
松井 修視
マツイ シュウジ (Shuji Matsui)
更新日: 2018/11/03
基本情報
- 所属
- 関西大学 社会学部社会学科メディア専攻 教授
- 学位
-
法学修士
- 研究者番号
- 00249682
- J-GLOBAL ID
- 200901066438609228
- researchmap会員ID
- 1000123332
研究キーワード
5研究分野
1学歴
2-
1977年
-
- 1972年
論文
11-
法学セミナー(日本評論社) 2003年12月号 56~58頁 2003年12月
-
法律時報 74巻12号(通巻924号) 67~70頁 2002年11月
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総合ジャーナリズム研究 2002年春季号(180号) 44~49頁 2002年4月
-
県立長崎シーボルト大学国際情報学部紀要 創刊号 79~90頁 2000年12月
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法学セミナー(日本評論社) 1999年10月号 28~30頁 1999年10月
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大分県立芸術文化短期大学研究紀要 第34巻 181~191頁 1996年12月
-
福岡の暮らしと自治(福岡県自治体問題研究所) 第208号 1~4頁・210号 12~16頁・212号 5~ 1995年
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私学研修(私学研修福祉会) 第118号 114~126頁 1990年7月
-
新聞研究(日本新聞協会) 1982年11月号 33~38頁 1982年11月
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大憲論叢(西日本短期大学) 第19巻 1・2合併号 105~137頁 1979年3月
-
福岡大学大学院論集 第6巻第1号 69~84頁 1974年12月
MISC
8-
法律時報(日本評論社) 79巻13号(通巻990号)37~56頁 2007年12月1日
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月刊 ヒューマンライツ 第233号2~11頁 2007年8月10日
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法律時報(日本評論社) 78巻13号(通巻977号)38~55頁 2006年12月1日
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弘文堂 「報道の自由」「意思形成過程情報」「インカメラ審査」「ヴォーン・インデックス手続」「グローマー応答拒否」「国民総背番号制」「裁判の公開」「取材源の秘匿」「取材の自由」「取材物の証拠利用」「センシティブ情報」「ビデオ・CDレンタル業」 ”867~869頁,44頁,70頁,90頁,249~250頁 2002年6月
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大阪地方裁判所に提出(乙第29号証)本論文は、上記著書(8)において公表 2001年11月
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福岡高等裁判所に提出(甲第18号証)本意見書は、上記判例研究(6)(7)として公表 2000年3月
-
福岡の暮らしと自治(福岡県自治体問題研究所) 第216号 6~9頁 1995年12月
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福岡の暮らしと自治(福岡県自治体問題研究所) 第104号 担当部分(分担)報告書のまとめ(1~14頁) 1986年9月
書籍等出版物
14-
日本評論社 第2部「早稲田大学名簿提供事件」、第3部「ドイツにおける表現の自由」 2006年4月
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法律文化社 第一講「情報社会と人間」 2006年4月
-
法律文化社 第10講「情報公開制度」 2003年3月
-
信山社 「『報道の自由』と法廷におけるカメラ取材」 2002年8月
-
法律文化社 第6講「インターネット時代の著作権と情報の自由」 1999年7月
-
法律文化社 第一講「情報社会と人権」 1998年5月
-
法律文化社 第3章第2節「報道の自由と公正な裁判」、第3章第3節「情報公開」、第4章第4節「著作権」、第4章第5節「報道の自由と犯罪報道」、第6章第2節の[2]「マルチメディアと著作権」 1998年4月
-
信山社 第二部「情報公開制度上の『グローマー回答』の問題点-アメリカ合衆国のCIA関係の判例を手がかりに-」 1997年8月
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大分県立芸術文化短期大学研究紀要 1995年12月
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法律文化社 第3章第2節「報道の自由と公正な裁判」、第3章第3節「情報公開」、第4章第6節「報道の自由と犯罪報道」 1993年1月
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”法律文化社 第3章第4節「情報公開の手続と救済方法(1)アメリカ合衆国」,第4章第4節「コンピュータ行政とプライバシー」” 1983年12月
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大憲論叢(西日本短期大学) 1980年3月
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時事通信社(前掲著書1) 1979年10月
-
時事通信社 第2章「反論権」 1979年10月
講演・口頭発表等
5-
1999年5月
-
1991年5月
-
1988年11月
-
1977年12月
Works(作品等)
8-
1998年12月