蜂谷 豊彦

J-GLOBALへ         更新日: 19/02/01 03:30
 
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研究者氏名
蜂谷 豊彦
eメール
hachiya.t.88r.hit-u.ac.jp
所属
一橋大学
部署
経営管理研究科
職名
教授
学位
学術博士(東京工業大学)
その他の所属
一橋大学

研究キーワード

 
 

研究分野

 
 

経歴

 
1993年4月
 - 
1994年3月
東京工業大学 工学部経営システム工学科 助手
 
1994年4月
 - 
1996年3月
青山学院大学 経営学部 講師
 
1996年4月
 - 
1998年3月
青山学院大学 経営学部 助教授
 
1998年4月
 - 
2009年3月
東京工業大学 大学院社会理工学研究科 助教授
 
2009年4月
 - 
2018年3月
一橋大学 商学研究科 教授
 

学歴

 
1990年4月
 - 
1993年3月
一橋大学 商学研究科 経営学および会計学専攻
 
 
 - 
1985年3月
一橋大学 経済学部 
 

受賞

 
2009年5月
証券アナリスト協会 2008年度証券アナリストジャーナル賞
 

論文

 
日本企業の投資決定プロセス
蜂谷 豊彦
東京工業大学 博士論文       1996年12月   [査読有り]
資本コストと投資意思決定
蜂谷 豊彦
一橋大学 博士課程単位取得論文       1993年3月   [査読有り]
コーポレート・テイクオーバーの価値創造効果
蜂谷 豊彦
一橋大学 修士論文       1990年3月   [査読有り]
IPO企業価値評価において重視される企業特性 (共著)
蜂谷 豊彦(高見茂雄)
経営財務研究 (日本経営財務研究学会)   22(1) 50-64   2002年6月   [査読有り]
The Effects of Underpricing, Ownership Change and Regulation Change (共著)
蜂谷 豊彦(Xi ZHENG)
経営財務研究 (日本経営財務研究学会)   23(1) 56-76   2004年3月   [査読有り]

書籍等出版物

 
コーポレート・ファイナンスの考え方 (共著)
蜂谷豊彦・古川浩一・中里宗敬・今井潤一 (担当:共著)
中央経済社   2013年3月   ISBN:978-4502472909
基礎からのコーポレート・ファイナンス  (共著)
蜂谷豊彦・古川浩一・中里宗敬・今井潤一 (担当:共著)
中央経済社   1999年2月   ISBN:978-4502348235
コーポレート・ファイナンス 戦略と応用(共訳) ( 原書名:Applied Corporate Finance:A User’s Manual(Damodaran,Aswath))
蜂谷豊彦 (担当:共訳, 範囲:第10章 配当政策の決定 第11章 配当政策の分析)
東洋経済新報社   2001年11月   ISBN:978-4492601037
企業経営の財務と会計 (共著)
蜂谷豊彦・中村博之 (担当:共著)
朝倉書店   2001年10月   ISBN:978-4-254-27535-3
基礎からのコーポレート・ファイナンス(第2版)   (共著)
蜂谷豊彦・古川浩一・中里宗敬・今井潤一 (担当:共著)
中央経済社   2001年6月   ISBN:978-4502358333

講演・口頭発表等

 
買収防衛策としての自己株取得
蜂谷 豊彦
日本経営財務研究学会 第18回全国大会   1994年10月1日   
買収防衛とコーポレート・ガバナンス
蜂谷 豊彦
日本経営学会 関東部会   1994年10月29日   
買収防衛とコーポレート・ガバナンス
蜂谷 豊彦
日本経営学会 第69回全国大会   1995年9月1日   
資本投資戦略の再構築--実物オプション・アプローチのインパクト
蜂谷 豊彦
経営哲学学会 第12回全国大会   1995年9月19日   
Underpricing, Ownership change, and Regulation change: An empirical study of initial returns of the IPOs in JASDAQ market
蜂谷 豊彦 (鄭 曦)
日本経営財務研究学会 第26回全国大会   2002年10月4日   

競争的資金等の研究課題

 
科学研究費助成事業
研究期間: 1993年4月 - 1996年3月
科学研究費助成事業
研究期間: 1995年4月 - 1996年3月
日本学術振興会: 科学研究費助成事業
研究期間: 1998年4月 - 2001年3月
科学研究費助成事業
研究期間: 1999年4月 - 2001年3月
日本学術振興会: 科学研究費助成事業
研究期間: 2002年4月 - 2005年3月