川口 有一郎

J-GLOBALへ         更新日: 18/12/26 03:38
 
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研究者氏名
川口 有一郎
 
カワグチ ユウイチロウ
所属
早稲田大学
部署
商学学術院 大学院経営管理研究科
職名
教授
学位
工学博士(東京大学), 工学修士
科研費研究者番号
30245162

研究分野

 
 

学歴

 
 
 - 
1979年
防衛大学校 工学部 土木工学科
 

委員歴

 
2006年
   
 
国土交通省社会資本整備審議会不動産部門 臨時委員(2006年)
 
2006年
   
 
財務省独立行政法人評価委員会住宅金融支援機構分科会 分科会長(2006年~)
 
2006年
   
 
財務省財政制度等審議会国有財産分科会 臨時委員 2006年~
 
2010年
   
 
内閣府資産の有効活用に関する検討会 委員 2010年
 
2012年11月
   
 
内閣府不動産・インフラ投資市場活性化方策に関する有識者会議座長2012年11月~
 

受賞

 
2003年5月
土木学会技術開発賞(都市鉄道計画地理情報システム)受賞
 
1992年
応用測量学会論文奨励賞
 
1985年11月
第1回応用測量論文最優秀賞授与
 

論文

 
東京市場の回復と今後の展望〜リスクオン・リスクオフ時代の不動産投資戦略〜
川口有一郎 他
不動産証券化ジャーナル   Vol.8    2012年7月
新しい不確実性の時代と不動産のリスクマネジメント
川口 有一郎
(㈱)ティーマックス リスクマネジメント2012   7-13   2012年6月
空間的自己相関を考慮した不動産賃料の予測に関する実証比較
瀬谷創、堤 盛人、吉田 靖、川口 有一郎
JAREFEジャーナル(日本不動産金融工学学会)   No 5 1-25   2011年12月
Jリート市場創設 10周年を迎えて(Jリートの進化)
川口 有一郎
資本市場   (財)資本市場研究会   No.314 4-15   2011年10月
A Prediction of the Japanese Real Estate Market in 2010
Yuichiro Kawaguchi
PREA   54   2010年

Misc

 
環境価値の測り方ー調査票に起因するバイアスの検定
川口有一郎
測量The Journal of Survey,   vol.49,No.8   59-63   1999年
不動産投資への活用
川口有一郎
企業会計 Vol.56 No.6 (中央経済社)   26-33   2004年
不動産投資の現状と課題 -代替資産から新たな基本資産へー
川口有一郎
証券アナリストジャーナル Vol.42 No.11 (日本証券アナリスト協会)   6-19   2004年
京都大学経済研究所応用金融工学部門創立記念シンポジウム
川口 有一郎
京都大学経済研究所      2001年
地籍国際シンポジウム
川口 有一郎
日本土地家屋調査士連合会      2000年

書籍等出版物

 
不動産エコノミクス〜資産価格の7つの謎と住宅価格指数
川口 有一郎
清文社   2013年2月   
アップル叢書第136号 〜川口有一郎教授に聞く〜デフレ脱却のための不動産投資
川口 有一郎・三菱UFJ信託銀行不動産コンサルティング部
2010年11月   
不動産マーケットの再浮上の条件
川口有一郎・三菱UFJ信託銀行不動産コンサルティング部
日経BP社   2009年7月   
住宅市場動向に関する指標のあり方
川口有一郎(早稲田大学)
国土交通省   2009年3月   
投資家と市場
ウィリアム・F・シャープ 監訳 川口 有一郎 ・(社)不動産証券化協会不動産ファイナンス研究会訳
日経BP社   2008年6月   

競争的資金等の研究課題

 
ビッグデータを用いた不動産市場における社会的動学の特性に関する研究
研究期間: 2014年4月 - 2017年3月
不動産市場に関する新聞記事のニュースが、将来のファンダメンタルズおよび価格に関する投資家の信念の形成に与える影響を分析し、不動産株価と大量の新聞記事の間に因果関係を見いだすためのテキストマイニングの方法を提案した。また、この方法を用いて、現在の不動産価格ブームが持続可能なものであるのか、あるいはいずれバーストするものであるのかのナウキャスト(Now Casting)の可能性を示した
科学研究費助成事業(早稲田大学): 科学研究費助成事業(基盤研究(C))
研究期間: 2014年 - 2016年
住宅価格形成と金融に関する長期展望
研究期間: 2012年4月 - 2015年3月
本研究の成果は、不動産の価格高騰に伴う「過少投資」の問題と経済成長との関連性について理論的に分析を行い、一定の知見を得た。この過少投資現象は、アジア諸国全般にも観測されるので、アジアでの系統だった土地政策が必要である。日本はその知見と経験を活用すべきである。もう一つ研究成果は、少子・高齢化や技術イノベーションを伴う雇用調整などの環境変化の中で、経済安定化の機能が十分には働かないことを示唆した点にある。今後の政策課題は新たな技術革新による雇用減と需要減少の効果を緩和するような、長期の政策であ...
不動産ファイナンスの理論と応用
ファイナンス理論の中心的な課題は、資産の期待リターンとリスクとの均衡関係、言い換えるならば、資産価格がリスク・リターンをどう評価するかを検討することにある。不動産ファイナンス研究の世界においてもそのことは例外でない。まず第1に、不動産市場におけるさまざまなリスクをいかに認識し、かつ具体的にどのようにしてリスクの大きさを測定するかを議論した。第2に、認識されたリスクを制御・回避していくために、どのような新しい金融金融資産が必要でありかつ有効であるかを、ファイナンス理論を基礎にし、さらに近年発...
経済金融工学的アプローチによる不動産価格形成メカニズムの研究
首都圏の新築マンションのマクロ統計データを用いて、バブル期からバブル崩壊の過程で人々の期待がどのように変化してきたかを定式化し、価格形成メカニズムの実証分析をおこなった。また、資産運用物件データに関して、ヘドニック価格関数を推定しインデックスを作成後、情報効率性の検定と可変リスクプレミアムの推計をおこなった。(中村)日本とドイツの住宅需要の国際比較を、ミクロ計量経済学的手法に基づいて行った。具体的には、mixed logit modelを用いて、両国間の相違を、選好と社会人口学的特性の相違...

社会貢献活動

 
日本経済新聞社(経済教室)
【】  日本経済新聞社(経済教室)  2011年7月
遅れる大都市圏のビル耐震化r民間資金柱に改修推進を(ファンドが改修しREITに売るのも一案、REITの資金不足解消へ税制改正検討を)
NHK(クローズアップ現代)
【】  NHK(クローズアップ現代)  2007年11月
NHK
【】  NHK  2005年10月
不動産投資ファンドの現状分析

その他

 
財務省総合政策局研修部高等研修(証券化講義、年に6時間実施)2006年〜継続