湯川 次義

J-GLOBALへ         更新日: 19/03/06 02:41
 
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研究者氏名
湯川 次義
 
ユカワ ツギヨシ
所属
早稲田大学
部署
教育・総合科学学術院 教育学部
職名
教授
学位
修士(文学)(青山学院大学), 博士(教育学)(青山学院大学)
科研費研究者番号
60188026

研究分野

 
 

学歴

 
 
 - 
1974年
早稲田大学 教育学部 教育学科
 
 
 - 
1980年
青山学院大学 文学研究科 教育学
 

委員歴

 
2000年
   
 
財団法人野間教育研究所 兼任所員 2000 -
 
1990年
 - 
2009年
沼津市史編さん委員会 近・現代部会 専門委員 1990 -2009
 
1989年
 - 
1998年
東京都教育史編纂委員会 専門委員 1989 - 1998
 
2010年
   
 
教育史学会  理事
 
2006年
   
 
関東教育学会  常任理事
 

論文

 
大学基準設定過程における女子大学分科会と家政学部基準委員会 ―女子大学設立の一前提として―
湯川 次義
日本教育史論集   2 39-56    2015年3月
教育改革期における女子大学の実態的研究 ―教育理念と学部構成を中心に―
湯川 次義
科学研究費報告書      2015年3月
戦後期改革期における女子教育研究会に関する一考察 ―その活動内容と歴史的意義―
日本教育史論集   3-16   2014年3月
戦後の旧学制下における女子大学設立構想に関する一考察 ―教育理念と学部構成を中心に―
湯川 次義
学術研究   35-51   2014年3月
戦後改革期における女子医学専門学校の大学『昇格』に関する一考察 ―その過程と共学化を中心に―
湯川 次義
早稲田大学大学院教育学研究科紀要   103-123   2014年3月

Misc

 
戦後教育改革期における女性の大学教育制度の確立に関する一研究  -1946年3月から1947年3月まで-
早稲田教育評論(早稲田大学教育総合研究所)   20(1) 1-23   2006年
戦後の旧学制下における女性への大学の門戸開放政策と開放の実態-1946年度の場合を中心にして-
早稲田教育評論(早稲田大学教育総合研究所)   19(1) 11-33   2005年
学校沿革史目録 私立高等教育機関編
財団法人 野間教育研究所 日本教育史研究部門   全345頁    2005年
書評に応えて
日本教育史研究/日本教育史研究会   28 140-147   2004年
編集復刻 日本近代教育史料体系 公文記録(二)公文録 附巻Ⅱ
龍渓書舎      2003年

書籍等出版物

 
学校沿革史の研究 大学編2 分担執筆:第1章「大学沿革史をめぐって」第4章「大規模知私立大学」第6章「女子大学」
寺﨑昌男・湯川次義・西山伸
野間教育研究所   2015年12月   
学校沿革史の研究 大学編1 テーマ別比較研究 分担執筆:第3章「高度経済成長期の大学」第5章「大学と女性」
寺﨑昌男・湯川次義・西山伸
野間教育研究所   2013年7月   
よくわかる教育の基礎
湯川次義
学文社   2012年4月   
新学制における女性の大学教育の進展に関する実態的研究 −男女共学制の視点を中心に−
湯川次義
2008年度2010年度科学研究費補助金 研究報告書   2011年3月   
早稲田大学大学院教育学研究科二〇年の歩み  分担執筆:教育学研究科の歩み−この一〇年を中心に−
早稲田大学大学院教育学研究科開設二〇周年記念事業実行委員会
早稲田大学大学院教育学研究科   2010年6月   

競争的資金等の研究課題

 
戦後改革期における女性の大学教育の確立とその特徴‐共学大・女子大並立の視点から
研究期間: 2016年4月 - 2019年3月
2017年度においては、①女子大学の学部・学科組織や目的規定にみられる特徴、②女子薬学専門学校の大学転換時の共学化、別学化をめぐる動向、③戦前に男女別の高等教育機関を設けていた私学の大学転換状況の究明を試み、資料調査と論文化作業を進めた。①は実際に設けられた女子大学の特徴を個別大学に即して考察する点で特徴があり、②と③は大学における共学・別学の選択の論理を究明するものであり、ともに本研究においては重要な位置を占める。資料調査としては、早稲田大学中央図書館、野間教育研究所図書室(講談社)、国...
教育改革期における女子大学の実態的研究‐教育理念と学部構成を中心に‐
研究期間: 2012年4月 - 2015年3月
本研究は、戦後教育改革期に成立した女子大学に焦点をあて、特性教育をめぐる教育理念や家政学部などの学部構成を中心に個別学校の構想を比較分析し、女子大学の実態の1側面とその歴史的特質について究明するものである。研究の結果、以下の諸点が明らかになった。第1に、戦前の女子高等教育機関で共学化したのは、医学・薬学系専門学校だけであり、文学・家政学系の場合はすべてが女子大学となった。第2に、理念面で女性の特性教育を唱える女子大学はほぼ無かったが、ほとんどの学校が女子大学の特設に拘った。第3に、創設時の...
新学制における女性の大学教育の進展に関する実態的研究-男女共学制の視点を中心に-
この研究では、戦後の新学制で確立した女性の大学教育について、主に男女共学制の視点からアプローチし、その進展過程と歴史的特質を明らかにしようとした。研究を進めた結果、憲法や学校教育法の下で、男女の大学入学資格が同等となったため、ほとんどの新制大学では男女共学化を当然のことと受け止めたことが明らかになった。一方、女子大学も特性教育論を若干内包しつつ、民主社会に相応しい女性を育成しようとした
戦後教育改革期における女性の大学教育政策と門戸開放の実態
資料調査・収集活動としては、GHQ・CI&E関係文書、文部省の政策関係文書、個別大学の開放に関する資料、女子大学設立関係文書などを中心に行った。また、米国教育使節団や教育刷新委員会における女性の大学教育に関する論議を分析し、新学制確立への動向や女子大学の設立をめぐる動きに重点を置いて研究を進めた。補助金の主な支途は、関係大学の大学文書館や公文書館などへの調査旅費、資料整理や翻訳のための謝金、資料複写費、などであった。具体的には、次のような作業を行い、研究全体を総括した。(1)アメリカ側資料...
旧制大学の女子入学に関する歴史的研究
本研究を1年で遂行するため、旧制大学への女子入学の全体像を視野におきながらも、特に嚆矢としての東北帝国大学(大正2年)の事例の詳細な把握やその歴史的意義の究明に焦点を絞って研究を進めた。資料調査は、国立国会図書館・国立公文書館・東京都公文書館及び北海道大学・東北大学・名古屋大学・九州大学・早稲田大学・明治大学・慶応義塾大学等で行った。研究実施計画として4項目を設定したが、この作業として、(1)女子大学教育に関する行政資料については、国立公文書館所蔵の文書により女子入学資格規定に対する文部省...