出見世 信之

J-GLOBALへ         更新日: 18/12/21 21:37
 
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研究者氏名
出見世 信之
所属
明治大学
部署
商学部
職名
専任教授
学位
博士(商学)(明治大学), 修士(商学)(明治大学), 商学士(明治大学)

経歴

 
2003年4月
 - 
現在
明治大学 商学部 教授
 
2001年4月
 - 
2003年3月
明治大学 商学部 助教授
 
1999年4月
 - 
2001年3月
埼玉大学 経済学部 助教授
 
1996年4月
 - 
1999年3月
亜細亜大学短期大学 助教授
 
1992年4月
 - 
1996年
亜細亜大学短期大学部 専任講師
 

学歴

 
1989年4月
 - 
1992年3月
明治大学 商学研究科 商学
 
1983年4月
 - 
1987年3月
明治大学 商学部 産業経営
 

委員歴

 
2002年
 - 
2005年
経営学史学会  幹事
 
2015年6月
 - 
現在
日本経営倫理学会  理事
 
2004年10月
 - 
2006年3月
日本経営学会  幹事
 

論文

 
Business and Society   44(2) 211-217   2005年6月
This paper was written on the basis of my presentation at the Third ISBEE World Congress in 2004, in Melbourne. The summary of this paper is as follows. In Japan, although many people are interested in corporate governance and business ethics, the...
国連グローバル・コンパクトの可能性ー普遍的価値と経営理念の視点から
(23) 141-151   2016年3月   [査読有り]
本論文は、国連グローバル・コンパ クトが企業の経営理念に与える影響について検 討することを目的とする。 国連グローバル・コンパクトが企業行動に与え る影響に関する先行研究と、経営理念が企業行 動に与える影響に関する先行研究についてレ ビューし、企業活動の国際化に 伴う倫理的な議論として普遍的価値と相対主義 に関して考察する。普遍的価値を 一部に含んでいる国連グローバル・コンパクト が個々の企業が重視する価値理念の表明である 経営理念に対して、どのように関係づけられる かを検討し、まだ、試論...
ソーシャルビジネスと企業のソーシャルイシュー・マネジメントー共通点と相違点ー
日本経営倫理学会誌   (25) 101-110   2018年2月   [査読有り]
ムハマド・ユヌスにより始められたグラミン銀行によるソーシャルビジネスを事例として、企業の行うソーシャルイシュー・マネジメントとの共通点と相違点を確認した。どちらも、社会的な課題に取組んでいるが、前者は、貧困問題のような解決が困難な課題に取組んでいるのに対し、後者の場合、課題の多くが個別の企業が解決できるものである。
ソーシャルビジネスの二面性—主体と活動のマネジメント—
出見世信之
経営学論集   88 24-32   2018年5月   [招待有り]
企業における多様性管理
明治大学商学論叢   91(2) 165-177   2009年3月

Misc

 
企業不祥事の発生原因と防止策―コーポレート・ガバナンスの観点から―
出見世 信之
明治大学商学論叢   99(1) 1-13   2017年1月   [査読有り]
ダイバーシティ・マネジメントの現状と課題
明大商学論叢   97(2) 131-142   2015年3月   [査読有り]
日本型企業倫理モデルの探求
明大商学論叢   95(4) 21-30   2013年3月   [査読有り]
ステークホルダー論から見たコーポレート・ガバナンスの動向
三田評論   (1156) 36-41   2012年5月
利害関係者論から見た国連グローバル・コンパクトへの取り組み
明大商学論叢   94(2-3) 79-92   2012年3月
利害関係者論の視点から、国連グローバル・コンパクトへの取り組みについて考察し、国連グローバル・コンパクトには、その10原則を遵守し、取り組み状況を公開するばかりでなく、利害関係者との共創の側面があることを確認した。

書籍等出版物

 
問いからはじめる 現代企業
出見世 信之 (担当:共著, 範囲:第1部)
有斐閣   2018年12月   
これがアクティブラーニング
出見世 信之 (担当:分担執筆, 範囲:第1講、第7講)
2018年3月   
コーポレート・ガバナンス改革の国際比較
佐久間信夫 (担当:共著, 範囲:第Ⅲ部 イギリスのコーポレート・ガバナンス 第6章 会社機関とコーポレート・ガバナンス)
ミネルヴァ書房   2017年11月   
1990年代以降のイギリスのコーポレート・ガバナンス改革について、会社機関の側面から整理を行った。イギリスは、「遵守せよ、さもなくば説明せよ」の原則に基づいて改革が行われたが、個別企業の事例から、制度の側面ばかりでなく、人の側面も考慮した改革が必要であることを指摘している。
ビジネス研究の最前線
明治大学商学部 (担当:共著)
同文舘出版   2012年3月   ISBN:978-4-495-64491-8
企業の社会的責任に関する様々な見方を確認し、学会ばかりでなく国際機関においても様々な取り組みが行われていることを確認している。また、企業倫理への取り組みについても紹介している。
経営哲学の授業
経営哲学学会 (担当:共著)
PHP研究所   2012年1月   ISBN:978-4-569-79894-3
ステークホルダー論の観点から経営哲学の可能性について検討し、ステークホルダー論が学問の領域ばかりでなく経営実践の領域においても定着していることを確認した。

講演・口頭発表等

 
企業不祥事の発生原因と防止策―コーポレート・ガバナンスの観点から―
出見世信之
経営哲学学会第33回全国大会   2016年9月7日   経営哲学学会
日本の製薬企業における倫理的行動への影響要因
小山巌也 谷口勇仁
2015年度米国企業倫理学会年次大会   2015年8月8日   米国企業倫理学会
先行研究は,同僚の倫理的行動が個人の倫理的行動に影響を与える重要な要因であることを指摘している.日本企業は,集団主義の影響が強いので,同僚の倫理的行動が従業員個人の倫理的行動に影響を与えることが予想できる.また,日本企業は企業理念を重視し,行動規範は企業理念に基づいて制定される.日本企業は集合研修を通じて行動規範を従業員に浸透させている.従って,行動規範が従業員の倫理的行動に影響を与えることが予想できる.この研究は、日本の製薬会社の営業部門に属する1475名の従業員の倫理的行動に影響を与え...
日本企業の倫理活動促進要因
小山巖也、谷口勇仁
2013年度米国企業倫理学会年次大会   2013年8月10日   米国企業倫理学会
本研究は、日本企業の倫理活動の促進要因は何かを明らかにすることを目的とした。研究の結果、政府規制、企業不祥事、経済団体の活動という外的要因と、経営者のコミットメント、組織の再編成という内的要因があることを明らかにした。
Characteristics of Japanese-style Business Ethics Practices
International Conference on Business Ethics in the Arab World, China and Japan   2013年5月31日   Hochschule Bremen
The purpose of this report has been to conduct an analysis of a case study of a firm that is positiones as a practical model of Japanese-style business ethics practices, and through this make clear the characteristics of the model for Japanese-sty...
Workplace Environment-Driven Business Ethics Practice
Y.Koyama, N.Mizumura, Y.Taniguchi
The 72nd Annual Meeting of Academy of Management   2012年8月5日   Academy of Management

競争的資金等の研究課題

 
日本型コンプライアンスモデルのダイナミズム-企業不祥事防止のマネジメント-
研究期間: 2013年   
企業不祥事を防止するための「日本型コンプライアンスモデルのダイナミズム」について、日本企業に対する定性的研究を実施し、実証的に解明する。モデルを構築することを目的とし、その形成要因、企業不祥事防止の効果、限界を明らかにする。
日本型コンプライアンスモデルの探求 -企業倫理の経営学的実証研究-
研究期間: 2009年 - 2012年
日本企業のコンプライアンス、企業倫理に関する取り組みを考察し、日本型モデルを探求する。
英国おける企業と社会との関係に関する研究
研究期間: 2006年 - 2008年
英国における企業と社会との関係の特徴について、英国企業の企業統治、企業倫理、企業の社会的責任への取り組みを日本企業のそれと比較した。株主の利益のみならず、労働者をはじめ、各種利害関係者の利益も考慮されていることを確認した。
企業倫理および企業の社会的責任に関する研究
研究期間: 2005年 - 2006年
企業における倫理的行動の促進ならびに反倫理的行動の防止に関する国際比較
研究期間: 2003年 - 2005年
内外の企業や利害関係者を対象に調査を行った結果、企業や組織に倫理的行動を促進するには、以下の条件が重要であることを明らかにした。それは、組織の利害関係者に対する十分な情報提供を制度的に保障すること、組織が利害関係者に対して価値理念を尊重して接すること、そして、組織が社会的な使命や創業の理念を維持することである。