年度後期号 55-61 2003年10月
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Software Design 2004年4月号 2003年3月
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國民經濟雜誌 184(5) 31-43 2001年11月
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國民經濟雜誌 181(2) 59-72 2000年2月
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國民經濟雜誌 171(2) 111-129 1995年2月
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國民經濟雜誌 168(6) 73-94 1993年12月
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國民經濟雜誌 160(6) 69-84 1989年12月
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國民經濟雜誌 157(6) 91-94 1988年6月
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神戸大學經濟學研究年報 35 195-226 1988年
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六甲台論集 34(2) 220-238 1987年7月
書籍等出版物
2-
Springer Nature 2022年4月 (ISBN: 9789811904776)
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勁草書房 2006年3月
講演・口頭発表等
7-
日本租税研究協会税制基本問題研究会 2024年6月18日 招待有り
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日本租税研究協会 第74回租税研究大会 2022年9月15日 招待有り
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日本租税研究協会税制基本問題研究会 2019年3月
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日本租税研究協会新春座談会 2017年10月
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日本租税研究協会第69回租税研究大会 2017年9月 招待有り
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税制問題基本研究会 2016年12月 日本租税研究協会
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地方財政東西合同研究会 2006年7月 大阪府
担当経験のある科目(授業)
13-
2025年10月 - 2026年2月
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2024年4月 - 2024年8月
共同研究・競争的資金等の研究課題
9-
日本学術振興会 科学研究費助成事業 基盤研究(C) 2025年4月 - 2028年3月
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科学研究費補助金／基盤研究(B) 2018年4月 - 2022年3月
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科学研究費一部基金／基盤研究(B)特設 2013年4月 - 2018年3月
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科学研究費補助金／基盤研究(C) 2005年
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日本学術振興会 科学研究費助成事業 基盤研究(C) 2001年 - 2002年
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日本学術振興会 科学研究費助成事業 奨励研究(A) 1997年 - 1998年
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日本学術振興会 科学研究費助成事業 奨励研究(A) 1996年 - 1996年
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日本学術振興会 科学研究費助成事業 奨励研究(A) 1994年 - 1994年
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日本学術振興会 科学研究費助成事業 奨励研究(A) 1990年 - 1990年