向山 敦夫
ムコヤマ アツオ (Atsuo Mukoyama)
更新日: 2022/09/22
基本情報
- 所属
- 大阪公立大学 経営学研究科 グローバルビジネス専攻 教授
- (兼任)経営学研究科 教授
- 学位
-
博士(経営学)(大阪市立大学)経営学修士(大阪市立大学)
- 研究者番号
- 50200241
- J-GLOBAL ID
- 200901053223502916
- researchmap会員ID
- 1000035496
研究分野
1経歴
6-
2004年4月 - 現在
-
1997年4月 - 現在
-
1997年4月 - 2004年3月
-
1991年10月 - 1997年3月
-
1989年10月 - 1991年9月
-
1987年4月 - 1989年9月
学歴
3-
1984年4月 - 1987年3月
-
1982年4月 - 1984年3月
-
1978年4月 - 1982年3月
委員歴
11-
2019年 - 現在
-
2018年 - 現在
-
2017年 - 現在
-
2017年 - 現在
-
2017年 - 現在
-
2010年 - 現在
-
2010年 - 現在
-
2001年10月 - 現在
-
2013年 - 2019年
-
2017年 - 2018年
-
2014年 - 2016年
論文
32-
年報経営分析研究 (34) 5-13 2018年3月
-
国際学研究 6(2) 47-56 2017年3月
-
年報経営分析研究 (31) 54-62 2015年3月
-
会計 187(1) 83-96 2015年1月
-
経営研究 65(1) 29-56 2014年5月 査読有り
-
産業経理 73(1) 41-51 2013年4月
-
会計 182(3) 31-45 2012年9月
-
会計・監査ジャーナル 22(7) 2010年7月
-
日本貿易学会年報 (47) 13-16 2010年3月
-
年報経営分析研究 (25) 29-39 2009年3月
-
都市問題研究 60(7) 30-45 2008年7月
-
産業経理 65(3) 41-48 2005年10月
-
会計理論学会年報 (19) 1-9 2005年9月 査読有り
-
経営研究 56(1) 135-148 2005年5月
-
社会関連会計研究 (16) 13-18 2004年12月
-
企業会計 56(9) 35-41 2004年9月
-
産業と経済(奈良産業大学) 18(1) 25-35 2003年
-
会計 161(6) 16-29 2002年
-
総合税制研究 (9) 230-244 2001年1月
-
経営研究(大阪市立大学) 51(4) 87-105 2001年1月
MISC
8-
日本社会関連会計学会スタディグループ『持続可能性社会を目指すための情報開示に関する調査研究(最終報告)』 2018年10月27日
-
大阪簿記会計学協会会報 (62) 5-6 2018年1月1日
-
日本社会関連会計学会スタディグループ『持続可能性社会を 目指すための情報開示に関する調査研究』(中間報告) 2-9 2017年10月27日
-
産研論集 (44) 165-167 2017年3月
-
産業経理 75(3) 112-113 2015年10月
-
会計 2008年
-
産業経理 62(1) 72-73 2002年4月
-
JICPAジャーナル 9(12) 82-83 1997年12月
書籍等出版物
13-
同文舘出版 2018年3月5日 (ISBN: 9784495206512)
-
文眞堂 2017年3月31日 (ISBN: 9784830947919)
-
中央経済社 2013年2月10日
-
中央経済社 2011年4月20日 (ISBN: 9784502238109)
-
同文舘出版 2006年5月
-
白桃書房 2005年4月26日 (ISBN: 4561361545)
-
白桃書房 2003年10月26日 (ISBN: 4561361324)
-
白桃書房 2003年7月26日
-
有斐閣 2002年10月
-
日本経済新聞社 2000年5月
-
税務経理協会 1999年12月
-
白桃書房 1997年6月6日
-
白桃書房 1992年6月26日
講演・口頭発表等
6-
日本社会関連会計学会第31回全国大会統一論題 2018年10月27日
-
日本経営分析学会第29回年次大会統一論題 2012年5月13日
-
日本社会関連会計学会第24回全国大会統一論題 2011年10月2日
-
日本経営分析学会第28回年次大会 2011年6月18日
-
The Fifth Asia Pacific Interdisciplinary Research in Accounting (APIRA) Conference 2007年7月10日
-
日本社会関連会計学会第18回全国大会統一論題 2005年10月23日
担当経験のある科目(授業)
4所属学協会
4共同研究・競争的資金等の研究課題
3-
日本学術振興会 科学研究費助成事業 基盤研究(B) 2014年4月 - 2017年3月
-
日本学術振興会 科学研究費助成事業 基盤研究(B) 2011年4月 - 2014年3月
-
日本学術振興会 科学研究費助成事業 基盤研究(C) 2006年4月 - 2009年3月