山下裕企 (Hiroki YAMASHITA) - マイポータル

基本情報

所属: 青山学院大学経営学部経営学科教授

学位: 博士（工学）(2000年3月東京理科大学)

J-GLOBAL ID: 200901011891120850
researchmap会員ID: 1000168784

研究分野

人文・社会 / 会計学 / 会計学

経歴

2013年4月 - 現在

青山学院大学, 経営学部経営学科, 教授
2013年4月 - 2014年3月

愛知大学, 非常勤講師
2010年4月 - 2013年3月

愛知大学, 経営学部, 教授
2011年4月 - 2012年3月

愛知学院大学, 非常勤講師
2008年4月 - 2010年3月

愛知大学, 経営学部, 准教授
2008年4月 - 2009年3月

東京理科大学, 非常勤講師
2007年4月 - 2008年3月

東京理科大学, 経営学部, 准教授
2006年10月 - 2008年3月

青山学院大学, 非常勤講師
2005年4月 - 2007年3月

東京理科大学, 経営学部, 助教授
1995年4月 - 2005年3月

東京理科大学, 経営学部, 専任講師
1993年4月 - 1995年3月

東京理科大学, 経営学部, 助手

学歴

1990年4月 - 1993年3月

東京理科大学大学院, 工学研究科, 経営工学専攻
1988年4月 - 1990年3月

東京理科大学大学院, 工学研究科, 経営工学専攻
1984年4月 - 1988年3月

東京理科大学, 工学部, 第一部経営工学科

委員歴

2014年4月 - 2017年3月

日本管理会計学会学会誌編集委員, 編集委員
2011年4月 - 2014年3月

日本管理会計学会学会誌編集委員, 編集委員

受賞

論文

Firms Change Their Retained Earnings in Response to the Change in Tax Law: Evidence from Japanese Large data sets

Kaneda, Naoyuki and Hiroki Yamashita

APMAA 2021 Annual Conference Parallel Sessions Proceedings Ⅱ 119-137 2021年11月査読有り
「顧客の集中が企業の税負担削減行動に及ぼす影響」

青山経営論集 54(1) 79-96 2019年7月
「企業のライフサイクルと税負担削減行動の関連性」

産業経理 78(2) 56-66 2018年7月
「税負担削減行動、利益調整行動、およびBTDの一致性が価値関連性に及ぼす影響について」

大阪学院大学商・経営学論集 43(1) 1-14 2017年9月
「日本企業のCSR活動と税負担削減行動の関連性」

奥田真也

青山経営論集 51(3) 193-207 2016年12月
「日本企業のBTDとその決定要因-連単比較を中心として-」

山下裕企

青山経営論集 50(1) 85-100 2015年7月
「長期カレント実効税率の連単比較」

流通・経営学論集 38(2) 25-39 2013年3月
"Corporate Tax Avoidance and Public Disclosure of Taxable Income"

Proceedings of International Academy of Business and Economics-2011 2011年10月査読有り
「申告所得公示制度の廃止が企業の税負担削減行動に及ぼす影響」

山下裕企, 大沼宏, 鈴木健嗣

会計 180(1) 101-114 2011年7月
「日本における長期カレント実効税率の実態と規定要因」

奥田真也, 山下裕企

産業経理 71(1) 45-54 2011年4月
"The Impact of Abolition of the Taxable Income Announcement System on Corporate Tax Aggressiveness"

Proceedings of 22nd Asian-Pacific Conference on International Accounting Issues 2010年11月査読有り
「税負担削減行動の指標に関する一考察」

山下裕企

経営総合科学 (94) 9-30 2010年9月
「会計利益と課税所得の情報内容の変化」

管理会計学 18(1) 19-31 2010年1月査読有り
「利益持続性の検証における推定課税所得の有効性」

平井裕久, 後藤晃範, 山下裕企

愛知経営論集 (159) 27-44 2009年2月
"Do Japanese Firms Manage Earnings in Response to Tax Rate Reduction in the Late 1990s?"

山下裕企, 音川和久

管理会計学 16(1) 41-59 2008年2月査読有り
"Information Content of Taxable Income in Japan"

Proceedings of 19th Asian-Pacific Conference on International Accounting Issues 2007年11月査読有り
「会計利益と課税所得の差異が有する情報と利益の持続性」

日本経営工学会誌 58(3) 200-207 2007年8月査読有り
「日本におけるBTD情報に関する一考察」

NUCB Journal of Economics and Information Science 51(2) 185-196 2007年3月
「会計利益と課税所得の差異(BTD)の傾向と決定要因：3種のBTDの比較」

奥田真也, 山下裕企, 米谷健司

第２回税に関する論文入選論文集 2 32-74 2006年11月
「日本の会計利益と課税所得の差異に関する分析」

山下裕企, 奥田真也

会計プログレス (7) 32-45 2006年9月査読有り

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MISC

追徴課税についての報道が日本企業の売上高に及ぼす影響

青山経営論集 59(1) 171-185 2024年7月
「税負担削減行動の評判コスト－先行研究のレビューと日本における追徴課税の報道実態－」

青山経営論集 58(1) 113-133 2023年7月

書籍等出版物

『原価・管理会計の基礎』

(担当:共著)

中央経済社 2018年4月
『原価計算セミナー』

(担当:共著)

中央経済社 2015年4月
『現代原価・管理会計の基礎』

(担当:共著)

東京経済情報出版 2015年3月
『経営管理会計ハンドブック』

(担当:共著)

東京経済情報出版 2008年3月
『現代会計学の基礎』

(担当:共著)

税務経理協会 2007年11月
『TPマネジメントによる原価低減の実践記録』

(担当:共著)

税務経理協会 2005年9月
『管理会計学大辞典』

(担当:共著)

中央経済社 2000年9月

講演・口頭発表等

Firms Change Their Retained Earnings in Response to the Change in Tax Law: Evidence from Japanese Large data sets

Kaneda, Naoyuki and Hiroki Yamashita

The Tenth International Conference of the Journal of International Accounting Research(JIAR) 2023年6月22日
Firms Change Their Retained Earnings in Response to the Change in Tax Law: Evidence from Japanese Large data sets

Kaneda, Naoyuki and Hiroki Yamashita

Asia Pacific Management Accounting Association (APMAA) 2021 Annual Conference 2021年11月11日
Do Firms Change Their Dividend Distribution in Response to Tax Rate Change?

The 7th International Conference of the Journal of International Accounting Research 2019年6月28日
税負担削減行動と利益の価値関連性について

日本経営工学会2016年春季大会 2016年5月29日
Do Japanese Firms Change Their Dividend Distribution in Response to the Change in Statutory Tax Rate on Dividend Payment?

The 22nd Annual Conference on Pacific Basin Finance, Economics, Accounting, and Management 2014年9月5日
Corporate Tax Avoidance and Public Disclosure of Taxable Income

International Academy of Business and Economics-2011 2011年10月17日
The Impact of Abolition of the Taxable Income Announcement System on Corporate Tax Aggressiveness

22nd Asian-Pacific Conference on International Accounting Issues 2010年11月9日
申告所得公示制度の廃止が企業の税負担削減行動に及ぼす影響

日本会計研究学会第69回大会 2010年9月9日
Information Content of Taxable Income in Japan

19th Asian-Pacific Conference on International Accounting Issues 2007年11月12日
申告所得推定モデルに関する研究

日本会計研究学会第66回大会 2007年9月2日
資本市場における会計情報と税務情報の有用性の変化

日本経営財務研究学会第30回全国大会 2006年9月30日
利益等の持続性低下の指標としてのBook-Tax Differences ～総差異の分析を中心として～

日本経営工学会平成18年度春季大会 2006年5月27日
Book-Tax Differencesと利益の持続性に関する研究

日本経営工学会平成17年度秋季大会 2005年9月16日
税引前利益と課税所得の差異に関する実証研究

日本経営工学会平成14年度春季大会 2002年5月18日

所属学協会

2010年 - 現在

税務会計研究学会
2003年 - 現在

American Accounting Association
1993年 - 現在

日本管理会計学会
1990年 - 現在

日本会計研究学会
1989年 - 現在

日本経営工学会
American Accounting Association

Works(作品等)

『原著7版管理会計のエッセンス』

2022年9月その他
大沼宏著『租税負担削減行動の経済的要因－租税負担削減行動インセンティブの実証分析－』に対する書評

2015年7月その他
『新版管理会計のエッセンス』

2015年2月その他
「日本における株式持合が税負担削減行動に与える影響」

2009年その他
『管理会計のエッセンス』

2008年5月その他
『わが国企業における予算制度の実態調査報告書』

2005年3月その他
『基本原価計算用語辞典』

2004年8月その他

共同研究・競争的資金等の研究課題

留保金課税が未上場企業の現金保有・内部留保に及ぼす影響に関する研究

日本学術振興会基盤研究(C) (研究分担者) 2018年4月 - 2021年3月
日本企業の税負担と企業価値との関連性についての実証研究

基盤研究(C)（研究分担者） 2013年4月 - 2017年3月
税負担削減行動の指標に関する理論的・実証的研究

日本学術振興会基盤研究(C)（研究代表者（単独））基盤研究(C) 2012年4月 - 2015年3月

山下裕企
申告所得公示制度の廃止が及ぼす影響についての実証分析

基盤研究(C)（研究代表者（共同）） 2008年4月 - 2012年3月
会計利益と課税所得の差が有する情報の有用性に関する実証的研究

基盤研究(C)（研究代表者（共同）） 2006年4月 - 2008年3月
税負担削減行動に関する研究
税制が経営者行動に及ぼす影響の分析
租税を考慮した経営計画に関する研究