西澤 眞紀子

技術革新と秘書の雇用問題 

日本国際秘書学会研究年報 (25) 9-19 2018年8月  招待有り

秘書研究と秘書教育の課題 

日本国際秘書学会研究年報 (20) 67-79 2013年5月  招待有り

若年者雇用 

大阪学院大学通信 43(11) 35-53 2013年2月  

非正規労働 

大阪学院大学通信 42(12) 13-30 2012年3月  

企業の社会的責任と秘書のキャリアコンピテンシー 

日本国際秘書学会研究年報 (第14号) 49-55 2007年  

職場における情報通信ネットワークシステムの私的利用について―利用と監視の適正なあり方に関する考察― 

大阪学院大学通信 第35巻(第12号) 115-129 2005年  

インターネット時代の労使関係――ワーキング・トゥデイ 

日本労働研究機構報告書『21世紀における労使関係と法』 132-137 2003年  

両立支援制度――就業形態の多様化と柔軟化のあり方 

大阪学院大学 法学研究 第29巻(第2号) 123-148 2003年  

実社会へのフィードバックを使命として 

日本国際秘書学会研究年報 (第9号) 1-6 2002年  

法律補助職の養成について―法律補助職の制度化と大学の法学教育 

大阪学院大学通信 第33巻(第3号) 75-90 2002年  

雇用型テレワークの実態と問題の所在 

芦屋女子短期大学研究紀要 (第25号) 1-15 2001年  

テレワークに対応する労働時間制度のあり方 

『法政策学の試み―法政策研究第４集』（阿部泰隆・根岸哲監修，信山社） 197-217 2001年  

グローバリゼーションと秘書研究 

日本国際秘書学会研究年報 第6号 1-10 1999年  

テレワークの法的課題-労働のフレキシビリティ促進のための論点整理 

芦屋女子短期大学研究紀要 (第24号) 59-72 1999年  

中国における「参画型の秘書」 

秘書学論叢 (第2号) 21-26 1997年  

職業構造の変化と秘書 

芦屋女子短期大学研究紀要 (第21号) 113-129 1995年  

セクレタリーの職業形成と変化―欧米の秘書事情 

秘書学論叢 (第1号) 15-21 1995年  

秘書の教育・研究の現状と国際秘書研究の課題 

日本国際秘書学会 (創刊号) 19-42 1994年  

秘書部門の執務体制と専門機能 

秘書学論集 (第4号) 1-22 1986年  

秘書部門の職能と執務体制 

京都文化短期大学紀要 (第4号) 59-74 1985年