日本では、バブル経済の生成と崩壊を起因とした国家財政の破綻によって、1999年から市町村合併が推進された(平成の大合併)。政府では、自治体の最低人口規模を1万人とし、小規模自治体を最寄り都市に編入させて、消滅させることを意図した。小規模自治体のほとんどは山村であり、多くの山村が編入によって消滅した。しかしながら、山村の小規模自治体の中には、合併せず存続しているケースがある。そこで、そうした山村が、どのような基盤の上に成立しているのかを明らかにした。