中学校における学校保健活動のあり方を検討するため,新潟県下の中学校237校を対象に,1996・97年の入学生を3年生まで追跡し,学校別にう蝕状況と保健活動実施状況を,また,同入学生の小学校でのう蝕状況を追跡調査した。この間に発生したう歯数(DFT発生量)を少ない群と多い群とに群別し,小・中学校でのフッ化物洗口の実施状況を考慮のうえ,これらの関連性について分析した。1.中学校におけるDFT発生量は,小・中学校でのフッ化物洗口実施状況により有意な差が認められた。2.学校保健活動の実施率は,全中学校では80%以上が8項目,50%未満が11項目であり,フッ化物洗口の実施状況により異なった。3.DFT発生量が少ない群で学級活動における歯の保健指導,養護教諭らによる歯の保健指導,歯周疾患の予防指導,臨時歯科検診などの実施率が高かった。また,数量化II類による解析の結果,フッ化物洗口の実施,小学校1年生でのDFTが少ないというアイテムが,上記保健活動項目の実施で大きな寄与度を示した。以上から,中学生のう蝕発生を抑制するには,フッ化物の応用とともに中学校での科学的な歯科保健教育の実施,幼児期からの継続した歯科保健管理が重要である。