姉川 知史

J-GLOBALへ         更新日: 18/11/21 03:22
 
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研究者氏名
姉川 知史
 
アネガワ トモフミ
eメール
anegawakbs.keio.ac.jp
URL
http://www.kbs.keio.ac.jp/anegawalab/
所属
慶應義塾大学
部署
大学院経営管理研究科経営管理専攻
職名
教授
学位
博士(イェール大学), 修士(東京大学), 学士(東京大学), 学士(東京大学)
科研費研究者番号
80159417

研究分野

 
 

経歴

 
1983年4月
 - 
1991年3月
大学助手(大学院経営管理研究科附属ビジネス・スクール)
 
1983年4月
 - 
1991年3月
大学助手(大学院経営管理研究科)
 
1991年4月
 - 
1999年3月
大学助教授(大学院経営管理研究科附属ビジネス・スクール)
 
1991年4月
 - 
1999年3月
大学助教授(大学院経営管理研究科)
 
1999年4月
   
 
大学教授(大学院経営管理研究科附属ビジネス・スクール)
 

学歴

 
1977年4月
 - 
1978年3月
東京大学 経済学部 経営学科
 
1984年9月
 - 
1991年5月
イェール大学 大学院 経済学専攻課程 (経済学)
 
1973年4月
 - 
1977年3月
東京大学 経済学部 経済学科
 
1978年4月
 - 
1983年3月
東京大学 経済学研究科 (経営学)
 
 
 - 
1980年3月
東京大学 経済学研究科 (経営学)
 

委員歴

 
1994年9月
 - 
2000年9月
国際ビジネス研究学会  編集委員
 
1995年10月
 - 
1997年
厚生省  創薬ビジョン委員
 
1998年
 - 
1998年
通商産業省  平成10年度 調査研究事業「医療機器産業に関する調査研究事業研究会委員」
 
2002年2月
 - 
2004年
大学基準協会  経済学系教育基準検討委員会委員
 
2002年
   
 
医療科学研究所  研究助成選考委員
 

論文

 
企業内分業としての多国籍企業-内部化の理論,企業成長と不確実性
姉川知史
組織科学   17(1) 48-56   1983年3月   [査読有り]
多国籍企業の理論として,取引費用の「内部化」の理論と企業成長理論の2つが有用であるとして,その応用を検討とした。
技術移転と多国籍企業
姉川知史
慶應経営論集   4(3) 72-84   1983年   [査読有り]
多国籍企業による国際的技術移転の問題を検討するときに,情報財の特性である「排除不可能性」,「専有不可能性」を,情報財の生産,取引,消費主体である企業を前提にして検討した。
多国籍企業における企業内人的資源配分
姉川知史・北村隆之
慶應経営論集   5(3) 14-25   1984年   [査読有り]
Heal=Horiによって検討された情報交換を企業内分業に適用して,多国籍企業を企業内人的資源配分に適用した。
Performance and Individual Characteristics of the U.S. Energy Firms
姉川知史
慶應経営論集   10(3) 1-12   1993年   [査読有り]
アメリカ合衆国の石油企業の企業業績をq比率を用いて検討した。株式利益率,会計的利益率では捉えきれない企業間の業績の相違がq比率によって捉えられることを示した。
Corporate Restructuring of the U.S. Energy Firms
姉川知史
慶應経営論集   12(2) 49-67   1994年   [査読有り]
1980年代のアメリカ合衆国の石油企業のリストラクチュアリングを対象にして,買収企業,買収対象企業,買収防御企業に分類して,それぞれの企業価値がどのように変化したかを検討した。

Misc

 
グランド・デザイン策定の融合型教育―新しいマネジメント教育の方法論と評価―
姉川 知史
慶應経営論集   29(1)    2012年3月
東日本大震災に関する提言のありかたについて―グランド・デザイン策定の融合型教育フォーラムによる方法論評価
姉川 知史
慶應経営論集   30(1)    2014年3月
医薬品研究開発の社会的分業,価格規制,市場競争の制度イノベーション分析」
姉川 知史
平成22-24年度 科学研究費補助金 研究報告書      2013年4月

講演・口頭発表等

 
Hotelling Valuation Principle by the Multi-Capital q Theory
姉川 知史
The Tenth World Congress of the International Economic Association   1992年8月28日   International Economic Association
Crude Oil Price and the Value of the U.S. Energy Firms: Hotelling Valuation Principle by the Multi-Capital q Theory
姉川知史
理論・計量経済学会   1992年10月4日   理論・計量学会
石油企業の資産評価について,一定の条件の下で,価格と限界費用の差と埋蔵量との積によって表示できるというHotelling Valuationが成立することを検証した。
Corporate Restructuring of the U.S. Energy Firms
Anegawa Tomofumi
Far Eastern Meeting of the Econometric Society   1993年6月27日   Econometric Society
1980年代のアメリカ合衆国の石油企業のリストラクチュアリングを対象にして,買収企業,買収対象企業,買収防御企業に分類して,それぞれの企業価値がどのように変化したかを検討した。
Vertical Integration of the U.S. Energy Firms
Anegawa Tomofumi
理論・計量経済学会   1993年10月   理論・計量経済学会
石油企業の原油生産部門と精製・販売部門との間の垂直統合が,石油価格変動と企業価値変動とどようの関係するかを検討した。
Takeover of U.S. Energy Firms - A Multi-Capital Valuation -
Anegawa Tomofumi
理論・計量経済学会   1994年9月24日   理論・計量経済学会
石油企業の資産を区別して,多数資本財の理論を策定し,それぞれの資産価値と企業価値の間の関係を検討して,テークオーバーを分析した。

担当経験のある科目

 

Works

 
事例教材『ロシア連邦の商品取引所』
姉川 知史   その他   1993年
事例教材『日米電気通信交渉1989:背景』
姉川 知史   その他   1994年
事例教材『日米電気通信交渉1989-Linn Williams 元USTR次席代表の見解』
姉川 知史   その他   1994年
事例教材『日本企業の知的財産権組織ノート』
姉川 知史   その他   1994年
事例教材『新日本製鐵株式会社の知的財産権組織』
姉川 知史   その他   1994年

競争的資金等の研究課題

 
医薬品研究開発の再構築-価格規制,R&Dマネジメント,プロジェクト評価,資金調達(15K03524)
文部科学省・日本学術振興会: 科学研究費補助金(文部科学省・日本学術振興会)
研究期間: 2015年4月 - 2019年3月    代表者: 姉川知史
医薬品研究開発の社会的分業、価格規制、市場競争の制度イノベーション分析(22530239)
文部科学省・日本学術振興会: 科学研究費補助金(文部科学省・日本学術振興会)
研究期間: 2010年4月 - 2013年3月    代表者: 姉川知史
健康と医療の地域格差とその収斂に関する経済分析と政策評価(H22-政策・一般-011)
厚生労働省: 厚生労働科学研究費補助金
研究期間: 2010年4月 - 2012年3月    代表者: 姉川知史
この研究では,第1に主観的健康水準を表す健康指標に注目して,その指標としての性質を検討した。第2に,医療に関する地域間格差の収斂を検討した。また,主観的健康指標として,国民生活基礎調査の「ストレス」に関係する質問項目を平均した「ストレス指標」を作成し,その傾向を明らかにし,さらに決定要因を検討した。
結果と考察:
 健康意識と密接に関連する主観的健康指標として「悩み・ストレス」の要因の重要性が示された。ここで,国民生活基礎調査の個票を使用した健康の決定要因の研究を実施したが,被説明変数と説...
健康水準、医療社会資本、経済的要因の地域格差の研究 (H20-政策・一般-001)
厚生労働省: 厚生労働科学研究費補助金
研究期間: 2008年4月 - 2009年3月    代表者: 姉川知史
 社会保障の制度設計では医療のアクセスの公平性(equity)と制度の効率性(efficiency)の確保が必要である。健康や疾病,医療費,医療に関する地域格差については広く分析されているが,その長期的動向と原因については必ずしも検討されていない。この研究では健康水準,医療費,医療資本の3者について,1981年-2005年の都道府県単位の各種の長期データを用いて検討し,長期的な地域格差の収斂と分散の現状と原因を分析した。
研究方法:
 第1に,平均余命,死因別死亡率等のデータを健康指標とし...
医療保険、医療費抑制、医療技術、医療の質の研究-医薬品価格規制と研究開発(H17-政策-一般-011)
厚生労働省: 厚生労働科学研究費補助金
研究期間: 2005年4月 - 2008年3月    代表者: 姉川知史
 日本の医薬品を題材として検証した。医療保険,医療費,医療技術,医療の質の4つの政策課題の関係について検討した。
 次のことがわかった。第1に,医薬品企業の株式収益率のモデルは処方薬販売を中心とする大規模医薬品企業には当てはまるが,中規模医薬品企業,OTC医薬品企業は説明できなかった。1980年代初頭の大きな薬価引き下げは,株式収益率を大きく低下させた。しかし,1990年代後半の薬価改定は直ちには株式収益率を低下させなかった。また,大規模医薬品企業に対する薬価改定の負の効果は減少した。それ...