本研究の目的は、看護師,管理者,介護士の3職域ごとの視点から、利用者が安全に生活するための要素を明らかにすることであった。また、日本の社会文化に適した 介護施設の安全のための研修試行を目指すものである。
本年度の目標は、住宅型有料老人ホームの看護師,管理者,介護士の3職域の視点から、利用者が安全に生活するための要素を明らかにすることであった。安全対策の現状について文献検討を実施した。医学中央雑誌を用いて、「介護施設」、「安全」のキーワードで論文数255件を抽出し、その内、入手可能な論文91件を分析した。分析は、①介護施設の安全特性を明確にする目的でKJ法により分類した。②介護施設の安全に関する内容を概括するために、各論文タイトルに含まれる用語を用いて計量テキスト分析を行った。この２つのアプローチにより、介護施設の安全を扱う種々の範囲や医療安全と共通した事項について考察することが可能となり、安全を支える構成要素の現況を複眼的に掌握することができると考えた。
その結果、KJ法により9つのカテゴリーに分類された。「事故の実態調査、日常生活援助のケア、服薬支援、転倒防止、感染、災害」の６つは、医療機関の研究動向と類似していた。介護施設の特徴は、「権利擁護、職員の腰痛防止、各職種の役割認知と協働」の３つであった。また、計量テキスト分析では、「介護施設で求められるケア特性」、「多職種間連携における業務課題」、「コスト・マネジメント」の３つに集約された。介護施設の安全の構成要素を考えるには、「権利擁護、職員の腰痛防止、各職種の役割認知と協働」の特徴があり、「介護施設で求められるケア特性、多職種間連携における業務課題、コスト・マネジメント」の３要素を含め、総合的に安全対策を進める必要性が示された。これらの研究をふまえ、面接調整を実施し分析中である。