「直接法」をめぐる議論は、単に媒介語を使用するかどうかという点に矮小化されがちである。19世紀末から始まった言語教育改革運動を「事柄教育」から「表現教育」への転換と位置づけ、本来の直接法は知識伝授型教育を脱却することを目指した点で、創価教育の考え方に通じることを論じた。