川端 望
カワバタ ノゾム (Nozomu Kawabata)
更新日: 10/06
基本情報
- 所属
- 東北大学 大学院経済学研究科 経済経営学専攻 教授
- 学位
-
博士(経済学)(東北大学)経済学修士(東北大学)
- 連絡先
- nozomu.kawabata.b1
tohoku.ac.jp - J-GLOBAL ID
- 200901091650543088
- researchmap会員ID
- 1000056241
- 外部リンク
経歴
7-
2024年4月 - 現在
-
2007年4月 - 現在
-
1999年4月 - 2007年3月
-
1998年1月 - 1999年3月
-
1995年4月 - 1997年12月
-
1993年4月 - 1995年3月
-
1992年4月 - 1993年3月
学歴
3-
1989年4月 - 1992年3月
-
1987年4月 - 1989年3月
-
1983年4月 - 1987年3月
委員歴
16-
2024年9月 - 現在
-
2023年6月 - 現在
-
2021年9月 - 2024年9月
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2018年6月 - 2023年6月
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2017年 - 2023年3月
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2013年4月 - 2016年3月
-
2012年9月 - 2015年9月
-
2010年9月 - 2011年7月
-
2009年8月 - 2011年7月
-
2009年11月 - 2010年3月
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2006年4月 - 2008年3月
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2003年7月 - 2004年3月
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2002年5月 - 2003年3月
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2001年6月 - 2002年3月
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2000年7月 - 2001年3月
論文
60-
産業学会研究年報 40 37-55 2025年3月 査読有り
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研究年報『経済学』 81 23-52 2025年3月
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アジア経営研究 30(1) 77-92 2024年8月 査読有り
-
The Japanese Political Economy 49(2-3) 231-252 2023年11月7日 査読有り
-
研究年報『経済学』 79(1) 1-16 2023年3月 査読有り
-
社会科学 52(3) 1-22 2022年11月 査読有り
-
東日本大震災からの産業再生と地域経済・社会の展望 102-121 2022年3月
-
アジア経営研究 27 35-48 2021年8月 査読有り筆頭著者
-
社会科学 51(1) 1-31 2021年 査読有り筆頭著者
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Management for Sustainable and Inclusive Development in a Transforming Asia 255-271 2021年 査読有り
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粉体技術 12(10) 15-19 2020年10月 招待有り
-
中国投資 2020(7) 24-26 2020年4月 招待有り
-
中国経済経営研究 1(1) 26-32 2017年3月 招待有り
-
アジア経営研究 22 79-92 2016年8月 査読有り
-
震災復興は東北をどう変えたか:震災前の構造的問題,震災から5年目の課題,これからの東北の新たな可能性 122-133 2016年3月
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赤門マネジメント・レビュー 14(9) 451-494 2015年9月 査読有り
-
大連軟件和信息技術服務業発展報告(2014) 127-133 2014年11月 招待有り
-
東北大学大学院経済学研究科地域産業復興調査研究プロジェクト編『東日本大震災復興研究Ⅲ 震災復興政策の検証と新産業創出への提言』 207-234 2014年3月
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赤門マネジメント・レビュー 12(10) 669-698 2013年10月 査読有り
-
産業学会研究年報 28(28) 73-85 2013年3月31日 査読有り
MISC
34-
社会経済史学 91(3) 120-124 2025年11月
-
TERG Discussion Paper 492 1-20 2025年1月
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TERG Discussion Paper 490 1-19 2024年9月
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TERG Discussion Paper 489 1-39 2024年4月
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産業学会研究年報 39 238-239 2024年3月
-
TERG Discussion Paper 482 1-23 2024年3月
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2023年11月
-
TERG Discussion Paper 479 1-21 2023年9月
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日本大百科全書(ニッポニカ) 2023年1月19日
-
日本大百科全書(ニッポニカ) 2023年1月19日
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TERG Discussion Paper 469 1-12 2022年12月
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TERG Discussion Paper 452 1-34 2021年5月 最終著者
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産業学会研究年報 36 180-181 2021年3月
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経営史学 55(3) 74-75 2020年12月
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RIETI Discussion Paper Series 20-J(038) 1-30 2020年9月 筆頭著者
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TERG Discussion Paper 425 1-41 2020年6月 筆頭著者
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産業学会研究年報 35 153-154 2020年3月
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TERG Discussion Paper 395 1-23 2018年12月
-
RIETI Discussion Paper Series 17(J-066) 1-41 2017年10月
書籍等出版物
4-
ミネルヴァ書房 2005年11月30日
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2003年3月
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創風社 2002年4月
講演・口頭発表等
45-
アジア経営学会第33回全国大会 2026年9月12日
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日本鉄鋼協会第49回歴史を変える転換技術フォーラム研究発表会 2024年9月10日 日本鉄鋼協会 招待有り
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第62回産業学会全国大会 2024年6月8日 産業学会
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東京大学現代中国研究拠点オンラインセミナーシリーズNo.6「中国・アジア経済の歴史的展望」 2020年10月22日 東京大学社会科学研究所 招待有り
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アジア経営学会第27回全国大会 2020年9月12日
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“産能過剰,国企改革与競争中立”国際研討会 2019年9月27日 北京大学国家発展研究員 招待有り
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中国経済経営学会2018年度全国大会 2018年11月24日
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日本鉄鋼協会第175回春季講演大会 2018年3月19日
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全国日本経済学会2017年学術研討会 2017年6月17日
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中国経済経営学会・アジア政経学会・日本現代中国学会合同企画「加藤弘之『中国経済学入門』との対話 2016年11月6日 招待有り
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第4回公的支援の競争中立性をめぐる国際経済法研究会 2016年3月29日
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第8回 製鉄・資源に関するWork Shop(還元研究会) 2016年1月26日
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「エレクトロニクス産業の『部品化』と東アジア企業」研究会 2015年12月16日
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日本鉄鋼協会・日本金属学会関西支部 鉄鋼プロセス研究会・材料化学研究会平成27年度第2回合同見学会・講演会 2015年11月16日
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アジア経営学会第22回全国大会 2015年9月12日
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日本学術振興会製銑第54委員会平成25年度6月期本委員会(第184回) 2014年6月26日
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日本鉄鋼協会高温プロセス部会製鉄プロセスフォーラム次世代製鉄研究Gr主催ワークショップ「最新のシェールガス事情と東アジアの鉄鋼企業動向並びに還元鉄製造技術を学ぶ」 2013年7月16日
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産業学会第50回全国研究会 2012年6月9日
-
産業学会第50回全国研究会 2012年6月9日
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第19回アジア経営学会東部部会 2012年5月19日
担当経験のある科目(授業)
7-
2023年4月 - 現在
-
2022年4月 - 現在
-
2005年4月 - 現在
-
2022年3月 - 2022年3月
-
1998年1月 - 2005年3月
共同研究・競争的資金等の研究課題
21-
日本学術振興会 科学研究費助成事業 基盤研究(C) 2024年4月 - 2028年3月
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同志社大学人文科学研究所 第21期第16研究 2022年4月 - 2025年3月
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日本学術振興会 科学研究費助成事業 基盤研究(C) 基盤研究(C) 2020年4月 - 2023年3月
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日本学術振興会 科学研究費助成事業 基盤研究(C) 基盤研究(C) 2020年4月 - 2023年3月
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経済産業研究所 2020年4月
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日本学術振興会 科学研究費助成事業 基盤研究(B) 基盤研究(B) 2017年4月 - 2020年3月
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日本学術振興会 産学協力研究委員会調査研究助成 2018年2月 - 2018年12月
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日本学術振興会 科学研究費助成事業 基盤研究(C) 基盤研究(C) 2012年4月 - 2015年3月
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日本学術振興会 科学研究費助成事業 基盤研究(A) 基盤研究(A) 2010年4月 - 2014年3月
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日本学術振興会 科学研究費助成事業 基盤研究(B) 基盤研究(B) 2010年4月 - 2013年3月
-
日本学術振興会 科学研究費助成事業 基盤研究(C) 基盤研究(C) 2009年 - 2011年
-
日本学術振興会 科学研究費助成事業 基盤研究(C) 基盤研究(C) 2007年 - 2009年
-
日本学術振興会 科学研究費助成事業 基盤研究(C) 基盤研究(C) 2006年 - 2007年
-
日本学術振興会 科学研究費助成事業 基盤研究(B) 基盤研究(B) 2000年 - 2003年
-
日本学術振興会 科学研究費助成事業 基盤研究(B) 基盤研究(B) 2000年 - 2003年
-
日本学術振興会 科学研究費助成事業 若手研究(B) 若手研究(B) 2001年 - 2002年
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日本学術振興会 科学研究費助成事業 奨励研究(A) 奨励研究(A) 1997年 - 1998年
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日本学術振興会 科学研究費助成事業 基盤研究(B) 基盤研究(B) 1996年 - 1997年
-
日本学術振興会 科学研究費助成事業 奨励研究(A) 奨励研究(A) 1996年 - 1996年
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日本学術振興会 科学研究費助成事業 一般研究(C) 一般研究(C) 1994年 - 1995年
学術貢献活動
13メディア報道
4-
東京新聞 2025年6月21日 新聞・雑誌
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産業新聞社 日刊産業新聞 2020年10月19日 新聞・雑誌
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日刊市況通信社 メタル・リサイクル・マンスリー 538号 2016年11月1日 新聞・雑誌
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河北新報 2008年1月 新聞・雑誌
その他
7-
2015年4月 - 2015年4月中国大連市におけるソフトウェア・情報サービス産業クラスターの発展の研究を通して,日中ITビジネス・ネットワークを通した共生社会を展望する。
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2011年4月 - 2011年4月本研究は、中国東北部におけるソフトウェア・情報サービス産業の発展において若年層の日本経験が果たす役割を事例として、若年人材の国際移動が低炭素型知識集約社会の形成に貢献する可能性と条件を研究するものである。同地域では、中国の若者が日本への留学・就職などの移動によって技術や経営の能力を身につけ、帰国したことが、産業形成に影響を与えていると思われる。また、ひとたび産業が形成された後も、中国企業にはたらく管理者・技術者が日本での開発プロジェクトに参画したり、中国企業が日本支社を開設して人材を派遣したり、中国人留学生を採用したりするなど、国際移動を通した能力形成 が行われていると思われる。本研究はその実態を、技術者・経営者層の世代の違い、家族形態や家族意識の影響などを踏まえながら社会学的に分析する。これにより、新興国の低炭素型知識集約社会への移行の可能性と条件を解明することができるであろう。
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2009年4月 - 2009年4月カーボンチェーンの革新による低炭素型産業発展を探求する。カーボンチェーンとは、産業連関をCO2排出とその削減という観点からとらえたものである。
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2008年4月 - 2008年4月中国のコークス産業・鉄鋼業における温室効果ガス削減と省エネルギーの技術的・経済的可能性に関する研究
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2005年4月 - 2005年4月中国山西省のコークス・製鉄業における温室効果ガス削減と省エネルギーの技術的・経済的可能性を、産業組織の変動、経営発展、クリーン開発メカニズムの適用可能性を中心に研究する。
社会貢献活動
1