坂本 秀夫

J-GLOBALへ         更新日: 19/01/26 03:15
 
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研究者氏名
坂本 秀夫
所属
明星大学
部署
経済学部経済学科
職名
教授
学位
商学修士(早稲田大学大学院), 博士(商学)(中央大学)
科研費研究者番号
90196098

研究分野

 
 

経歴

 
1976年4月
 - 
1977年3月
無職(自宅研修)
 
1979年4月
 - 
1981年3月
早稲田大学大学院商学研究科 特殊学生(研究生)
 
1981年4月
 - 
1982年3月
無職(自宅研修)
 
1987年4月
 - 
1990年5月
富士短期大学 経営学科 専任講師
 
1988年4月
 - 
1993年3月
中小企業事業団・中小企業研究所 客員研究員
 

学歴

 
1972年4月
 - 
1976年3月
早稲田大学 商学部 
 
1977年4月
 - 
1979年3月
早稲田大学大学院 商学研究科 商学専攻
 
1982年4月
 - 
1987年3月
早稲田大学大学院 商学研究科 商学専攻
 

委員歴

 
1984年9月
 - 
1985年3月
調布市商工振興ビジョン策定委員会  専門委員
 
1987年10月
 - 
1992年9月
オフィス・オートメーション学会(現・日本情報経営学会)  幹事
 
1991年10月
 - 
1999年9月
日本流通学会  幹事
 
1992年4月
 - 
2002年3月
(社)商業施設技術団体連合会教育委員会  教育委員
 
1993年4月
 - 
1997年3月
中小企業事業団中小企業海外事業活動動向調査委員会  委員
 

受賞

 
2005年9月
第2回日本商業施設学会賞(優秀作品賞)
 
2005年10月
第9回日本流通学会賞
 

論文

 
農山村型および都市型フードデザート問題の比較検討
明星大学経済学研究紀要(明星大学)   50(2) 1-17   2018年12月
日本においてFDs問題が顕在化したのは平成12年(2000年)頃からであるが、FDs問題は農山村型および都市型FDs問題に峻別しなければならない。本論文では、両者の間には、FDs問題の捉え方やその発生要因等において明確な差異があることを明らかにした。そのうえで、農山村であれ都市部であれ、「きずな社会」の再構築がFDs問題解決に向けての最重要課題となり、まずは「居場所づくり」が肝要であるとの提言を行った。(1-17頁)
買物弱者問題の検討
明星大学経済学研究紀要(明星大学)   48(2) 37-50   2016年12月
近年、「買物弱者問題」が地方の過疎地のみならず、都市部でも深刻な社会問題として急浮上している。本論文では、買物弱者問題の本質や問題解決の方向性について具体的な検討を重ねている。問題解決の方向性としては、「移動販売」「買物代行」「宅配」「配食サービス」「送迎バス」「デマンド交通」「店をつくる」「店を引継ぐ」などが鍵となる。また、問題解決の主体について、最後の砦は行政依存しかないことを明らかにしている。(37-50頁)
零細小売商業施設の諸問題と存在意義
日本商業施設学会誌   (12) 1-11   2013年11月
従来の零細小売業問題は商業における大と小との対抗関係を軸として生じ、問題の解決策もそのような視点から考慮されていた。しかし、中心市街地の空洞化現象やフードデザート問題などとの関連から生じた新たな零細小売業問題の発生は、事態をより複雑化させている。「業者」の消滅ではなく、「施設」の消滅こそがよりクローズアップされているということで、本論文では、零細小売商業施設の存在意義(社会的有用性)を追究した。(1-11頁)
零細小売業問題の捉え方について
明星大学経済学研究紀要(明星大学)   44(1) 17-38   2012年12月
本論文では、零細小売業に関する主要研究者4名(出家健治、番場博之、馬場雅昭、李東勲)の研究内容を分析し、「零細小売業問題の捉え方」を浮き彫りにした。4名の研究内容のどれもが刺激的であり、また議論が分かれる点も多々あった。それだけに「零細小売業問題」の問題性はあまりにも大きくかつ複雑であることが再確認できた。残る課題は、落ちこぼれゆく大半の零細小売業にどのように光を当てていくかである。(17-38頁)
中小小売業の存在意義とまちづくり3法改正後の課題
中小商工業研究(全商連付属・中小商工業研究所)   (92) 10-21   2007年7月
中小小売業(とりわけ1~2人規模店)を取り巻く環境条件は,近年,ますます厳しくなっている。かかる状況のもと,いわゆる「まちづくり3法」は2006年,改正法下での新たなスタートを切った。本論文は,中小小売業とりわけ零細小売業の存在意義をとくにまちづくりと連関させた意味での社会的側面から解明したうえで,これからの有効なまちづくりに向けて地域商業者・商店街に対するいくつかの具体的提言を行ったものである。(10-21頁)

書籍等出版物

 
現代流通の諸相
同友館   2016年1月   
本書は拙著『現代流通の解読(三訂版)』(同友館、平成20年)を発展継承したものである。本書の大きな特徴は、流通論として確保すべき不変的な部分は保持しつつも、近年の日本の流通を大きく規定する諸問題に関する実態分析、中小流通業者の生き残り策に関する提言、中小商業問題(「新たな」零細小売業問題を含む)に関する分析、流通政策に関する分析と提言を流通弱者、国民本位の立場から行っている点にある。なお、本書は『日経ビジネス』(2016年4月25日号)にて紹介された。全366頁(A5版)
日本中小商業問題の解析(改訂版)
同友館   2010年7月   
本書は旧著の改訂版である。旧版刊行後、平成16年・19年と2回の「商業統計」の新たな公表といわゆる「まちづくり3法」の改正など、流通を取り巻く状況に関して大きな変化があった。「商業統計」に関わる分析内容については全面的な書き直しを行い、「まちづくり3法」の改正についても新たな分析を追加している。そのほか、必要と思われる部分については加筆修正または削除を行い、文章表現上の若干の手直しも行っている。全405頁(A5版)。
現代流通の解読(三訂版)
同友館   2008年10月   
本書は旧著の三訂版である。改訂版刊行後も,「平成16年・商業統計(予備調査)」,「平成19年・商業統計(本調査)」や「まちづくり3法」の改正など,大きな状況変化が生じた。本書では,「商業統計」に関わる分析内容については全面的な書き直しを行い,「まちづくり3法」の改正については新たに節を設け,分析を展開している。そのほか,改訂版刊行後の状況変化から必要と思われる部分の手直しも行っている。全354頁(A5版)。
現代マーケティング概論(第2版)
信山社   2005年9月   
本書は旧著の改訂版である。旧著刊行後,マーケティングを取り巻く環境条件も大きく変容している。本書には,旧著ではまったく触れられていない多くの事柄が盛り込まれている。たとえば,AMAの2004年度のマーケティング定義,インターネット広告,インターネット調査,製販同盟などについてがそれである。そのほか,理論および実態説明に関して陳腐化した箇所の修正も行われている。全292頁(A5版)。
現代中小商業論
同友館   2012年1月   
本書は拙著『日本中小商業問題の解析(改訂版)』(同友館、平成22年)を、大学用テキストとして再編成したものである。前著と比較して本書では総計70頁分相当の圧縮がなされているが、基本的な章構成はほとんど変わっていない。「中小商業論」に関わる標準的な大学用テキストの類は、著者が知る限りほぼ皆無であるが、この点に本書刊行の大いなる意義があるものと思う。全340頁(A5版)。

講演・口頭発表等

 
規制緩和と中小小売業
日本流通学会第3回全国大会   1989年11月   
本発表(自由論題報告)は「富士論叢(富士短期大学)第35巻第1号掲載論文」執筆のもととなったものであり,したがって趣旨は当該論文と同様である。
岩手県盛岡市におけるロードサイトショップの展開状況とその影響
日本流通学会関東・甲信越部会   1993年7月   
本発表は「富士論叢(富士短期大学)第38巻第1‐2号掲載論文」執筆のもととなったものであり,したがって趣旨は当該論文と同様である。
流通規制緩和批判
日本流通学会第10回全国大会   1996年10月   
本発表(統一論題報告)は「フジ・ビジネス・レビュー(富士短期大学)第13号掲載論文」の執筆のもととなったものであり,したがって趣旨は当該論文と同様である。
規制緩和と流通資本の動向
第31回協同組合研究総会   1997年2月   
本発表(統一論題報告)は「経営教育(日本マネジメントスクール)第150号掲載論文」執筆のもととなったものであり,したがって趣旨は当該論文と同様である。
流通政策の転換に関する若干の考察
流通経済研究会第26回全国大会   1998年6月   
本発表(統一論題報告)は「フジ・ビジネス・レビュー(富士短期大学)第16号掲載論文」執筆のもととなったものであり,したがって趣旨は当該論文と同様である。

Works

 
日本における中小商業問題をめぐっての一考察(修士論文)
その他   1979年1月
近年,大型店対中小商店の紛争はますます激化している。大店法が施行されてもなお,実力行使による出店阻止や裁判闘争が絶えない。大型店の勢力はますます強化され,中小商店は後退を余儀なくされている。かかる状況のなか,本論文は,大型店対中小商店の紛争の解決策を求める観点から考察を進め,今後の中小商業はいかに生き残っていくべきかという方向性を提言した。
「研究報告書」調布市商工会地域商工振興ビジョン
編 者:調布市商工振興ビジョン策定委員会共著者:十合 晄,坂本秀夫,高橋敏夫,他3名   その他   1985年3月
(担当部分:第4章 調布市小売商業振興ビジョン)まず,調布市小売商業の現況と特性を把握したうえで,小売商業振興ビジョンの基本構造を明らかにした。とりわけ,西調布ブロック,京王多摩川ブロック,深大寺-多摩川河川敷ラインに対しては,ビジョンの3大重点地域として,ビジョンの推進体制づくりも含めて,より具体的な提言を行った。全187頁(B5版),115-140頁執筆。
「研究報告書」中小企業の構造分析
編 者:中小企業研究所共著者:渡辺俊三,中北 徹,大林弘道,植田浩史,坂本秀夫,他4名   その他   1989年3月
(担当部分:第8章 中小小売業の構造変化と今後の課題)本報告書は文献研究のスタイルをとっている。担当章では,主として荒川祐吉論文,長谷川秀男論文,および三村優美子論文を検討することによって,中小小売業の構造分析を行い,その課題をも明らかにした。なお,本報告書は,『中小企業季報』において詳細な書評がなされている。全295頁(B5版),203-232頁執筆。
「研究報告書」中小企業構造の変化
編 者:中小企業研究所共著者:渡辺俊三,堀 恒一,植田浩史,大林弘道,坂本秀夫,他3名   その他   1990年3月
(担当部分:第7章 中小小売業における構造変化と課題)本報告書は,前年度の文献研究を受けての最終報告書である。担当部分として,中小小売業の構造分析を行った。また,大店法見直しの動きにも論及している。さらには,中小小売業の成功事例を取り上げ,その成功要因をも分析した。全328頁(B5版),188-215頁執筆。
「書評」中小企業事業団・中小企業研究所編刊『中小企業構造の変化』(1990年)
その他   1991年3月
本書は,中小企業事業団・中小企業研究所における1989年度研究事業の一環として編まれた研究報告書であるが,中小企業の構造変化現象のそれぞれの因果関係の整理を行い,今後の日本経済や中小企業の姿を展望している。計8章から成り立っているが,各章とも,企業構造の整理や企業行動の解明を分析の軸として的確な分析がなされている。但し,消費構造,就業構造について論及がなされていないなど,一定の限界もある。

競争的資金等の研究課題

 
日本中小商業の研究
研究期間: 1977年4月 - 2025年3月
グローバル化時代における経営の課題と展望
明星大学経済学部: 
研究期間: 2002年4月 - 2004年3月

社会貢献活動

 
日本流通学会第13回全国大会第3分科会において座長を務める。
【】  1999年11月
日本中小企業学会第20回全国大会第2分科会において予定討論者を務める。
【】  2000年9月
日本流通学会第15回全国大会統一論題会場において論題コメンテーターおよびパネルディスカッションのパネリストを務める。
【】  2001年10月
オフィス・オートメーション学会第46回全国大会第6会場(院生自由論題)において座長を務める。
【】  2003年4月
日本流通学会第17回全国大会第4分科会において座長を務める。
【】  2003年10月