古川 澄明
Sumiaki Furukawa
更新日: 2024/01/17
基本情報
- 所属
- 岡山商科大学、山口大学名誉教授 岡山商科大学経営学部 教授・大学院担当教授
- 学位
-
商学修士(その他)商学修士(その他)
- J-GLOBAL ID
- 200901009823096599
- researchmap会員ID
- 1000038256
経歴
5-
2016年4月 - 現在
-
2016年4月 - 現在
-
2010年5月 - 2016年3月
-
1993年5月 - 2016年3月
-
2010年2月 - 2010年5月
学歴
2-
- 1981年
-
- 1975年
委員歴
5-
2010年7月 - 現在
-
2012年9月 - 2013年8月
-
2011年7月 - 2012年8月
-
2010年8月 - 2012年8月
-
2010年4月 - 2011年3月
論文
31-
山口経済学雑誌 54(2) 115-137 2005年4月1日
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山口経済学雑誌 54(1) 155-185 2005年4月1日
-
東亜経済研究(別冊) 59(1) 1-145 2000年4月1日
-
東亜経済研究 56(2) 119 1997年4月1日
-
経営史学 32(1) 87 1997年4月1日
-
文史哲(中国・山東大学) (97年増刊) 1997年
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山口経済学雑誌 43(3・4) 179 1995年4月1日
-
山口経済学雑誌 41(1-2) 1993年4月1日
-
山口経済学雑誌 39(3-4) 1990年4月1日
-
山口経済学雑誌 39(1-2) 1990年4月1日
-
山口経済学雑誌 38(5-6) 1989年4月1日
-
鹿児島経大論集 27(3) 1986年
-
鹿児島経大論集 27(2) 1985年
-
『社会経済史学』 第67巻第2号、120-121頁 1900年1月1日
-
『東亜経済研究』 第61巻第4号 1900年1月1日
-
『山口経済学雑誌』 第53巻第6号 1900年1月1日
-
『山口経済学雑誌』 第53巻第5号 1900年1月1日
-
『山口経済学雑誌』 57(3) 1900年1月1日
-
『山口経済学雑誌』 57(2) 1900年1月1日
書籍等出版物
18-
九州大学出版会 2018年4月
-
山口大学経済学部古川澄明研究室発行 2017年2月
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山口大学経済学部古川研究室発行 2015年8月
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New Pump-Priming of Yamaguchi University 2014 2014年3月
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Kyushu University Press 2008年 (ISBN: 9784873789644)
-
中央経済社 2005年
-
中央経済社 2005年
-
The German unification and the Era preceding the Privatization-The Origin of the""Treuhandanstalt.""Kouji Okubayashi(ed.)The New Business System 2000年
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奥林康司編,現代の企業システム-経営と労働,税務経理協会 2000年
-
The confemporary Business History-Japan, Europa and America. 1999年
-
現代経営史-日本・欧米-流動書房 1999年
-
ミネルヴァ書房 1990年
-
1989年
-
経営学辞典,中央経済社 1989年
講演・口頭発表等
2-
International Symposium of the German Institute for Japanese Studies 2004年12月
-
Workshop of the DFG-JSPS-Project about the Lean production System in Japan and Germany 2002年3月
担当経験のある科目(授業)
6Works(作品等)
4共同研究・競争的資金等の研究課題
12-
日本学術振興会 科学研究費補助金・挑戦的萌芽研究 2016年4月 - 2019年3月
-
厚生労働省 厚生労働科学研究費補助金・食品の安全確保推進研究事業 2017年4月 - 2018年3月
-
日本学術振興会 科学研究費補助金・挑戦的萌芽研究 2014年4月 - 2017年3月
-
日本学術振興会 科学研究費補助金・基盤研究(C) 2010年4月 - 2014年3月
-
日本学術振興会 科学研究費補助金・基盤研究(C) 2009年4月 - 2012年3月
-
日本学術振興会 科学研究費補助金・基盤研究(B) 2002年4月 - 2004年3月
-
日本学術振興会 国際共同研究・日独科学協力事業 2000年4月 - 2002年3月
-
日本学術振興会 科学研究費補助金・基盤研究(B) 1998年4月 - 2001年3月
-
日本学術振興会 科学研究費補助金・基盤研究(C) 1998年4月 - 2001年3月
-
日本学術振興会 科学研究費補助金・基盤研究(C) 1995年4月 - 1997年3月
-
日本学術振興会 国際学術研究 1994年4月 - 1997年3月
メディア報道
2-
読売新聞西日本社 読売新聞西日本 2018年8月12日
-
日本経済新聞社 日本経済新聞 2018年5月28日 新聞・雑誌
その他
4-
下記の通り、研究実施を計画している。但し、調査先企業と日程については、調査を受け入れる企業側との折衝や海外共同研究者のスケジュールに応じて、一部変更せざるを得ない場合もあり得る。<br>8月30日土:関空/成田発→Frankfurt経由→Brussels <br> 9月01日月:Toyota 欧州事業統轄本部 in Brussels インタビュー <br> 9月04日木:Toyota in Turkey 視察・インタビュー <br> 9月08日月:Suzuki Hungary 視察・インタビュー <br> 9月10日水:Audi Hungary 視察・インタビュー <br> 9月12日金:VW Slovakia 視察・インタビュー<br>9月15日月:VW in Mosel (旧東独)工場視察・インタビュー <br> 9月17日水:Opel in Eisenach (旧東独)工場視察・インタビュー<br> 9月18日木~19日金:共同研究チーム内での研究成果とその取りまとめに関する Workshop<br>9月20日土:Frankfurt から帰国便搭乗(機中泊) <br> 9月21日日:関空/成田帰国 <br> <br> 研究実施計画の主要部分は海外調査であるが、その実施にあたって日本自動車メーカーを訪問する必要がある場合に限り、事情に応じて、日本国内の企業訪問を実施する。なお、調査計画は訪問先の事情に応じて調整・変更することもありうるが、また訪欧現地調査の目的達成のために、文科省旅費規程に従って、その上限の枠内で宿泊費を実費とし日当は必要最低額とすることで、現地調査の滞在日数を優先するものとする。<br> <br> 最終報告書をまとめる。研究成果を公表する準備と取り組む。
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下記の通り、研究実施を計画している。但し、調査先企業と日程については、調査を受け入れる企業側との折衝や海外共同研究者のスケジュールに応じて、一部変更せざるを得ない場合もあり得る。<br>8月30日土:関空/成田発→Frankfurt経由→Brussels <br> 9月01日月:Toyota 欧州事業統轄本部 in Brussels インタビュー <br> 9月04日木:Toyota in Turkey 視察・インタビュー <br> 9月08日月:Suzuki Hungary 視察・インタビュー <br> 9月10日水:Audi Hungary 視察・インタビュー <br> 9月12日金:VW Slovakia 視察・インタビュー<br>9月15日月:VW in Mosel (旧東独)工場視察・インタビュー <br> 9月17日水:Opel in Eisenach (旧東独)工場視察・インタビュー<br> 9月18日木~19日金:共同研究チーム内での研究成果とその取りまとめに関する Workshop<br>9月20日土:Frankfurt から帰国便搭乗(機中泊) <br> 9月21日日:関空/成田帰国 <br> <br> 研究実施計画の主要部分は海外調査であるが、その実施にあたって日本自動車メーカーを訪問する必要がある場合に限り、事情に応じて、日本国内の企業訪問を実施する。なお、調査計画は訪問先の事情に応じて調整・変更することもありうるが、また訪欧現地調査の目的達成のために、文科省旅費規程に従って、その上限の枠内で宿泊費を実費とし日当は必要最低額とすることで、現地調査の滞在日数を優先するものとする。<br> <br> 最終報告書をまとめる。研究成果を公表する準備と取り組む。<br>
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1.EU及び東欧経済圏の自動車産業におけるリーン経営方式の展開とトランスプラントに関する研究(日本学術振興会科学協力事業日独共同研究 研究代表者)<br> <br>研究の目的・内容<br>研究目的<br> 欧州での日独自動車企業の経営・生産システムについて,近年の,それらの変容と相違点を明らかにすることが,共同研究の目的である。自動車・部品産業分野では,企業間での合従連衡に見られるように,自動車メーカーの戦略変化による業界のグローバルな再編成が進んでいる。それに伴って経営・生産システムも「リーン生産システム」を基礎としながら戦略変化を体現して変容している。とりわけ1990年代に入って,EU及び東欧経済圏でも,そこを競争の舞台にして鎬を削る日独自動車企業は,経営・生産ネットワークを大きく変貌させており,戦略展開の新しい方向性と違いに,研究者の関心が集まっている。例えば,ロジスティックス・ネットワークの変化や,それに伴った工場内の労働組織や労使関係の変化,あるいは労働意識の変化など,実態調査されるべき新しい問題を投げかけている。経済的に自立的発展を模索する東欧諸国での日独自動車企業の「トランス・プラント」や、そこでの「リーン生産システム」の導入は,現地産業の発展,とりわけ経営・生産システムや労使関係の急変を招き,影響も小さくない。そうした新しい動向について,欧州での日独自動車企業の製造事業を事例にして,日独双方の研究者の視点から捉え,国際的比較研究を実施することが目的であった。日独双方は,日独自動車企業の欧州事業を対象にして現地インタビューを実施し,調査・研究の成果を持ち寄って議論を交えることを計画した。その場合に,特に強調したい点は,対象を捉える認識・研究方法の違いを,むしろ意識的に重視した点である。この相違が新しい研究方法の開発に繋がることを,双方で期待していたのである。<br> <br>研究の内容<br> 本プロジェクトは,1990年代に入ってからの欧州自動車産業の再編成の中で,その震源ともなってきた日独自動車企業が欧州地域で展開する製造事業において,「リーン生産システム」を基礎とした自動車企業の経営・生産システムと,それを体現するネットワーク全体が,どのような変容と,相違を示しているのか,といった点の解明を課題とした。主要な調査対象は,Volkswagenグループ(VW,AUDI,SKODA)と,トヨタ,日産の現地工場であった。日独自動車企業の経営・生産システムについて,自動車工場の現地調査を実施し、日独間で数回のworkshopを重ねて、研究成果のすり合わせを行った。そのさいに,「リーン生産システム」をめぐる日独関係学会での従前の議論とアプローチの相違点にも注目して、そこには,いかなる日独経営・生産システムの実態の相違が反映されているのか,といった点を